がん保険は、高額な治療費や治療中の経済的な不安をサポートしてくれる保険です。
医療技術の進歩により、がんの治療方法やがん保険の補償内容は大きく変化してきています。

この記事では、がん保険はどのようなときに役に立つのか、がん保険はどのような人に必要なのかについて分かりやすく説明していきます。

がん保険とは？

がん保険は、病気やケガでの入院や手術に幅広く備える医療保険とは違い、がんの治療に特化した保険です。

医療技術の進歩によって、最近は「がん」と診断されても、治療を行いながら仕事を行ったり日常生活を送ったりすることが可能になってきました。
2017年に新たに診断されたがんは約97万7千例であり、男性が女性の約1.3倍（※）にのぼると言われています。

がん保険は、がんと診断されたときや、がんに関する治療を行ったときに治療や療養のためのお金が受け取れる保険です。
主に、がんと診断された場合の一時金や入院に対する給付金、放射線治療、高額な治療費を準備しておくことができます。

※国立がん研究センターがん情報サービス「がんの統計2021」に基づく

がん治療とがん保険の最近の傾向

長期の入院治療が必要なイメージのあるがん治療ですが、最近では放射線治療や抗がん剤治療が通院で行われることも増えてきました。
そのため入院日数の短期化が進み、がん保険でもがんと診断されたら一時金が受け取れるものや、通院の補償を充実させた商品が増えてきています。

以前のがん保険は、手術や入院治療をした場合の保障に備えることが基本となっていました。
そのため、現在のような通院治療や、先進医療と呼ばれる保険診療適用外の高額な治療を受ける場合には、不十分な保障内容となっている場合があります。

がんの治療にはどのくらいのお金がかかるの？

がんの治療方法は、手術、抗がん剤などによる薬物治療、放射線治療という「三大治療」と呼ばれる治療が主流です。

この三大治療にかかる治療法の多くは、健康保険の適用になるものが多く、実際に支払う医療費の負担は軽減されます。
しかし、治療以外の費用（大部屋以外を選択するときの差額ベッド代や日用品など）は全て自費負担となってしまいます。
目安としては、15日～20日間の入院で、約25万円～30万円ほどの自己負担費用がかかるとも言われています。
治療が長引けば、その分治療費や治療にかかるお金も増えてしまいます。

また、「先進医療に係る費用」は基本的に患者が全額自己負担することとなっています。
特にがんの治療に用いられる粒子線治療は、300万円前後と高額になるケースが多いです。
先進医療は誰もが受けられる治療というわけではありませんが、実際に受けようと思った場合には高額のお金がかかってしまうことは、理解しておく必要があります。

知っておきたい公的保障

高額医療費（高額療養費）制度

医療費が高額になってしまった場合、健康保険に加入している人であれば「高額医療費（高額療養費）制度」によって、自己負担限度額を超えた分を払い戻してもらうことができます。
ただし、この場合も戻ってくるのは公的医療保険の対象となった治療にかかった部分に対してのみであり、入院中の食事代や差額ベッド代などは考慮してもらえないことに注意が必要です。

傷病手当金

傷病手当金は、休業中に本人とその家族の生活を保障するために設けられた制度で、入院などで仕事を休んだ場合でも、健康保険から給料の約3分の2の金額を最長1年6ヶ月間、保障してもらえる制度です。
ただし、国民健康保険など一部の公的医療保険では保障が受けられないケースがありますので注意が必要です。

公的介護保険

がんの治療の影響で介護が必要になる場合もあります。
40歳以上の方が要介護認定が受けられた場合には、公的介護保険の介護サービスを自己負担1割で利用できます。

医療費控除

医療費控除は、確定申告の際に税務署へ申告することによって、年間の医療費が10万円を超えた場合に所得税などが軽減される制度です。
医療費控除では、交通費など保険適用外の費用も申告に含めることができますが、高額医療費として支給を受けた分や民間の医療保険から受け取った給付金は医療費控除から差し引く必要があります。

