がん保険の診断給付金(一時金)はいくら必要?決め方を解説【FP監修】

がんと診断された際にまとまった金額が受け取れる診断給付金または診断一時金は、がん保険の特徴的な保障内容の一つです。治療が始まる前にまとまった金額がもらえるので便利だといわれることが多い診断給付金(一時金)ですが、具体的にどのような時に役立つのかイメージしづらいですよね。

この記事では、診断給付金(一時金)の必要性や金額の目安、がん保険に加入する際のポイントなどを解説します。
診断給付金(一時金)がある保険に入ろうか迷っている人は、ぜひ参考にしてください。

がん保険の診断給付金(一時金)とは

がん保険の診断給付金とは、がんと診断されることで給付金(一時金)が受け取れる保障です。商品によっては、がん診断給付金や診断一時金といった名称の場合もあります。

入院や手術のための医療費を保障する入院給付金や手術給付金などと異なり、治療を受ける・受けないに関係なく受け取れるのが特徴です。

がんにかかると、医療費以外にも以下のようなさまざまな支出が増加します。

  • 通院、または、入院中に家族が見舞いに来るための交通費
  • 治療中の自分や家族の生活費
  • 入院時の差額ベッド代や食事代

診断給付金(一時金)で受け取ったお金の使い道に制限はないため、がん治療による支出増加を幅広くカバーできるのが魅力です。自由度の高さを生かし、保障内容を一時金のみにあえて絞ったシンプルながん保険もあります。

診断給付金(一時金)はいくらに設定すべき?

一般的に診断給付金(一時金)は50〜300万円程度の範囲内で、加入時に自分で決められます。しかし、いくらに設定すべきか迷っている人は多いのではないでしょうか。ここでは、そもそもがん治療費にいくら必要なのかということを含め、診断給付金(一時金)の金額設定で押さえておきたいポイントを解説します。

がん治療費はいくらかかるか

厚生労働省の「医療給付実態調査(平成30年度)」によると、がん治療1回あたりにかかった費用は入院で約76万円、外来なら約5.6万円です。ただし、実際には公的健康保険が適用されるため、実際に負担する医療費はそれぞれ入院で約23万円、外来で約1.6万円程度になると考えられます。

ただし、この数値はあくまでも治療1回あたりの金額であることに注意しましょう。がん治療では、入院の前後に何度も通院することは珍しくないため、合計すると数十万以上の治療費がかかる可能性があります。また、がん治療では入院中の日用品代や家族が見舞いに来るための交通費など、医療費以外にもお金が必要です。診断給付金(一時金)を設定する際はそうした費用も含めて考えることを忘れないようにしましょう。

公的保障や貯蓄では不足する費用はどれくらいか

まず、もしもの時に利用できる公的保障や貯蓄を確認しましょう。がん治療で利用できる公的保障には高額療養費制度や医療費控除、会社員や公務員なら傷病手当金があります。職場で加入している健康保険からお見舞い金がもらえる場合もあるでしょう。

がん治療でかかると予想される医療費や治療中の生活費などから、健康保険や会社の制度などからもらえる金額や貯蓄額を差し引いたのこりが、診断給付金(一時金)で備えるべき金額だと計算できます。もし、ほかの医療保険や就業不能保険などに加入している場合は、それらの保険から受け取れる給付も考慮しましょう。

収入減少に対する備えか

がんの治療のために働けなくなることで収入が減少する場合があります。収入減少への備えは保険金額を左右する大きなポイントの一つです。

たとえば、配偶者が働いている場合のように自分以外にも収入を得ている家族がいれば、収入減少への備えはそれほど必要ないかもしれません。一方で、専業主婦(夫)家庭などで収入減少が家族の生活に大きく影響する状況であれば、がん保険などでしっかりと備えておくと安心できます。

また、特に自営業やフリーランスの人は仕事を休むとすぐに収入が減ってしまう可能性があるため、会社員や公務員よりも保障を手厚くしたほうが良い場合もあるでしょう。

診断給付金(一時金)以外の保障もあるかどうか

これから加入しようとしている保険の保障内容が診断一時金のみなのか、入院保障なども含まれるのかによっても、設定すべき保険金額は変わるでしょう。入院保障や通院保障などがあるがん保険や医療保険に加入している人なら、診断一時金は50万円程度でも十分かもしれません。しかし、保障内容が診断一時金のみの保険に入る場合で、ほかに加入している保険がないなら、一時金は100万円や200万円など、ある程度大きな金額で設定するほうが安心ですね。

診断給付金(一時金)がある保険に入る際のポイント

がん保険によって、診断給付金(一時金)が支払われる条件は異なります。契約時にチェックしたいポイントを紹介しますので、参考にしてください。

診断給付金(一時金)が受け取れる条件

多くの場合、がんと診断されるだけで受け取れますが、なかには入院も条件に含まれていることがあります。最近は入院せずに通院のみでがんを治療することもあるため、いざという時に給付金が受け取れない可能性があります。契約前に、支払条件を確認しておきましょう。

診断給付金(一時金)を受け取れる回数

商品によっては、保険期間を通じて1回しか給付金(一時金)が受け取れないものもあれば、一定の条件のもとで何度でも受け取れるものもあります。がんが再発や転移する病気であることを踏まえると、診断給付金(一時金)は複数回受け取れるほうが安心ですが、1回しか受け取れないがん保険は保険料が安い傾向にあります。メリット・デメリットを考慮し、自分に合う保険を選びましょう。

上皮内新生物は保障されるか

がんが上皮内にとどまっている状態を上皮内新生物といいます。転移の可能性が低く、手術で完治するケースが多い上皮内新生物は、がん(悪性新生物)とは区別されます。そのため、がん保険でも保障が受けられなかったり、給付金が減額されたりすることが少なくありません。

しかし、上皮内新生物であっても入院や手術が必要になることはあります。その費用にも備えたい場合は、上皮内新生物も保障されるがん保険を選びましょう

診断給付金(一時金)以外の保障内容

がん保険のなかには、保障内容を診断給付金(一時金)のみとして保険料を抑えた商品もあります。すでにほかの医療保険などに加入しており、がんの備えを手厚くしたい人や、できるだけ保険料を抑えながらがんに備えたい人におすすめです。

一方、医療保険に入っていない場合は、診断給付金(一時金)のほかに入院保障や通院保障もあるがん保険を検討しましょう。特に、貯蓄が少ない人や経済的に支えなければいけない家族がいる人などは、一時金以外の保障も充実したがん保険のほうが適している可能性があります。

まとめ

がん治療では医療費以外にもさまざまな費用が必要になるため、がんと診断されるだけで、治療開始前にまとまったお金が受け取れる診断給付金(一時金)が役立つ可能性があります。

診断給付金(一時金)の金額は、がん治療にかかる費用や公的保障、ほかの保険の保障などを踏まえて決定しましょう。ほかにも、一時金が受け取れる回数や上皮内新生物の取り扱いなどは保険加入前にチェックしたいポイントです。

監修者情報

株式会社FP-MYS 代表取締役 工藤 崇
1982年北海道生まれ。相続×Fintechサービス「レタプラ」開発・運営。日本FP協会AFP認定者。2022年夏より金融教育のプロダクト提供。上場企業の多数の執筆・セミナー講師の実績を有する独立型ファイナンシャルプランナー(FP)。

※この記事に記載の情報は公開日時点のものです。

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