住宅購入後の生命保険見直しは必須！見直しのポイントは？【住宅FP関根が答える！Vol.94】

みなさん、こんにちは。ファイナンシャルプランナーの関根です。
人生において生命保険見直しのタイミングは何度か訪れます。結婚をした時、子どもを妊娠した時、転職などで社会保障制度が変わった時、定年退職をしたあと老後を迎える時などありますが、その中でも最も見直しが必要なタイミングは住宅購入時になります。本日は住宅購入時の保険見直しにおけるポイントを解説していきます。

住宅購入時に保険見直しが必要な理由

住宅購入時に保険見直しが必要な理由は大きく2つあります。1つ目は住宅ローンに付帯される団体信用生命保険への加入がポイントとなります。もう1つは住宅を購入することになるため、その後の住宅費の支出が確定するということです。それぞれ解説をしていきます。

団体信用生命保険への加入

まずは住宅ローンに付帯される団体信用生命保険を考えていきます。住宅ローンを借り入れすると自動的に団体信用生命保険という、借入者が死亡及び高度障害になった時に保険会社から銀行へ住宅ローン残債分が支払われることで住宅ローンが消滅する保険に加入することになります。それにより残された家族は、住宅ローンの心配をすることなく、自宅に住み続けることができます。

フラット35などでは、この団体信用生命保険の保険料を金利に上乗せする形で支払っていくのですが、民間の金融機関においては多くの場合、もともとの住宅ローン金利に団体信用生命保険の保険料が組み込まれています。

団体信用生命保険が適用されると住宅ローン残債がなくなるため、その後に遺族が支払う住宅費は固定資産税や、定期的な修繕費等のみになり住宅費を大幅に削減することができます。もし団体信用生命保険により消滅する住宅ローンの額を必要保障額の算出に加味していない場合には、必要以上の保障のために多くの保険料を払っていることになるため、気を付けたいところです。

住宅資金は教育資金、老後資金と並ぶ人生における3大資金です。そのうちの一つである住宅費を大幅に削減できるということはその分、生命保険における遺族の必要保障額も大きく変わる可能性があるため、住宅購入後は必要保障額を見直す必要があると思います。

また生命保険の見直しに関しては住宅ローンの借り方によっても大きく変わってきます。住宅ローンをご主人様の単独ローンで借りているのか、ご夫婦の収入を合算してご夫婦ペアローンで借りているのかによっても計算は全く違ってきます。ご夫婦ペアローンで借りている場合、片方がお亡くなりになった場合、団体信用生命保険で消滅するのは片方の住宅ローンのみになるため、住宅ローンをどういった借り方でしているのかも考慮しながら必要保障額の算出をしていきましょう。

住宅費の支出が確定する

また住宅購入時に保険見直しが必要な理由の2つ目は、住宅を購入することになるため、その後の住宅費の支出が確定するという点が挙げられます。ご夫婦が結婚、出産をして最初に住む場所は賃貸住宅を選ぶ方が多いです。賃貸住宅に住んでいる場合、万一配偶者がお亡くなりになった場合でも、その後に遺族が住む住宅費が浮くわけではありません。

団体信用生命保険の告知で断られてしまったら

万一団体信用生命保険の告知で断られてしまったらどうしたらよいのでしょうか。団体信用生命保険は生命保険です。保険に加入することになるため過去3年以内における傷病歴の告知が必要になります。そのため傷病歴などの関係で団体信用生命保険への加入を断られることもあり、団体信用生命保険に入れないことにより住宅ローン審査に落ちてしまうこともあります。その場合、比較的告知が緩やかなワイド団信に加入する方法が残されています。ワイド団信の場合、一般的な団体信用生命保険と比べ審査内容が緩いため、一般団信で断られた人でもワイド団信でしたら加入ができる場合もあります。ただ審査が緩やかな分、一般的な住宅ローン金利に0.2％から0.5％程度上乗せされてしまい、支払額は大きくなっていきます。

またワイド団信の審査でも断られてしまう人もいるのですが、その場合はフラット35での借り入れを検討される方もいらっしゃいます。フラット35の場合、団体信用生命保険への加入は義務付けられていないため、保険に加入することなく住宅ローンを借り入れる人もいます。ただ万一のことを考えると団体信用生命保険へ加入しないで住宅ローンを借り入れることはお勧めできません。

私は生命保険募集人をやっており日々、生命保険の提案をしているのですが、ここ5～6年、急激に増えた質問に「住宅ローンは3大疾病団信で借りているのですが、住宅ローンに保障を付けているので民間の生命保険会社で3大疾病保障やがん保障は加入しなくてもいいでしょうか？」といったものです。この質問に私がいつも答えるのは住宅ローンに付帯されている3大疾病保障などは、住宅ローンが完済してしまうと保障自体が無くなってしまいます。一方で病気のリスクは老後に高まりますし、基本的に一生涯必要な保障だと考えています。そのため住宅ローン団信に3大疾病やがん保障を付けていても、民間の生命保険会社の保障も必要だと考えています。