40代で子どもがいる夫婦に必要な保険は？【FP監修】

監修者情報

株式会社FP-MYS　代表取締役　工藤　崇
ファイナンシャルプランニング技能検定2級・証券外務員二種。レタプラ開発・提供。YMYL領域の執筆多数。相続・保険・資産運用などの個人相談。IFA事業展開予定。ライフプラン・シニア関連の開発案件受任。

40代のご夫婦は働き盛りで収入が増え、生活が充実するいっぽうで、子どもの教育資金や住宅ローンの返済などの支出も大きくなります。ライフステージの変化とともに健康状態にも大きな変化が起こる時期です。友人の間でも、入院や手術をする人が増え、健康のことが話題に上りやすくなるでしょう。

ライフステージや健康状態の変化に合わせて、医療保険を含めた保障全体を見直す必要性が高まります。

この記事では、40代で子どものいる夫婦に必要な保障と保険の選び方について解説していきます。

死亡保障や医療保険の必要性と見直し方

どんな保険でも、加入する前に「どんなときに保障を受けたいのか」「そのときには、どのくらいの金額が必要なのか」を把握することが大切です。

40代のご夫婦に必要な保障は主に次のようなものです。

40代でご夫婦の一方が亡くなった場合、遺された家族の受ける影響はとても大きいです。万が一の場合に残されたご家族が必要とするお金を把握しておきましょう。

遺族（のこされたご家族）の支出−遺族（のこされたご家族）の収入＝死亡保障として必要な金額

「遺族の支出」としては、毎月の生活費や子どもの教育資金、家賃、その他が考えられます。「遺族の収入」はのこされた配偶者の収入や遺族年金、貯金などです。

教育資金は一般的に、1人につき約1,000万円ほどかかるといわれています。これはすべて国公立の幼稚園・学校に進学した場合のものです。

進学先がすべて私立校だった場合、約2,000万円になると言われています。子どもの進学先をある程度想定して、どれくらいの資金が必要になるのか把握しておくことが重要です。

▼大学入学初年度にかかる費用

遺族年金とは、国民年金や厚生年金の被保険者が死亡した時に、その方に生計を維持されていた遺族に支給される年金です。

国民年金から支給される遺族基礎年金と会社員、公務員が加入する厚生年金から支給される遺族厚生年金があります。

遺族基礎年金の目安（令和5年時点）は、年間795,000円＋子の加算で計算されます。

子の加算分は、第一子と第二子はそれぞれ228,700円、第三子以降は76,200円となっています。

子どもが18歳に到達した年度末（高校3年生の3月）まで支給されます。

遺族厚生年金は、年収や年齢によって異なりますが、年間40〜50万円前後が平均額とされています。

葬儀費用はご夫婦2人分を、それぞれ用意しておく必要があります。一般的な葬儀費用は全国平均でおよそ110万円ほどかかると言われています。

参列者が持参するお香典の費用である程度カバーできますが、それでも自己負担が60万円程度はかかると考えられます。

なお、加入している健康保険から、葬祭費や埋葬料を受け取ることができる場合があります。

以上のように、自分が亡くなった後に遺族が必要とする資金について事前に把握し、準備しておきましょう。

医療保険は、病気で入院した場合に必要な医療費や、減少した収入への保障を得る目的で加入する保険です。

40代までに加入している人も多いかと思いますが、医療事情の変化や家庭で必要な保障の変化に合わせて見直すことが重要です。すでに加入している保障内容、保障額、保障期間が自分に適しているのかを改めて確認しましょう。

たとえば、がんの入院は以前に比べて短くなり、数日の入院だけであとは自宅療養となるケースが増えてきています。

この場合「入院開始4日目や7日目以降から給付金が受け取れる」ような医療保険ではあまり役に立ちません。

短期入院や通院治療にも対応している保険に見直しすることを考えてみましょう。

以前に加入した医療保険に、そのまま加入し続けていると、最新の医療事情に適していない保障もそのままになってしまいます。

ご自身だけで見直すことが難しいと感じるときは、ファイナンシャルプランナーなどの専門家に相談してみましょう。

男性と女性でかかりやすい病気が異なります。治療法や療養期間、社会復帰までの流れも違うので、男女によって必要な保障が異なります。