公的医療保険ではカバーしきれない部分を補ってくれる民間の医療保険。
多くの人が加入していますが、実際にどれくらいの人が入っているのか気になる方も多くいると思います。
 
この記事では医療保険の年齢・ライフステージ別の加入率を紹介していきます。
また、どんな人が加入すべきかという点についても解説していきます。 

まず全体の医療保険の加入率をチェックしていきましょう。

■医療保険の全体の加入率

令和元年度に生命保険文化センターによって行われた「生活保障に関する調査」を確認してみると、全体の医療保険の加入率は73.1%であることが分かっています。
過去の推移も合わせて見ていきましょう。

・医療保険の全体加入率の推移

これまでの推移を見ていくと、おおよそ7割前後の人が医療保険に加入していることが分かります。
裏を返せば、ケガや病気に対する保障を自身で備えていない人の割合が3割ほどいるということにもなります。
 
ただし、日本は公的医療保険制度が充実しています。
国民皆保険制度によりすべての国民が公的医療保険に加入義務があり、等しく保障を受けられる仕組みが整っているのです。
民間の医療保険はあくまで二階建ての上乗せ部分であるため、加入していなくても必要最低限の保障を受けることはできます。 

では次に年齢による加入率の違いを見ていきましょう。

■年齢別の医療保険の加入率

令和元年度に生命保険文化センターが行った「生活保障に関する調査」を確認すると、以下のような調査結果となりました。

・医療保険の年齢別加入率

 
若い世代の加入率は低く、40代が加入のピークになっていることが分かります。 

若年層の加入率が低い理由としては、ケガや病気に対しての不安があまり大きくないことや経済的余裕が少ないことなどが挙げられます。
しかし、健康状態が気になり始める30代以降になると、加入率が大きく上昇しています。 
40代で加入率がピークを迎える理由としては、自身の健康状態への不安はもちろんのこと、子どもの教育資金や住宅ローンなど経済的負担が大きい世代であることが挙げられます。医療費負担の影響が家計に与えるダメージを心配していることが伺えます。 

50代、60代になると加入率が減少傾向にあるのは、教育資金や住居費用などのまとまったお金の心配が少なくなったため、医療費に対して備える必要を感じない人が増えていることが理由に挙げられます。
 
このように世代ごとの健康に対する不安や経済的理由によって加入率が異なっています。
次にライフステージごとの医療保険の加入率をチェックしていきましょう。

■ライフステージ別の加入率 

令和元年度に生命保険文化センターが行った「生活保障に関する調査」を確認すると、以下のような調査結果となりました。 

・医療保険のライフステージ別加入率

 
未婚者の加入割合が低く、既婚で子どもがいる人の加入率が高いことが分かります。
やはり未婚で配偶者や子どもがいない人は、医療費に対しての保障を必要と感じていないケースが多いことが分かります。
一方で、子どもが生まれて家族が増えると、保障を必要として加入する人が増加しています。 

こうした傾向を踏まえて医療保険に加入すべき人を解説していきます。

■医療保険が必要な人はどんな人？

医療保険に加入するべき人は、ケガや病気が不安な人、医療費を負担すると家計に影響が出る人、収入が途絶えると困る家族がいる人などです。
それぞれ見ていきましょう。

・ケガや病気が不安な人

若い世代の加入率が低く年代が上がるにつれて加入率が高くなっていくことを踏まえると、ケガや病気が不安な人は医療保険に加入するべきです。
もちろん若いから加入しなくて良いというわけではなく、自身の健康状態から不安を感じる人は加入を検討するべきです。

・医療費を負担すると家計に影響が出る人 

40代の人や子どもがいる人の加入率が高いように、医療費の負担により家計が影響を受けてしまう人は医療保険に加入するべきと言えるでしょう。
住宅ローンの支払いが残っていたり、子どもの教育資金がかかっていたりと、出費が多くて急な医療費の支払いが厳しい人は加入することをおすすめします。

・収入が途絶えると困る家族がいる人

 
ケガや病気により入院などをしてしまうと、人によっては収入が途絶えてしまうケースがあります。
そうなった時に家族が困ってしまう場合は医療保険に加入して、保障をしておくべきでしょう。
公的医療保険の保障だけでは収入が減ったときの保障が不足する人は、とくに医療保険によって保障をカバーする必要があります。 

■まとめ

医療保険の加入率は全体のおよそ7割ほどで、年齢や家族構成などによって加入率は異なりります。
医療保険に加入するべき人は、ケガや病気が不安な人、医療費を負担すると家計に影響が出る人、収入が途絶えると困る家族がいる人などです。
ご自身の不安なことや収入や貯蓄状況を考えて加入すべきかじっくり検討しましょう。