70代、80代の方やそのご家族の方は、「どんな保険を選んだら良いのだろう？」「今からでも保険に入れるの？」という悩みを抱えている方も多いのではないでしょうか？また、高齢になると相続対策や、介護への備えも検討しなければならないでしょう。

本記事では、70代、80代の方が保険を選ぶ際に確認しておくべき点や、持病があっても入りやすい保険について紹介します。
本記事を参考に、ご家族で保険について話し合ってみてはいかがでしょうか。

■保険選びで検討するポイント

 
70代、80代の方が保険選びで考えるべきポイントは、今後どのような保障が必要となるかという点です。大きく死亡保障と医療保障に分けて考えていきましょう。

・死亡保障のポイント

・大きな死亡保障は必要ないケースがほとんど

前提として、70代、80代の方は子どもが独立している場合がほとんどのため、大きな死亡保障は必要ありません。もし、昔加入した大きな保障をそのまま持っている場合は、その分を解約してその保険料を生活資金に回しゆとりある生活を送る方向にシフトしていきましょう。 

・お葬式代、お墓代は預貯金で準備する？

死亡後にかかる葬式代や墓地・墓石代などのお金は事前に準備しておく必要があります。
用意すべき金額のめやすとして、葬儀費用が平均で約208万円_※１、墓地・墓石代（永代使用料＋墓石価格）が平均201万円_※２です。もちろん預貯金で準備するのはひとつの選択肢でしょう。すでに「お葬式代としてためている」「お墓代としてためている」預貯金がある方も多いでしょう。
しかしながら貯蓄だけでは心もとない方は死亡保険を活用しましょう。

※1 出典：株式会社鎌倉新書｜第4回お葬式に関する全国調査（2020年）
※2 出典：株式会社鎌倉新書｜2015年1月1日から同年12月31日までに「いいお墓」から資料請求・相談され、お墓を購入された方に対するアンケート調査

・預貯金ではなく、あえて保険で準備をするメリットは？

１．相続税対策ができる

あまりなじみがないかもしれませんが、どのご家庭にも必ずいつか相続が訪れます。生命保険は相続対策にも活用できます。具体的には、相続税を軽減したり、お金を渡したい人に確実にお金をのこしてあげたりできます。

相続税が軽減できる制度のひとつで生命保険の死亡保険金には、非課税枠があります。
500万円 × 法定相続人の数 ＝ この金額まで相続税が非課税となります。

たとえば、夫婦で子どもが2人いる家族で夫が亡くなった場合、500万円×3名（妻、子ども2人）＝1,500万円まで、死亡保険金は税金の対象となりません。

対象となる契約形態や受取人を法定相続人にする必要があるなど一定のルールがあります。非課税枠については、生命保険で上手にお金をのこす相続税の「非課税枠」とは？の記事で詳しく解説しています。

２．のこしたい人にのこすことができる  

また、生命保険は保険金受取人が指定できるので、お金をのこしてあげたい人への気持ちとしてのこすことができます。こちらは法的にも受取人固有の財産として認められます。ご遺族が保険金を受け取った際には、故人の気持ちや愛情を感じることができるのです。
海外では自分の愛情を保険というカタチに変えて、大切な家族に遺すことが出来ることから「ラストラブレター」とも呼ばれています。

３．保険料の割引を活用できる

一時払や全期前納という方法で保険料を一括で支払ったり、保険料を短い期間で支払う方法（たとえば70歳～75歳という短い期間で払いこむ）を検討すると保険料を抑えられます。本来ならもっと長い期間をかけて払う保険料を、前払いするイメージなので、保険料が割り引かれます。

・医療保障検討のポイント

 
現役世代は、病気やケガにより働けなくなってしまい、収入が減少するというリスクがあります。一方で70代、80代の方は、年金や貯蓄により生活をしているケースが多いでしょう。そのため医療保障による生活費のサポートは手厚くする必要性は薄いと考えられます。
 
しかし、年齢を重ねるごとに病気やケガのリスクは高まり、医療費の負担が大きくなる可能性もあります。さらに日本人の2人に1人がかかると言われるがんについてもそなえておくと安心です。医療保険に加入する場合は、がん治療の保障が手厚いものを選ぶことをおすすめします。

・まずは、加入している保険の内容をチェック

 
保険の加入や見直しを検討する前に、まずは現在加入している保険がどのような部分をカバーしているかチェックしておきましょう。すでに十分な保険の内容の場合、新たに保険に加入する必要はありません。しっかり確認してカバーできていない部分を把握しておきましょう。
  
たとえば、昔から加入している医療保険がある場合、あとからでもがんの特約だけを上乗せできる場合もあります。いちから加入し直すのではなく、現在入っている保険でに足りない部分を特約をつけ足すだけでカバーできるのであれば、上手に活用しましょう。

■公的医療保険

 
70歳以上の人は、病院などの医療費自己負担の割合が小さくなります。（現役並み所得者を除く）

出典： 厚生労働省｜「我が国の医療保険について」
 
つまり70代、80代の方は医療費の負担が軽減されているということです。
そうは言っても、年齢を重ねると病気のリスクが高まり、病院で治療を受ける機会が増えるため、医療費が高額になりがちです。
しかしそうした医療費の自己負担額をカバーしてくれる制度として公的医療保険には高額療養費制度という制度があります。この制度によって、一定の自己負担額を超えた部分に関しての払い戻しがされるため、医療費負担を軽減できます。治療が長引いたり頻繁に通院しなければならない状況になっても、公的にサポートしてくれる仕組みが充実しています。
 
前章で紹介した必要な死亡保障と医療保障を踏まえて、公的医療保険でカバーしきれない部分を民間の保険で対処しましょう。

■持病があっても入りやすい保険

 
シニア世代の方は、糖尿病などの持病や入院歴がある方もいるかと思いますが、そんな方でも加入しやすい保険について紹介していきます。持病があっても入りやすい保険は、引受基準緩和型保険と無選択型保険の大きく2種類があります。

引受基準緩和型保険：加入時の告知項目が通常の保険と比べて緩和されている保険
無選択型保険：健康状態の告知をせずに加入できる保険

これらの保険は通常の保険に加入できない方向けに用意されている保険です。しかし、通常の保険よりも保険料が割高であるという特徴があります。
まずは通常の保険を検討し、加入できない場合は引受基準緩和型保険、それでも無理なら無選択型保険という順番で申し込むようにしましょう。
 

■まとめ

70代、80代の方は死亡したあとに必要な整理資金と相続対策としてのお金と、医療保障やがん保障などを検討しておきましょう。
新しく保険を検討する際には、すべて入りなおすと保険料が高額になってしまいます。すでに加入している民間の保険でカバーできる保障はのこし、さらにと公的医療保険制度でカバーしきれない部分だけを補うように保険を選びましょう。
また、持病があっても引受基準緩和型保険や無選択型保険には加入できる可能性があります。通常の保険に入れない場合の選択肢として検討しておきましょう。
もちろん、「預貯金で準備する」という選択も良いのですが、預貯金にメリット、デメリットがあるように、保険にもメリット、デメリットがあります。70代、80代だからといって「保険は入れない」や「保険は必要ない」と決めてしまわず、まずは今入っている保険を確認してみてはいかがでしょうか？