30代既婚子どもがいる男性が備えておきたい保険とは

子どもがいる30代の既婚の男性は、家族の生活費や今後の子どもの教育費、マイホームの資金など、描いているライフプランをかなえるために、多くのお金が必要なタイミングでしょう。
加えて、もしものときに家族が困らないように保険を検討する方もいらっしゃるかと思います。
本記事では、子どもがいる30代の既婚の男性に向けて、保険を選ぶ際に考えておきたいポイントを解説し、おすすめの保険を紹介します。
必要な保障は人によって異なります。ご自身のご家庭にはどのような保障が必要かどうかをイメージしながら考えてみましょう。

子どもがいる30代の既婚男性に必要な保障は？

子どもがいる30代の既婚の男性の場合、ご自身のことに加えて、妻や子どものことも考えて保険を選ぶ必要があります。
必要な保障の考え方は、夫婦の収入や働き方、子どもの人数や年齢などによって異なります。
ここでは、30代の既婚男性に必要な保障と検討のポイントを解説します。

ご自身が亡くなったときに必要な資金

ご自身が万が一、亡くなったら？

子どもがいる30代の既婚の男性がまず考えておきたいのは、万が一、ご自身が亡くなったときの家族の生活でしょう。ご自身が万が一、亡くなっても家族の暮らしを守るために準備しておきたい資金は、ご自身の葬儀代、家族の生活費、子どもの教育費です。

遺族年金や貯蓄だけでは不足する分を保険でカバーする

ご自身が亡くなったときに必要な葬儀代、家族の生活費、子どもの教育費の資金準備として、保険でいくらくらいの金額が必要かは、現在の貯蓄額や働き方によっても異なります。
想定される遺族年金の支給額や貯蓄状況を考慮して、家族が暮らしていくために不足している金額を保険でカバーしましょう。

会社員と自営業者の場合では、亡くなった際の公的保障である遺族年金に大きな差があります。
会社員や公務員の場合、万が一、亡くなったとき、遺族基礎年金に加えて遺族厚生年金も支給されます。しかし、自営業者の場合は、遺族基礎年金のみの支給です。そのため、一般的には自営業者の場合の方が保険で必要な金額は大きくなります。

万が一の場合、妻が働けるか？

現在、妻が働いているかどうかも死亡保険を考える上で大切です。

専業主婦の場合、ご自身が亡くなった後、妻が働く想定かどうかによって、保険で用意しておきたい金額が大きく異なります。

共働き夫婦の場合も、妻がひとり親になった場合、今と同じ働き方ができるかどうかを考えたうえで保険で用意しておきたい金額を判断する必要があるでしょう。万が一、ひとり親で働きながら子どもを育てるとなると、子どもを預ける費用が増えたり外食が増えたりと今までより支出が増えることも考えられます。また、生活はなんとか成り立つとしても、子どもの教育費の準備を妻の収入だけでカバーできるかどうかも考えておきたいポイントです。

万が一のときの妻の収入と家計の支出も考慮して、遺族年金と貯蓄だけでは不足する分をしっかり保険で備えておくと安心です。

病気やケガをしたときの費用

急な医療費に貯蓄で対処できる？

医療費や入院費については、公的医療保険制度によって自己負担が3割に抑えられています。さらに高額療養費制度により、ひと月にかかる医療費には上限額が設けられています。しかし、普段の生活にかかる支出に加えて医療費の支出が発生すると、子どもの教育費の準備やマイホームの計画などが予定どおりにはできないかもしれません。十分な貯蓄がある場合は、状況が異なりますが、貯蓄で医療費をカバーするのが心配な場合は保険を活用と安心でしょう。

収入が減ったときに必要な資金を考慮する

大きな病気やケガをすると医療費だけでなく、働けない期間の収入減も予想されます。収入が減った場合は、現在の生活を維持するのも厳しくなる可能性も考えられるでしょう。
働けなくなった場合の公的な保障は、働き方によってが内容が異なります。
会社員や公務員であれば、病気やケガで働けなくなったとき、傷病手当金が最長で1年6カ月、直近12ヵ月のお給料の約2/3が支給されます。
一方で自営業者は傷病手当金がないため、働けない期間の収入減に対する保障はありません。そのため、会社員や公務員と比べると保険で備える必要性が高くなるでしょう。

ご自身が亡くなったときへの備えと病気やケガへの備えをバランス良く考えて、必要な保険を明らかにしていきましょう。

子どもがいる30代既婚男性におすすめの保険

子どもがいる30代の既婚の男性におすすめの保険を紹介します。

収入保障保険

収入保障保険は、死亡保険のひとつで、亡くなったときに毎月一定額が年金としてお給料のように支払われる保険です。年金受取総額は、保険期間が経過するにつれて減少していきます。そのため、家族の生活費や子ども教育費など、時間の経過とともに減っていく保障を準備しておくのに向いています。
死亡時の受取金額がだんだん減っていくため、受取金額が一定の定期保険や終身保険よりも保険料は割安です。保険期間が決まった保険で、掛け捨てで満期を迎えても満期保険金はありません。
保険期間は、子どもが独立するまで、定年退職までなどのように目的に応じて設定します。
年金受取が基本ですが、学校の入学金のように大きな額が一度に必要なときには一括受取を選択することもできます。ただし、一括で受け取ると、年金で受け取り続けるよりも受取総額は減ります。

終身保険

終身保険は、死亡保障が一生涯続く保険です。保障が一生涯、続くため葬儀費用や相続税の納税資金の準備などに向いています。収入保障保険や定期保険より保険料は割高です。
貯蓄性があり、途中で解約すると解約返戻金が戻ってきます。戻ってくる解約返戻金の金額は、一般的に加入していた期間が長いほど多くなります。早期に解約すると、解約返戻金はこれまで支払った保険料の総額を下回る点に注意が必要です。
亡くなったときの保障を確保しつつ、貯蓄も兼ねておきたい方におすすめの保険です。

医療保険

医療保険は、病気やケガで発生する医療費に備えるための保険です。入院と手術の保障が基本で、入院や手術をしたときに給付金が支払われます。基本の保障に加え、特約を付加することにより、一時金や通院保障、がんや特定の疾病への保障など、特定の保障を手厚くできる仕組みです。特約のラインナップは、保険商品によってさまざまです。いくつかの医療保険を比較検討したうえで、保険料と保障内容のバランスを考えて納得できるプランを選ぶのがおすすめです。

就業不能保険

就業不能保険は、病気やケガなどで働けない期間の収入減に備えるための保険です。働けなくなったとき、毎月お給料のように年金が受け取れます。会社員や公務員の場合は、傷病手当金の金額と貯蓄状況を考慮して、心配な場合は就業不能保険で補いましょう。
傷病手当金がない自営業者は、自身が働けなくなった場合、収入が途絶えてしまう可能性が高いです。現在の毎月の支出額を考慮して安心できる金額を設定しておくことをおすすめします。

まとめ

子どもがいる30代の既婚の男性は、ご自身が亡くなったときや大きな病気やケガで働けなくなったときのことを考慮して、自身と家族にとって十分な保障を用意できる保険を選びましょう。
子どもがいる30代の既婚の男性におすすめの保険は、
・収入保障保険
・終身保険
・医療保険
・就業不能保険
です。
公的保障と貯蓄状況を考慮して必要な保険と必要な金額を明らかにしていきましょう。ご自身とご家族の将来をイメージしながら、今後のライフプランを支えるための保険を考えてみてはいかがでしょうか。