結婚したらやること、保険の見直し以外にもありますよ！【FP監修】

結婚したら保険の見直しをするのは大切なことですが、やるべきことはそれだけではありません。

この記事では、保険の見直し以外で、結婚したタイミングでやっておきたいことを紹介します。いざという時に保障をしっかりと受けられるようにするため、また、夫婦円満の結婚生活をおくるため、この記事を参考にしてください。

登録情報の変更

結婚すると、銀行やクレジットカードの氏名・住所などを変更するのと同じように、生命保険や医療保険などの登録情報も変更する必要があります。

変更の必要性がある登録情報

• 氏名
• 住所
• 電話番号
• 契約者
• 保険金の受取人
• 保険料の支払い方法

登録情報を変更し忘れると、もしもの時の手続きに時間がかかる可能性があります。たとえば、結婚後に入院して給付金を請求する際、保険契約が旧姓のままだと、本人確認がスムーズにできません。いざという時に必要なお金をすぐに受け取れるよう、結婚したらできるだけ早く登録情報の変更を済ませておきましょう。

特に、忘れがちなのが保険金の受取人の変更です。独身時代に契約した保険では、保険金の受取人を親などに設定している人が多く、結婚後に受取人を配偶者や子どもに変更するのを忘れてしまう人がいます。その場合、もしものことがあると登録情報の通りに保険金は親に支払われます。いったん親が受け取ってから配偶者や子どもに保険金を渡すことも可能ですが、その場合は贈与とみなされて年間110万円を超える金額には贈与税がかかるため、注意しましょう。

保険の登録情報の変更手続きは、保険会社の担当者やコールセンターに連絡すると必要な手続きを教えてくれます。

変更手続きに必要な書類は

• 保険会社のウェブサイト
• 営業担当者やコールセンター
• 保険会社の窓口
• 保険代理店を通して契約した場合は、代理店

などで入手できます。手続きには保険証券やマイナンバーカードや運転免許証などの本人確認書類などが必要になることが多いですが、詳細は保険会社に確認しましょう。

2人のライフプランを話し合っておこう

円満な結婚生活をおくるためには、2人が理想とするライフプランが共通していることが大切です。特に、お金や子ども、仕事と家事のバランスなどは、夫婦の日々の生活に直結する大事な問題です。

お金のトラブルを回避するために

日々の生活費の予算や夫婦のどちらがどれくらい負担するかなどは、結婚して一緒に暮らしはじめる前に決めておきましょう。お金の価値観はさまざまであるため、夫婦であってもお金のトラブルが起きることも珍しくありません。

特に、共働きの場合にはお財布は完全に別々で、互いにどれくらいの収入や貯蓄があるのか知らないという夫婦もいます。このような夫婦のなかには、お互いに相手が貯金しているだろうと考え、年を取ってから老後資金がまったく足りないのに気づくケースがあります。

結婚したタイミングで、将来に向けた貯金の計画などを話し合っておくと、あとになって慌てることは避けられるでしょう。また、お互いが入っている保険の金額なども、このときに確認しておくことをおすすめします。

将来的に子どもを希望する場合

いずれ子どもがほしいと考えている場合、女性は早めに医療保険に加入することをおすすめします。原則として妊娠や出産は公的医療保険の適用対象外であり、民間の医療保険でも保障は受けられません。しかし、切迫早産などの妊娠中のトラブルで入院したり、帝王切開などの自然分娩以外の出産方法が必要になったりした際は、医療保険から保障が受けられます。こうした妊娠・出産でのトラブルでかかる医療費に備えるのであれば、医療保険よりも保障が手厚い女性保険もおすすめです。

ところが、妊娠がわかってからでは、医療保険や女性保険に加入できても妊娠や出産に関するトラブルは保障の対象外となるケースが少なくありません。また、一度でも帝王切開をしたことがある人などは、条件付きでの加入となることもあります。そのため、妊娠・出産でのトラブルを含む病気やケガのリスクに備えるのであれば、女性は妊娠がわかる前に医療保険または女性保険に入っておきましょう。

仕事と家事の分担

結婚後も仕事を続けるのか、共働きになる場合は家事の分担をどうするのかも、結婚したら話し合っておきたいポイントです。特に、共働きする場合は女性の負担が大きくなりがちです。夫婦でお互いが分担する範囲を決める、一部の家事については外部の手を借りることも考えるなど、夫婦のどちらかに負担が偏らないようにすることが、ストレスがたまるのを防いで円満な結婚生活をおくるカギとなるかもしれません。

老後に向けた資産形成

2人の理想のライフプランをかなえるために、老後生活でかかる費用をイメージし、どのように資産を作っていくかを話し合っておきましょう。結婚する年齢によっては気が早いと思われるかもしれませんが、時間を味方につける意味でも、資産形成は早めに始めておくのがおすすめです。

生命保険文化センターが実施した令和4年度「生活保障に関する調査」によると、夫婦の老後には平均月額23.2万円が必要です。さらに、もし、ゆとりのある老後生活をおくるのであれば、毎月必要な金額は38万円にのぼることがわかっています。

少し前には、夫婦が老後を過ごすには2,000万円の資産が必要といういわゆる「老後2,000万円問題」も話題になりました。今後、年金受給額や物価の変動なども考えられるため、結婚時点で老後に必要な生活費を正確に把握することは難しいでしょう。しかし、大まかにであっても早いうちから老後資金を考えておくことで、資産形成はしやすくなります。

なお、老後資金をためる方法としては貯金が王道ですが、現在のような低金利の状況では貯金だけで大きな金額をためるのは簡単ではありません。投資や保険など、ほかの方法も組み合わせることを検討しましょう。たとえば、個人年金保険や貯蓄性のある終身保険などが老後資金に備える手段として有効である可能性があります。

※参考：2022（令和４）年度 生活保障に関する調査｜公益財団法人生命保険文化センター

まとめ

結婚したら、保険の見直し以外にも氏名や受取人などの手続きが必要です。変更を忘れると、もしもの時にスムーズに保険金を受け取れないこともあります。いつ、何があるかわからないため、手続きはできるだけ早めに済ませておきましょう。

また、夫婦円満に過ごすためにも、結婚したら2人が理想とするライフプランについて話し合っておくことも大切です。特に、お金のことや子どもの希望・仕事と家事の分担は、先に詳細を決めておくことで、トラブルや、どちらかに負担が偏ったり、お互いにストレスがたまったりといった事態を防げるでしょう。

さらに、夫婦の年齢にかかわらず、老後に向けた資産形成についても話し合っておくのもおすすめです。老後に必要な金額だけでなく、貯金や投資・保険など、どのような方法で資産を作るのかも決めておくと、計画的に資産形成ができます。

結婚前後はやることが多く、時間が足りないと感じる人もいるかもしれません。この記事を参考に、一つひとつ順番に進めていきましょう。