90歳で入れる保険はあるの?90歳でも入れる一時払い終身保険とは

「人生100年時代」と言われていますが、年齢90歳で入れる保険はごく一部のものに限られています。保険は万が一のときの医療費やのこされた家族へお金をのこすため入ることがほとんど。90歳で入れる保険はあるのでしょうか。そもそも、入るメリットはあるのかも気になるところでしょう。この記事では90歳で保険に入れるのか、また入るメリットはあるのか、そしておすすめの一時払い終身保険について紹介していきます。

90歳で入れる保険はごくわずか

一部の生命保険商品には、満90歳まで加入できるとされている商品もあります。しかし、すべての保険が満90歳まで加入できるわけではありません。一時払い終身保険など、一部の保険に限ります。医療保険とがん保険などの主要な保険は、満80歳または満85歳までに加入しなければいけない保険がほとんどです。
高齢になるほど病気や死亡するリスクが高くなるため、今までは高齢者向けの保険はあまりありませんでした。しかし、人生100年時代と言われているように健康寿命が延びたことで、高齢者向けの保険商品のニーズも高まっており、90歳を過ぎても保障される終身タイプの商品が増えています。
しかし、100歳まで「保障される」保険はありますが、60代、70代遅くても80代のときに加入して保険を継続しなければならない商品がほとんどです。
90歳で加入できる保険はゼロではありませんが、自分のライフスタイルや金銭事情を踏まえ、慎重に加入を検討しましょう。

90歳でも入れるおすすめの保険

一時払い終身保険

一時払い終身保険は保険料をまとめて一括で支払う終身保険です。90歳でも新規加入できる数少ない保険のひとつです。葬儀費用やのこされた家族の生活費への備えとして加入する人が多いですが、相続対策として加入するメリットもあります。
一時払い終身保険の特徴は次の3つです。

・保障が一生涯続く
・貯蓄性が高い
・相続対策ができる

終身保険のため保障が一生涯続き、100歳まで長生きしても保障が続きます。また、掛け捨て型ではないので解約時には解約返戻金を受け取れる、貯蓄型の保険です。そのため、もし生前にお金が急に必要になった場合は解約をして解約返戻金を受け取れます。しかし、解約するタイミングによっては払込保険料の合計額を下回る場合があるため注意が必要です。

一時払い終身保険のメリット・デメリット

90歳で保険に新規加入するときは、目的や保険料の支払いなどを考慮する必要があります。ここでは、一時払い終身保険のメリットとデメリットについて解説していきます。
保険に入る目的に適しているのか見極めていきましょう。

メリット

 

家族のために、財産をのこしたいと考えている方も多いでしょう。しかし万が一のとき、親族間でトラブルになりやすいのが遺産相続です。一時払い終身保険は相続対策としても有効です。

受取人を指定できる

生命保険は、保険金の受取人を契約時に指定します。(後から変更もできます。)そのため生命保険は、お金に名前をつけてのこせる、とよく表現されます。誰がなにを相続するか、もめやすい遺産相続でも、死亡保険金は受取人固有の財産となるため必ず受取人が受け取れます。受取人固有の財産である死亡保険金は、遺産分割の対象とはなりません。遺産分割協議で他の相続人の同意を得る必要がないため、保険金はすぐに受け取れます。
たとえば、3兄弟のうち長男には1,000万円ほど多く財産をのこしたいと思っている場合、死亡保険金の受取人を長男に指定しておきましょう。そうすると、被保険者が死亡したとき長男に1,000万円の財産を確実にのこせます。

すぐにお金を受け取れる

生命保険の死亡保険金は、被保険者が亡くなってから所定の死亡保険金請求手続きが完了すれば数日後に支払われます。一方で、亡くなった方の名義の銀行口座などは、誰がなにをどれだけ相続するか協議・合意する遺産分割協議がまとまるまで、凍結されたままです。葬儀費用やこれからの生活をするための資金も引き出すことは難しいでしょう。保険金は手続きが終わればすぐに支払われるため、のこされたご家族が葬儀代や生活費、相続税などに使えます。

相続税対策ができる

被相続人から相続した財産は相続の対象です。しかし、死亡保険金には非課税枠があるため、節税対策が可能です。非課税枠は「法定相続人×500万円」で計算された保険金が非課税となる枠です。
たとえば、夫が亡くなって、相続人が妻、子ども2人の合計3人としましょう。「法定相続人3名×500万円」の計算で、非課税金額は1,500万円です。つまり、死亡保険金が1,500万円以下であれば、相続人が受け取る保険金に相続税はかかりません。

しかし、注意しなければいけないのが、保険契約時の契約者、被保険者、受取人についてです。死亡保険金の非課税枠を利用するには、契約人と被保険者は同一(前述の例の場合、夫)、受取人は法定相続人(前述の例の場合は妻や子ども)にしなければなりません。法定相続人以外が取得した死亡保険金には非課税の適用はありませんので、契約者と被保険者、死亡保険金受取人の指定には注意が必要です。

注)
1 法定相続人の数は、相続の放棄をした人がいても、その放棄がなかったものとした場合の相続人の数をいいます。
2 法定相続人の中に養子がいる場合、法定相続人の数に含める養子の数は、実子がいるときは1人、実子がいないときは2人までとなります。
出典:国税庁HP|No.4114 相続税の課税対象になる死亡保険金

デメリット

途中解約すると損をする可能性がある

一時払い終身保険は、途中で解約すると解約返戻金が払込保険料の合計額を下回る可能性があります。契約時に保険料をまとめて一括で支払う一時払い終身保険は、払込保険料と同額または払込保険料を上回る死亡保険金を受け取ることができる商品です。しかし、急に多額のお金が必要になり、解約返戻金が想定していた金額より少ない、とならないように注意が必要です。
高齢になってからもライフスタイルは変化します。高齢者施設への入居や二世帯住宅へのリフォームなど急な出費があるかもしれません。そのため、90歳になってからの一時払い終身保険でも、今後のライフスタイルを考えてから契約することをおすすめします。
自分ではもう使わないお金の置き場所として保険を使いたい方、保険を契約しても十分な資産がある方には一時払い終身保険は有効といえます。

保険会社が破綻したら保障が減る場合も

国内で事業を行うすべての生命保険会社は、「生命保険契約者保護機構」という万が一、生命保険会社が倒産して保険加入者が大きな損失を負ってしまう問題をなくすための仕組みに加入することが義務付けられています。
そのため、保険会社が破綻してしまったら、保険がなくなるわけではありませんが保険金額や解約返戻金が減る可能性があります。保険の契約をするときは、契約内容だけでなく保険会社の財政状況も確認しておくとよいでしょう。

まとめ

90歳になってからの保険加入はとても厳しいのが現状です。生命保険は遅くても80歳前後までに加入を検討しなければいけません。しかし、実際に体調が悪くなったり終活をしたり、自分の将来について見つめはじめて必要性に気が付くものです。
高齢になってからの保険の新規加入は保険料も割高ですので、無理して保険に入らず貯蓄をして万が一に備えることも考えていきましょう。もし、金銭的に余裕があり親族により多くのお金をのこしたいと考えている方は、内容をしっかり理解したうえで一時払い終身保険を検討するのも選択肢のひとつでしょう。

※この記事に記載の情報は公開日時点のものです。

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