共働き夫婦に必要な保険は？お互いに支え合う保険を

急な病気やケガ、またはご自身や配偶者が亡くなってしまった際に備えて保険を検討する方は多いかと思います。
人によって、万一の時に必要な保障は異なるため、この保険に入っておけば間違いない、というものはありません。
本記事では、共働きの夫婦が保険を選ぶ際のポイントについて解説します。
共働き夫婦の方で、保険を検討する際に参考にしてください。

夫婦の収入の差に応じて検討

共働き夫婦では2人の収入で生活が成り立っているため、夫にも妻にも保険が必要といえます。
ここでの考え方は、性別を基準にするのではなく、それぞれの収入、片方の収入が途絶えた場合の家庭に与える影響度に応じて検討するといいでしょう。
そのため、収入が同じくらいの夫婦であれば、同じような保障内容に、収入に差のある夫婦では、収入が多い方の保障内容を手厚くすることをおススメします。

共働き夫婦が備えるべきリスク

共働き夫婦が備えるべきリスクは大きく2つです。

・死亡リスク
・病気やケガのリスク

ここでは、それぞれのリスクとどう向き合っていくのかを解説します。

死亡リスク

ご自身や配偶者が亡くなった際の家計における収入減が死亡リスクです。
死亡リスクについては、子どもがいるかどうかで考え方が大きく異なります。

子どもがいない夫婦の場合

子どもがいない夫婦では、片方に万が一のことがあったとしても、お互いにそれほど大きな負担はないでしょう。
配偶者が亡くなったとしても、多くの場合、ご自身の収入があれば生活に困らないと考えられるためです。
夫婦どちらかが亡くなった際に発生する費用は、お葬儀代程度であるため、夫婦によっては保険で備えずとも、貯蓄でカバーできるケースもあるでしょう。
株式会社鎌倉新書「第4回お葬式に関する全国調査（2020年）」によると、葬儀にかかった合計費用の全国平均は約208万円でした。約200万円程度を目安に保険で備えるべきかどうか検討するのがオススメです。

子どもがいる夫婦の場合

特に小さな子どもがいる夫婦では、子どもの生活費と教育費が必要です。
子どもの教育費は、たとえば、幼稚園から大学まで、すべて公立で約1,000万円（※）、私立の高校や大学などに通う場合はそれ以上にかかります。
夫婦のどちらかが亡くなった際、のこされた片方の収入のみで子どもの生活費や教育費を賄うのは大変そうだと考えられる場合は保険で備えておく必要があります。保険で必要な金額を考える際には、公的保障の遺族年金、会社員の方は遺族厚生年金の想定受給額も考慮して、足りない分を保険で準備しましょう。

※参考：
文部科学省｜平成３０年度子供の学習費調査の結果について
日本政策金融公庫｜～令和元年度「教育費負担の実態調査結果」

病気やケガのリスク

入院や手術、その前後の通院などに発生する医療費や働けない期間の収入減が病気やケガのリスクです。
医療費によって支出が増え、働けないことによって収入が減ると、当然生活は苦しくなります。
公的保障や貯蓄などで、病気やケガのリスクに対してある程度は備えられますが、健康保険の対象外の費用や働けない期間がの収入減を考慮すると、保険で備えたいリスクですね。

共働き夫婦におススメの保険

共働き夫婦におススメの保険を解説します。
世帯収入や働き方、子どもの有無によって、加入を検討すべき保険は異なります。
必要だと感じた保険への加入をご検討ください。

死亡保険

被保険者が亡くなった際や高度障害状態になった際に保険金を受け取れます。
共働き夫婦であれば、どちらかが亡くなった際の遺された配偶者の生活費に関しては問題ないケースもあるでしょう。
しかし、子どもの生活費や教育費を準備する必要がある場合には、死亡保険を活用しましょう。
死亡保険の中でもおススメの保険は、割安な保険料で大きな保障が用意できる定期保険と収入保障保険です。

定期保険は保険期間があらかじめ定められており、その期間内に被保険者が亡くなった際に保険金が出ます。
子どもが大学受験を迎えるまで、独立するまでなど教育費が必要な時期まで保険に加入しておくことで、夫婦の一方に万一が起きた際に保険金で教育資金を準備できます。

収入保障保険も定期保険の一種で、定期保険と同じように保険期間内に被保険者が亡くなった際に、保険金が出ます。収入保障保険の保険金は毎月お給料のように一定額が振り込まれる年金形式が基本ですが、一時金としても一括で受け取れる商品もあります。
収入保障保険と一般的な定期保険との違いは、保険期間が経過するごとに受け取れる保険金の総額が減少する点です。
一般的にのこされた家族に準備しておくべきお金は、時間の経過とともに減少するため、必要な保険金にあわせて保険の受取総額も減少していく仕組みです。そのため、定期保険と比較して保険料が割安な点がメリットです。

医療保険

医療保険に加入すると入院した際や手術を受けた際に給付金が出ます。最近の医療保険には入院前や退院後の通院に対しても給付金が出る商品や、入院日数にかかわらず入院したらまとまった給付金が受け取れる商品もあります。
健康保険により医療費の自己負担が3割であることや高額療養費によって月の医療費の負担が一定額までに抑えられることなどから、病気やケガのリスクに対して備えがあまり必要ないと考える方もいるかもしれません。
しかし、健康保険や高額療養費は全ての医療費に適用されるわけではない点に注意が必要です。
入院時に個室などを利用する際の差額ベッド代や食事代、入院や通院の際の交通費などは自己負担する必要があることを覚えておきましょう。
医療保険で給付金が受け取れれば、このような全額自己負担の費用をカバーできます。万が一の自己負担費用が心配な方は医療保険への加入をおススメします。

就業不能保険

就業不能保険は病気やケガなどで働けない期間の収入減に備える保険です。
医療保険の給付金で収入減に備えると考えることもできますが、医療保険は医療費を補うことが基本のため、収入減が心配な方には十分な保障を準備できない場合もあります。
また、会社員や公務員の方であれば、健康保険の傷病手当金制度があるため、働けなくなった場合にも一定の保障があります。しかし、自営業者やフリーランスの方の場合は、収入減に対する公的保障がありません。特に自営業者やフリーランスの方は、万が一の収入減への備えとして就業不能保険への加入をおススメします。

まとめ

共働き夫婦は夫と妻、それぞれの収入で生活が成り立っているため、それぞれの収入や働き方に応じた保険を考える必要があります。
考え方として、性別を基準にするのではなく、収入の差や子どもがいるかどうか、働き方などに応じてそれぞれが加入するべき保険や保障内容を検討しましょう。

子どもがいない共働き夫婦の場合は、死亡保険はお互いのお葬式代程度を目安に、病気やケガのリスクに対する備えるための医療保険を優先的に検討するのがオススメです。
子どもがいる共働き夫婦の場合は、片方の収入が途絶えた場合の子どもの生活費や教育費の準備が必要なため、まずは大きな死亡保険を検討する必要があります。

夫婦の収入や働き方によっても、もしもの際に必要な保障は異なります。そのため、備えるべきリスクを整理したうえで、お互いに必要な保険に加入しておきましょう。