初心者向け！いまさら聞けない男女で入る保険は変わる？？【住宅FP関根が答える！Vol.104】

みなさん、こんにちは。ファイナンシャルプランナーの関根です。今回はいつもとは少し違った、初心者向けの男性と女性の保険加入の違いをお話していきます。男性と女性では社会的な役割や家庭での役割が違うことが多く、その分保険の加入の仕方でも違いが出ることが多いです。本日は男性と女性の保険加入について、収入保障保険、医療保険、がん保険とそれぞれでどういう違いが出るのかを考えていきたいと思います。

収入保障保険

収入保障保険は契約者がお亡くなりになった時、のこされた遺族が金銭的にどういった負担がかかるのかを考えていかなければいけません。ご主人様がメインで働き、奥様がパート収入だった場合、当然、ご主人様の収入保障をメインに考えていく必要があります。

しかし、収入のメインがご主人様だった場合にも、奥様の収入保障保険が必要になることも多いです。「パート収入だから妻の保障は必要ない」とおっしゃるご家庭もいらっしゃるのですが、ライフプランを作成すると、実は奥様のパート収入があるからライフプランが成り立っているという家庭も多いです。こういったご家庭の場合、奥様に万一のことがありご主人様がシングルファーザーになったとき、あてにしていた奥様の収入が無くなったことにより生活が苦しくなることもあります。こういったことが考えられる場合には、奥様の収入保障の加入も必要になってきます。

ただ最近では、夫婦共働きというかたちをとるご家庭がずいぶんと増えてきました。共働きの年収を前提とした場合、収入保障保険に関しては、ご夫婦ともに必要になることも多いです。しかしここで気を付けたいのは住宅ローンの組み方です。住宅ローンを組む際には団体信用生命保険に加入するため、住宅ローンのご主人様と奥様の借入比率で万一のときの保障が変わってきます。この収入保障保険と団体信用生命保険の関係は必要保障額の算出に大きく関わってきますので専門家に必要保障額を算出してもらうことをお勧めします。

医療保険

男性女性に限らず、どなたでも病気や怪我で入院をするリスクは同じようにあります。そのためご主人様、奥様ともに医療保険に加入するのは必要だと思いますが、実際には収入のメインになる方の保障を厚くすることも考えていきたいです。

入院をした際の医療費は3割負担ですし、高額療養費制度により支払う限度額はそれほど大きくはなりません。また会社員や公務員として勤められている場合、傷病手当金なども受給できると思います。それでも入院をすると、実際のところは入院に伴う不意な支出もありますし、職場においても退院後、身体を気遣ってもらい、忙しい部署を外されることもあります。また、以前に比べ残業ができなくなることもあり、やはり年収は落ちる傾向にあります。こういった部分も考えると、入院をするという事は金銭的な大きなダメージを受けることになります。

ご夫婦共働きの場合、奥様の収入が多少落ちたとしても、ご主人様の収入でリカバリーできることも多いと思いますが、奥様が専業主婦や、パート収入であるご家庭で収入のメインがご主人様だった場合、やはりご主人様には多めの保障をつけておくことが必要だと思います。

がん保険

2019年にがん研究センターから発表された最新がん統計によると、日本人が一生のうちにがんと診断される確率は男性で65.5％、女性で51.2％と、国民の2人に1人以上となっています。がんと診断される確率は男性の方が多いのですが、大事なのは罹患をする時期です。厚生労働省が発表している調査によると、男性ががんに罹患するのは60歳以降急激に増え、女性のがん罹患年齢は、乳がんが30代前半から急増し、45～49 歳で最初のピークを迎え、65歳～69歳で2回目のピークを迎えます。子宮がんは20代後半から増え始め、55～59歳にピークとなっております。その他のがんは、男性と同様に60歳以降に増えています。

60代に入れば多くの場合、子育ても終わっていますし、住宅ローンが終わっている場合も多いです。60歳以降でがんに罹患をしてしまった場合、子育て世代と比べて生活に大きな支障はでないことも多く、国民皆保険の日本でしたら健康保険制度、高額療養費制度があるため、民間の保険に加入をする必要はないと考える人も多いと思います。ただこれからの時代、この60歳以降に急増するがん罹患年齢が大きく変わろうとしています。がんは一度治療をすれば終わりという病気ではありません。1年後、2年後、5年後と、転移や再発をする可能性があることは皆さんご存じだと思います。

こういった入院、手術を超えていく中で、やはり収入は落ちるといわれています。2012年の厚生労働省の調査によると、勤労者（専業主婦・学生・無職を除く）のうち、がん罹患後「就労状況が変わった」という人が53％いることがわかりました。なんと2人に1人ががんの罹患後に就労状況が変わっています。

またがん罹患後の収入減少率は、厚生労働省の2012年治療と職業生活の両立等の支援に関する検討会資料によると、がんの罹患前と比較したとき「5割以下に減少した人」は33%、「5～7割以下に減少した人」は29％と62%の人ががん罹患前の7割以下に収入が減少しています。病気後の収入減少は深刻な問題です。病気は罹患前と罹患後で大きく生活が変わることがあります。この辺りも考慮して必要保障額やその後のライフプラン、専門家と一緒にを考えていく必要があります。

※参考：第2回治療と職業生活の両立等の支援に関する検討会～がん罹患と就労問題～｜厚生労働省