女性保険はいらない?ライフステージ別に必要性を解説【FP監修】

女性なら女性保険に入ったほうが良いのか、それとも医療保険に入っていれば女性保険はいらないのか疑問に思っている人もいるでしょう。

この記事では、女性保険のメリット・デメリットを紹介し、ライフステージ別の女性保険の必要性を解説します。

女性保険が気になる人はぜひ、参考にしてみてください。

女性保険のメリット・デメリット

就職や転職、結婚、出産などのライフイベントとともに、保険で備えるべきリスクは変化します。女性特有の病気や妊娠・出産などの女性ならではの医療費のリスクに備えられる女性保険も、ライフステージの変化に応じて必要性は変わるのです。女性保険の必要性について考える前に、まずはメリット・デメリットを確認しましょう。

そもそも女性保険とは

女性保険とは女性特有の病気などに通常よりも手厚い保障で備えられる保険です。医療保険と同じく病気やケガによる入院・手術で保障が受けられますが、特に乳がんや子宮がんのような女性がかかりやすい病気(女性疾病)や妊娠・出産でのトラブルが原因の場合には通常よりも金額が上乗せされた給付金が受け取れます。

女性保険では妊娠や出産などのトラブルや女性疾病などによる手術や入院で、給付金が通常より上乗せされます。たとえば入院給付金日額が5,000円の保険なら、女性疾病などで入院した場合はさらに5,000円上乗せされた10,000円が給付されるのです。

女性保険に加入するメリット

女性保険のメリットは、一般の医療保険で手厚い保障を選ぶ(入院給付金日額が高いプランを選ぶ)のに比べて保険料が割安であることです。それは、手厚い保障が受けられるのが女性疾病や妊娠・出産時のトラブルなどに限定されているためです。

なお、すでに医療保険に加入している人が女性保険に入りたい場合は、まず入っている保険に女性疾病特約があるか確認してみましょう。一般の医療保険に女性疾病特約を組み合わせることで、女性保険とよく似た保障を受けられます。

女性保険に加入するデメリット

女性保険のデメリットは、女性疾病ではない病気やケガなどに対して支払われる給付金は一般的な医療保険と変わらないため、かえって女性保険のほうが保険料は割高になることです。一般的な医療保険でも、女性疾病による入院や手術で給付金を受け取れます。十分な貯蓄がある場合など、手厚い保障を特に必要としていない人は医療保険で足りる可能性があります。そのような人には、女性保険はいらないといえるかもしれません。

ライフステージ別に考える女性保険の必要性

ライフステージ別に考えられる心配ごとから、女性保険は本当にいらないのかを解説します。

独身の方の備え

特に若いうちは健康に自信がある人が多いため、女性保険を含めて保険はいらないと考える人は少なくありません。しかし、乳がんや子宮がん、子宮筋腫などの女性特有の病気は他のがんと比べて20代から罹患率が高く、50代まで年齢とともに罹患率は増加します。そのため、若くて健康なうちからもしもの時に備えておくと安心です。

特に独身の場合、病気やケガなどで入院すると医療費がかかるだけではなく、仕事を休んでいる期間は収入が減少してしまうことが心配されます。そのため、いざというときに備えてある程度の生活費を確保しておくことが必要だといえるでしょう。女性保険の手厚い保障は、収入減少の補てんとしても活用できます。

結婚・出産

子どもを持ちたいと考えている女性は、妊娠前に保険加入を検討しましょう。通常の妊娠・出産は病気ではないため、医療保険の保障の対象外ですが、近年増えている帝王切開などでは保障が受けられます。

女性保険なら、妊娠・出産でのトラブルによる入院などでも保障が上乗せされます。妊娠がわかってからでは加入できなかったり、加入できても妊娠・出産に関する保障が受けられなかったりすることもあるため、妊娠を考え始めたら早めに保険を検討しましょう。

子育て期

子育て期は教育費などの子どもにかかる費用だけでなく、住宅購入などのライフイベントが重なることもあり、何かと必要なお金が多い時期です。

また、子どもが小さい場合には女性の入院中にベビーシッターや家事代行サービスを利用するなど、医療費以外にも支出が増えてしまう可能性があります。そのような場合に、女性保険の保障は経済的ダメージを和らげてくれるでしょう。

壮年期

壮年期とは一般的に40歳から60歳ごろまでの20年間を指します。この時期はホルモンバランスの崩れにより、いわゆる更年期障害と呼ばれるさまざまな不調が心身に現れる場合があります。年齢を重ね、健康面での変化を感じやすいタイミングです。

また、子どもがいる場合、子どもの年齢にもよりますが進学を控え、教育費の負担が大きくなる時期でもあります。まだまだ生活費がかかるため、もしもの時の経済的リスクには保険でしっかりと備えておきたいですね。

子どもの独立・定年退職後

子どもの独立やリタイアで必要な生活費が少なくなると、経済的なリスクが減るため保険の必要性が低下すると思われるかもしれません。しかし、病気のリスクが高くなる年齢であることを考えると、すでに加入している保険を解約するかどうかは慎重に判断するほうが良いでしょう。この時期は貯蓄の状況を見ながら、保障額などを見直すことをおすすめします。

国立がん研究センターの統計によると、日本人が一生のうちにがんと診断される確率は男性が65.0%、女性が50.2%です。つまり、日本人の2人に1人は一生のうちに一度はがんと診断されるということです。
特に、女性の患者数が最も多いがんは乳がん、第5位が子宮がんで、女性特有の臓器のがんが目立ちます。30代後半から上昇しはじめる乳がんの罹患率がピークを迎えるのは65歳~69歳というデータもあります。女性に多い病気に備えられる女性保険の必要性は引き続き高いといえそうです。

※参考:がん統計|国立がん研究センター
    全国がん登録罹患データ|国立がん研究センター
    がん種別統計情報|国立がん研究センター

まとめ

ライフステージが変わるごとに必要な備えは変わりますが、女性の場合は若い時期から女性特有の病気のリスクがあることを意識した保険選びが大切です。

女性保険には、女性がかかりやすい病気や妊娠・出産でのトラブルなどに効率良く、手厚い保障で備えられるメリットがあります。家族の状況や貯蓄の状況などを考慮しながら、自分に合った保険を選びましょう。

監修者情報

株式会社FP-MYS 代表取締役 工藤 崇
1982年北海道生まれ。相続×Fintechサービス「レタプラ」開発・運営。日本FP協会AFP認定者。2022年夏より金融教育のプロダクト提供。上場企業の多数の執筆・セミナー講師の実績を有する独立型ファイナンシャルプランナー(FP)。


※この記事に記載の情報は公開日時点のものです。

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