がん保険に解約返戻金は必要?加入時の注意点とおすすめの保険を解説【FP監修】

監修者情報

株式会社FP-MYS 代表取締役 工藤 崇
1982年北海道生まれ。相続×Fintechサービス「レタプラ」開発・運営。日本FP協会AFP認定者。2022年夏より金融教育のプロダクト提供。上場企業の多数の執筆・セミナー講師の実績を有する独立型ファイナンシャルプランナー(FP)。

がん保険には、解約返戻金があるものとないものがあります。解約返戻金があるほうが得だと考える人もいるかもしれませんが、がん保険の現在の主流は解約返戻金がない掛け捨て型です。

この記事では、解約返戻金のあるがん保険を契約する際の注意点や、貯蓄性のあるがん保険を探している人におすすめの保険を紹介します。がん保険に解約返戻金が必要か迷っている人は、ぜひ参考にしてください。

がん保険の2つのタイプ

解約返戻金とは、保険を途中解約したときに保険会社から支払われるお金です。解約返戻金がある保険は、終身保険や養老保険などの生命保険が多いものの、がん保険のなかにも解約返戻金が受け取れるものがあります。ここでは、掛け捨て型と貯蓄型という、がん保険の2つのタイプについて解説します。

掛け捨て型がん保険

がん保険は掛け捨て型が一般的です。掛け捨て型の保険は、途中で解約したり、給付金の支払事由が起こることなく満期を迎えたりしても、お金は受け取れません。そのため、がんになることがなく、給付金を受け取ることがなければ保険料は捨てることになるという意味で、掛け捨て型と呼ばれます。

貯蓄型がん保険

解約返戻金があるがん保険は、貯蓄型がん保険に該当します。貯蓄型のがん保険では、保険料の一部を積み立て、解約したり満期を迎えたりした際に受け取れます。そのため、払った保険料が貯蓄されるため、給付金の支払事由がなかったとしても保険料が無駄になりません。万が一がんになった際の備えと同時に積み立てができる、つまり保障と貯蓄を兼ね備えた保険という意味で貯蓄型と呼ばれます。

解約返戻金があるがん保険の注意点

掛け捨て型は解約しても何も受け取れませんが、貯蓄型のがん保険なら解約返戻金などが受け取れると聞くと、貯蓄型がん保険のほうがお得だと感じるかもしれません。しかし、解約返戻金があるがん保険が常に掛け捨て型よりもお得とは限りません。解約返戻金があるがん保険を選ぶ際の注意点を4つ解説します。

掛け捨てより保険料が割高

解約返戻金のある貯蓄型の保険は、がんへの備えと貯蓄の両方を兼ねているため、掛け捨て型より保険料が高いのが一般的です。そのため、同じ保障内容のがん保険で比べるのであれば、掛け捨て型よりも貯蓄型がん保険は保険料が割高です。

割高でも無理なく払える保険料であれば問題ありませんが、家計への影響が大きい場合は要注意です。保険料を払い続けるのが難しくなり、途中でがん保険を解約しなければならなくなると、がんへの備えがなくなるなどのデメリットがあります。収入に対して保険料負担が大きいと感じる場合は、より割安な掛け捨て型のがん保険を選ぶことを考えてみてください。

途中解約すると元本割れの可能性がある

解約返戻金は解約したときに保険会社から支払われますが、契約から解約までの期間の長さによっては、解約返戻金の額が払い込んだ保険料の総額を下回ることがあります。これを元本割れといいます。さらに、契約から解約までの期間が短いと、解約返戻金がない場合もあることには注意が必要です。解約返戻金が受け取れなかったり、元本割れしたりしては、貯蓄型がん保険の大きなメリットである資産形成ができません。

解約するとそれ以降保障が受けられなくなる

解約返戻金はがん保険を解約することで受け取れるお金です。たとえば、解約返戻金を老後の生活費にあてるつもりで、65歳の時に終身のがん保険を解約するとしましょう。この場合、がんは年齢が上がるほどリスクが高まるにもかかわらず、解約後はがん保険の保障が受けられなくなるのが問題です。

また、高齢になってからは、健康上の問題から新しいがん保険に入るのが難しかったり、入れたとしても保険料が高かったりする可能性があります。解約返戻金のためにがん保険を解約するタイミングは慎重に検討しましょう。

解約返戻金には税金がかかることもある

解約返戻金が支払った保険料の総額を上回って出た利益は課税対象です。解約返戻金を一時金として受け取った場合は、利益分は一時所得として申告します。一時所得には50万円の特別控除があるため、ほかに一時所得として申告するものがなければ、返戻金から50万円を差し引いた残りに所得税率をかけ合わせて税額が計算できます。解約返戻金の全額を受け取れるものではないと押さえておきましょう。

なお、解約返戻金を受け取ったときは基本的に一時所得があったとして確定申告が必要です。ただし、勤務先で年末調整がある会社員などは解約返戻金のうち利益分が20万円以下であれば確定申告は不要です。

ただし、会社員でも給与所得以外の所得が20万円を超えるときや個人事業主など、確定申告が必要な人は解約返戻金で利益が出た場合は金額の大小にかかわらず、申告を忘れないようにしましょう。

解約返戻金の代わりにボーナスがあるがん保険もおすすめ

そもそもがん保険では掛け捨て型が主流のため、解約返戻金がある商品は多くありません。しかし、掛け捨てのがん保険はがんにならなければ保険料が無駄になってしまうのが気になるという人もいるでしょう。そのような人におすすめしたいのが、一定の条件を達成するとボーナスがもらえるがん保険です。

ボーナス付きのがん保険は、商品によって「健康ボーナス」「健康還付給付金」などとボーナスの名称は異なりますが、基本的なしくみは同じです。がん保険に一定期間加入しているけれど一度も給付金を受け取ったことがない人に一定額のボーナスが支払われます。また、決められた基準日に生存していた人に対して、これまでに支払われた給付金を払い込んだ保険料の差額がボーナスとして支給されるがん保険もあります。いずれも、掛け捨て型と貯蓄型の良いとこ取りをしたしくみといえるでしょう。

ただし、ボーナスが付いたがん保険は掛け捨て型であっても保険料が少し高めになる傾向があります。また、ボーナスを受け取ったあとも保障が続くタイプもあれば、ボーナス受け取り時点で保障が終了するものもあります。保険料を無駄にしないことだけではなく、商品の内容をしっかり理解したうえで加入することが大切です。

まとめ

がん保険のなかには、解約返戻金が受け取れる貯蓄型もありますが、現在の主流は掛け捨て型です。解約返戻金があるがん保険には保険料が無駄にならないなどの魅力があるものの、掛け捨て型と比べると保険料が割高だったり、保険を解約するタイミングによっては元本割れしたりすることもあるため、注意しましょう。掛け捨て型は保険料がもったいないと感じてしまう人には、ボーナス付きのがん保険もおすすめです。

※この記事に記載の情報は公開日時点のものです。

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