厚生労働省の令和2年（2020）人口動態統計月報年計（概数）の概況によると、脳血管疾患（くも膜下出血、脳内出血、脳こうそく、その他の脳血管疾患）により死亡した人数は102,956人、死亡率は83.5％でした。
脳血管疾患とは脳の血管に異常が起きることが原因で脳の血管が詰まったり破裂し、それによって脳に障害を受ける病気の総称です。
“血管が破れる”脳出血、くも膜下出血と、”血管が詰まる”脳こうそくの3つを合わせて脳卒中と呼ばれています。
では脳卒中になった場合、どのような保険に加入していれば保険金が出るのでしょうか？
ここでは、特定疾病保障保険（特約）を中心に脳卒中で保険金や給付金が出る保険の保障内容を説明します。
保険で脳血管疾患に対する備えをお考えの方はぜひ参考にしてください。

脳卒中で受け取れる特定疾病保障保険と加入率

特定疾病保障保険（特約）とは

特定疾病保障保険（特約）は、日本人の死因上位を占めるがん・急性心筋梗塞・脳卒中の3大疾病により、所定の状態と診断された場合に保険金が支払われる代表的な保険です。
保険商品によって保障の内容は少し異なりますが、一般的に保険の対象者である被保険者が死亡した場合には死亡保険金を、高度障害状態になった場合には高度障害保険金を、がん・急性心筋梗塞・脳卒中により所定の状況になった場合には、死亡と同額の特定疾病保険金を受け取ることができます。
つまり、特定疾病保障保険（特約）に加入していると、脳卒中で所定の状態になったときに保険金を受け取れます。

どれくらいの人が加入しているの？

公益財団法人生命保険文化センターの「平成30年度生命保険に関する全国実態調査」によれば、かんぽ生命を除く民保加入世帯における特定疾病保障保険・特定疾病保障特約の世帯加入率は、39.6％（前回44.0％）でした。
世帯員別にみると、世帯主は34.2％（前回38.7％）、配偶者は23.8％（前回25.7％）で、前回の調査と比較すると世帯全体で4.4％、世帯主で4.5％減少しています。加入の割合としては、配偶者よりも世帯主の方が多いことが分かります。

どれくらい入院するの？

厚生労働省の「平成29年（2017）患者調査の概況」の傷病分類別にみた年齢階級別退院患者別の平均在院日数によれば、脳血管疾患の場合、0～14歳で12.3日、15～34歳で25.6日、35～64歳で45.6日、65歳以上で86.7日となっています。全体の平均は78.2日で年齢が上がると入院日数が長期化する傾向にあります。
一般に世帯主が家計を支えている場合が多く、長期間入院を余儀なくされる場合には、収入の減少が考えられますので保険で3大疾病に備えることを検討されるといいでしょう。

選べる特定疾病保障保険の保険期間

一般的に年満期（更新）、歳満期、終身の３つのタイプがあります。
ご自身にとって必要な保障を備えるために、保障の期間や保険料について確認しましょう。

１．年満期（更新型）

一定の年数を保険期間として、保険会社の定める更新限度年齢まで健康状態に関係なく契約が更新できるタイプです。
更新時には、その時の年齢で保険料が再計算されることになるため、一般的に更新ごとに保険料は高くなるのが特徴です。
更新限度の年齢を迎えると保険は満了となり保障はなくなります。

２．歳満期

保険料は一定で、契約当初に定めた一定年齢までを保障するタイプです。
たとえば、契約当初に80歳までと定めた場合、保険料は契約時から80歳まで変わらず80歳までで保険が満了となり保障はなくなります。

３．終身

一生涯にわたって保障が続くタイプです。
保険料は一定で、一定期間または一定年齢まで払い込む有期払と、一生涯払い続ける終身払があります。
3大疾病の保障に加えて死亡高度障害の保障も一生涯続くため、貯蓄性があり解約返戻金があります。
保険料は契約時からずっと変わりませんが、途中で保障が終わる年満期（更新型）や歳満期と比べると割高です。

