がん保険の「先進医療」とは？【FPコラム】

がん保険の多くには、先進医療特約が付帯されています。先進医療とは日々発展する医療技術で受けられる医療行為のこと。がんは昔と変わらず重い病気ですが、不治の病と言われた一昔前とは少し定義も変わってきました。

先進医療はがんを根治する方法として注目されていますが、もうひとつ特徴的なのは公的保障の対象に含まれていないことです。よって現役世代であれば医療費の自己負担が3割となる部分に含まれず、全額自己負担となります。これにはいくつかの理由があると考えられています。一つは先進医療は最新の技術のため安全性が完全に証明できてはおらず、公的保険の対象にはできないという点があります。また先進医療を公的保険に入れると保険対象が巨大化し、健康保険財政を圧迫することも理由ではないかといわれています。先進医療に何を含めるか（かつ何を外すか）は常に関連各所で話し合っており、これは「評価療養」と呼ばれ、随時見直しが行われています。

現状、医療保険などの生命保険に加入した人だけが享受できる先進医療です。民間保険のがん保険や医療保険の多くは先進医療を保障内容に基本型として含めているのですが、保険加入時にはこの先進医療をどこまで重要視すればいいのでしょうか。

入れるなら先進医療は入っておくべき

民間の保険において先進医療のハードルは比較的低いものです。医療保険の多くに先進医療保険は含まれており、加入によって保険料がそれほど上がるものではありません。医療の発展により先進医療を活用する機会は増えているので、きわめてコストパフォーマンスの高い保険といえるでしょう。それでは具体的に、先進医療とはどのような内容なのでしょうか。

具体的に先進医療はどのような技術なのか

令和3年8月1日における先進医療は84種類です。第2項先進医療（先進医療A）と第3項先進医療（先進医療B）の2種類に大別されます。先進医療Aは薬機法上の承認・認証・適用があるものや、人体への影響が低いと既に確認できている技術を指します。一方の先進医療Bはそこまで至っていない医療行為です。先進医療Bのなかでも薬機法の承認間近のものから、まだ安全性がほとんど立証されないものまで、先進医療の定義のなかで幅広く存在しています。

がんの治療に多い先進医療

指定されている特徴としては、先進医療はがんの診断に多いことが上げられます。総じてがんの治療は高度な技術を必要とする点と、まだ立場の確立していない医療行為ががんの治療方法として次々と認められているという点がいえます。そうするとがん保険には先進医療特約が必要な保険の方が良いというアドバイスが生まれます。また特約でカバーしなくても、保障内容に先進医療がしっかりと入っているがん保険の方が頼れるという判断ができます。

指定難病への対象治療

脳の分泌異常で発生するパーキンソン病など、多くの病気が厚生労働省によって指定難病とされています。最近は世界中で注目されているips細胞などから、この病気の根治に繋がるのではないかという研究報告も注目されました。当然ながらこれらは先進医療に含まれるため、公的保険よりは先進医療保険でカバーされる内容です。

難しいのは、指定難病を罹患した方も誰もが「自分がかかるとは思わなかった」と思うところです。罹患したときのリスクと、先進医療保険のコストパフォーマンスを考えると、先進医療は「とりあえず入っておく保険」という認識が正しく、また安心のものではないでしょうか。

先進医療保険が提供する「もしも」への価値

元気なときほど、自分に万が一の病気のリスクがあり、先進医療が必要になるとは思いません。生命保険に加入する際や見直しの際、たとえば年齢が若いからがんにはならないなどの先入観を持って、先進医療部分を「削る」ことはとても危険です。先進医療は、結果必要ないかもしれないけれど（保障に）に加えておくかというスタンスをお勧めします。相対的に保険料が抑えられている保障部分です。反対に、保険料節約の判断をして、万が一重い病気にかかったときに先進医療保険に入っておけば良かったと後悔する方が重いことは明らかです。先進医療保険部分を削る（節約する）か否か、正確にリスクを判断するようにしましょう。

先進医療に入らないリスクを高額療養費制度などで拾うことは出来ます。ただこの制度は年収によって自己負担上限額が変わるほか、月始から月末にかけて保障対象になるなど、制度の恩恵が限定的になる可能性もまた高い制度設計です。公的健康保険に加入していて、高額療養費制度があるから余分なもしもに対しての保険特約は不要！という考え方自体が、とてもリスクの高いもの。先進医療に加入しないのであれば、常に医療費に充当する預貯金を維持する、換金性の高い資産運用を心掛けるなどの代替案を用意しておくようにしましょう。