がん保険はどんな人に必要？

高額な医療費に対する公的な保障も多くある中、がん保険は本当に必要なのかな…と疑問に思うこともありますよね。

これまでに解説したとおり、がんの治療には公的医療保険の対象となる治療費と、それ以外の費用が必要です。
つまり、がん保険は、公的制度では補償しきれない部分の費用や、治療にかかる経済的な不安を補うために有効な保険です。
もちろん、がんにならなかった場合には、掛けていた保険料が無駄になってしまうというデメリットはあり、ある程度の貯蓄があればがん保険は必要ないとの考え方もあります。

しかし、加入の必要性については総合的に判断する必要があります。
ここでは、がん保険が必要な人について具体的に解説していきます。

収入が減ることで経済的な影響が大きい場合

がんになると長期間働けなることや、従来の働き方ができなくなることで収入の減少が予想されます。

治療にかかる費用だけではなく、ローンの返済があるという方、今後子育てなどでお金が必要だという方は、そういった収入の減少を補う目的も念頭において、がん保険が必要かどうかを判断しましょう。

自営業やフリーランスの方

自営業やフリーランスといった個人事業主の方は、会社員であれば健康保険から受け取れる「傷病手当金」を受け取ることができません。
仕事ができなくなってしまえば収入が無くなってしまうことも考えられますので、自身で備えておく必要が出てきます。

がんにかかる治療費についても、治療の期間や重度など、必要なお金は人によってさまざまで一概に判断するのは難しいです。
身内でがんになった人がいるかどうかもひとつの判断材料ですが、先進医療などの高額医療を受けたいと思った場合や、上記の例のように収入が無くなる不安を考慮した場合、それを補えるだけの十分な貯蓄があるのかどうかなど、個々人で総合的に判断することが必要です。

がん保険を選ぶポイント

がんと診断されたときの一時金

がんと診断された場合に、まとまった金額を受け取ることができます。
一時金の金額は商品によってさまざまで、給付金を受け取れる回数についても、1度きりの場合もあれば再発や複数回受け取れる商品（支払い条件も要確認）など違いがみられます。
一時金の金額と受け取れる回数、要件について、複数の商品を比較検討して総合的にご自身にあったものを選んでいきましょう。

さまざまな治療にかかる保障

手術、抗がん剤などによる薬物治療、放射線治療の「三大治療」への保障はもちろんですが、入院を伴う治療だけではなく、通院での治療にも対応しているかどうかも商品比較のポイントです。
どういった条件で給付金を受け取れるのか、加入前に確認しておくことが必要です。
また、乳がんや子宮頸がんと言った女性特有のがんに特化したプランを提供している商品もあります。

入院給付金

医療保険とは違って、入院日数の上限は無制限に設定されているものも多く見られます。
1日あたり、5,000円や10,000円と日額を選べるケースが多く、それに伴って保険料も違ってきます。
「がんで入院したときは、個室で治療に専念したい」場合には、入院給付金を充実させておくと安心でしょう。

その他注意点

がん保険は「悪性新生物」や「上皮内新生物」といったがん保障に特化した保険です。
しかし、「上皮内新生物」は比較的手術も簡単で再発の可能性も少ないため、「がん」であるにもかかわらず以前のがん保険では、補償の対象外となっている商品もありました。
最近では「上皮内新生物」に対応した商品も多くなっていますが、対象となるがんの種類についてもしっかり確認しておきましょう。

また、がん保険は医療保険とは違って「免責期間」というものが設定されています。「免責期間」は契約してから約3ヶ月間に設定されているものが多く、この期間中にがんと診断されても給付金は支給されませんので注意が必要です。

まとめ

がん保険は、高額な治療費や治療中の経済的な不安をサポートしてくれる保険です。
医療技術の進歩により、昔のがん保険ではカバーしきれなかった保障が最近のがん保険には新たに付け加えられており、新たに加入する人だけではなく、現在加入しているがん保険の補償が十分であるかを見直してみることも大切です。
検討の際には、ご自身の治療への考え方や、貯蓄状況、経済的不安などを考慮して加入を総合的に判断することがおすすめです。