脳卒中で保険金が受け取れるのはこんなとき

がん・急性心筋梗塞・脳卒中によって、被保険者が所定の状態になった場合に、特定疾病保険金を受け取ることができます。
所定の状態については、保険会社によって内容が異なる場合があるため、加入時に確認することが必要です。
脳卒中（くも膜下出血、脳出血、脳梗塞）の所定の状態とは、一般的に責任開始期以後の保険期間中に脳卒中を発病し、その疾病で初めて医師の診療を受けた日からその日を含め60日以上、言語障害、運動失調、まひなどの神経学的後遺症が継続したと医師によって診断された状態をいいます。
そのため、脳卒中で特定疾病保険金を受け取るためには、上記の所定の状態を満たすことが必要です。

特定疾病保障保険（特約）では、いずれかの原因で保険金を受け取れば契約は消滅します。
たとえば、脳卒中で特定疾病保険金を受け取った後に死亡した場合、特定疾病保険金を受け取った時点で契約は消滅するので、重ねて死亡保険金を受け取ることはできません。
なお、死亡原因を問わず保険金を受け取らずに死亡した場合には、死亡保険金が支払われることになります。

他にもある脳卒中で保険金が受け取れる保険 

脳卒中になった場合、前述の特定疾病保障保険（特約）以外でも医療保険や就業不能保険などで脳卒中になった時に受け取れる保険があります。
代表的なものを紹介します。

１．医療保険の特定疾病一時金特約

各保険会社によって特約の名称はさまざまですが、がん、急性心筋梗塞、脳卒中などで各社が定める所定の状態となった場合に一時金としてまとまった金額が給付される特約です。
医療保険の特約として選択ができ、医療保険とセットで加入するものがほとんどです。
特定疾病保障保険との違いは、死亡時は支払われない、入院開始を条件に受け取れるものが多い、複数回支払われるものが多い点です。

２．医療保険の入院給付金、手術給付金

医療保険に入っていると、脳卒中で入院や手術をした場合に日数に応じて入院給付金、所定の手術を受けたときには手術給付金が受け取れます。
医療保険は、通常1入院に対して60日型、120型などのように支払限度日数が定められていますが、がん、急性心筋梗塞、脳卒中で入院した場合には上限日数が無制限になる商品もあります。

３．就業不能保険

働けなくなった場合の収入を補う就業不能保険に加入していると、脳卒中で所定の障害状態や介護状態に該当した場合に給付金が受け取れます。
家族を養っている方にとってダメージの大きい収入減にそなえられる保険です。
保険商品によって公的保障と連動している、独自の給付基準があるなど給付条件が異なりますので、あらかじめ確認しましょう。

４．介護保険

所定の介護状態になったときに一時金や年金が受け取れる介護保険に加入していると、脳卒中で介護が必要な状態になったときに介護保険金や介護年金が受け取れます。
保険商品によって公的保障と連動している、独自の給付基準があるなど給付条件が異なりますので、あらかじめ確認しましょう。

まとめ

脳卒中で保険金が受け取れる代表的な保険が特定疾病保障保険（特約）です。特定疾病保障保険で注意しておきたいのは、脳卒中と診断された場合でも診断後すぐに保険金は支払われない点です。そのため、脳卒中と診断され、さらに所定の状態に該当したと診断されるまでの間の期間の治療費を別途用意しておくことが必要です。
また、医療保険も脳卒中で入院したり手術を受けたときには給付金が受け取れ、特約でまとまった一時金が受け取れる商品も多くあります。
さらに、脳卒中で長期間にわたって働けなくなった場合にそなえる就業不能保険や介護保険も所定の状態になったときに給付金や年金を受け取れます。
必要な保障と保険料のバランスを考え、ご自身にとってベストな保障を持ちましょう。