がんになると収入が減少する？減少率と備える方法を解説します【FP監修】

がんになった際の経済的な影響は、医療費の支出が増えるだけではありません。
入院や通院、あるいは、後遺症や薬の副作用などが原因で、労働に制限が出ると、がんにかかる前と同水準に稼ぐことは難しいです。
そのため、がんに罹患すると収入が減少するリスクがあると言えます。

この記事では、がんになった際にどのくらい収入が減少するか、収入減少に備えるための方法を解説します。
がんになった際の経済的な不安を取り除きたい、と考えている方は参考にしてください。

がんに罹患した際の収入減少

ライフネット生命が行った調査によると、がん罹患後の収入は罹患前と比較して約20％減少している、とあります。
もちろん、働き方やがんの進行度によって、どの程度収入が減少するかは異なります。

職業別のがん罹患前後の収入減少率

職業	減少率
派遣社員（非正規）	39％
パート・アルバイト（非正規）	29％
自営業・自由業	23％
契約社員（非正規）	22％
正社員	18％
公務員・団体職員	15％

傾向としては、働いた時間がそのまま収入に反映される働き方、時給・日給で働いている方の収入減少率が高いことが読み取れます。
入院や通院によって、働く時間が減少すること、がんの後遺症や薬の副作用などにより、罹患前と同水準で働くこと、長時間働くことが難しくなったことが原因と考えられます。

罹患時のステージ別の収入減少率

ステージ	減少率
ステージ0	16％
ステージⅠ	16％
ステージⅡ	19％
ステージⅢ	24％
ステージⅣ	30％

がんのステージが進むほど、収入減少率が高いことがわかります。
収入減少を抑えるためには、早期発見が大切だと読み取れるため、定期的にがん検診を受けてみてはいかがでしょうか。

収入減少が与える影響

がん罹患後の収入減少が与える影響について、簡単にまとめます。

まず、がんに罹患するとがんを治療するための医療費が必要です。
そのため、がんの罹患前と比較すると、支出が増えます。

医療費の発生に伴う支出の増加と、罹患前と同水準で働くことが厳しくなったことによる収入の減少が同時に襲いかかる状況です。
つまり、がんの罹患前と比較して、使えるお金が大幅に減少するリスクがある、と言えます。

一般的には、がんの治療費の支出が優先されることを考えると、日々の生活に使えるお金が減少する、貯蓄が厳しくなる、といったことが考えられます。
貯蓄が厳しくなると、マイホームの購入や子どもの進学、夫婦の老後生活といったライフプランに影響が出るリスクもあるでしょう。
さらに、貯蓄が少ない世帯では、マイホームの購入資金や子どもの教育資金、夫婦の老後資金などを切り崩して治療費を捻出する必要性が出てきます。

がんによる収入減少に備えるために

がんによる収入減少が原因で、日々の生活が苦しくならないように、ライフプランに影響が出ないようにするために、民間の保険で備える必要性が出てきます。

民間の保険で備えることを検討する前に、がんになった際に、どのくらい収入が減少するか、どのような公的制度を利用できるか、などを確認しましょう。

利用できる公的制度としては、高額療養費制度や傷病手当金があります。

高額療養費によって、公的健康保険が適用される医療費の支払いに対して、1ヵ月あたりの上限額が設けられます。
公的医療保険の適用外の費用には上限額がない点や治療期間が長期にわたると医療費が積み重なって大きくなる点には注意が必要です。

傷病手当金は、会社員や公務員が利用できる制度です。
病気やケガで働けない期間に、直近12ヵ月の平均給与の約2/3が最長1年6ヵ月間支給されます。
会社員や公務員の方であれば、有給休暇や勤め先の福利厚生によって、より手厚い支援があるかもしれませんので、一度ご確認ください。

がんによる収入減少を保険で備える

がんによる収入減少を民間の保険で備えることを検討している方に向けて、おすすめの保険を紹介します。

がん保険

がんの保障に特化した保険です。
主な保障としては、がんと診断された際に一時金を受け取れる「診断給付金」や入院を保障する「入院給付金」、通院治療を保障する「通院給付金」、所定の治療を受けた際の治療費を保障する「治療給付金」があります。

がん保険に限らず、民間の保険の保障は現金で受け取るケースが多いため、使い道が自由です。
がんの治療費に使うことはもちろん、がんに罹患したことによる収入減少を補うためにも使えます。

主な保障の中でも診断給付金は、治療を受ける前に契約時に設定した金額を受け取れるため、受け取れる給付金はがんの治療方法や治療期間に左右されません。
予測される収入減少を保障するために診断給付金を、がんの治療費には通院給付金や治療給付金を活用する、と2つの保障を利用する選択肢もあります。
ただし、保障が手厚くなるため、月々の保険料の負担は大きくなる点には注意が必要です。

就業不能保険/所得補償保険

病気やケガが原因で働けない期間の収入減少を保障（補償）する保険です。
支払要件を満たすと、お給料のように毎月一定額を受け取れます。

がん保険や医療保険などとは異なり、医療費の保障がメインではなく、収入減少の保障（補償）がメインです。
保険会社や商品によって、保障（補償）内容、支払要件が異なるため、ご自身の求めている保障（補償）を得られるかどうか、よく確認してください。

注意点としては、商品によって働けない状態になってから保険金の受け取りが開始するまでの期間（支払対象外期間）に差がある点です。
就業不能保険であれば、60日や180日など、所得補償保険であれば、7日（短期補償タイプ）や60日〜360日（長期補償タイプ）に設定されている商品があります。
その期間内は就業不能保険あるいは所得補償保険の保険金を頼りにできないため、ご自身の貯蓄を中心にやりくりする必要があります。

また、このような保障（補償）は医療保険やがん保険などに特約として付加できるケースもあるため、単体で契約するか、特約として付加するか、も併せて検討してください。

まとめ

がんになると、医療費による支出の増加とは別で、収入減少のリスクがあります。
どの程度、収入が減少するかは、働き方やがんの進行度によっても異なりますが、平均で20％減少した、というデータがあります。
医療費の支出に加えて、収入が減少すると、使えるお金が大幅に減少するリスクを想定する必要性が出てきます。

がんに罹患した際に、どの程度収入が減少するか、どのような受けられる公的保障を受けられるかを確認した後、貯蓄状況やライフプランを踏まえて、民間の保険で備える必要性があるか検討してください。