入院したらいくらかかるのか？保険で備えるには？【FP監修】

もしも、大きな病気やケガで手術や入院をした場合に、どれくらいの費用がかかるのか心配ですよね？
しかし、事前にかかる費用が予測できれば、万が一のことがあっても対応できるので、不安も小さくなります。
本記事では実際に入院した場合のかかる費用と、どれくらいの貯蓄があれば良いのか、また足りない場合にどのような保険で備えていけば良いかを解説します。
貯蓄で間に合うのか、それとも保険に加入した方が良いのか検討中の方はぜひ、参考にしてみてください。

入院したらいくらかかるのか？

まずは、もしも大きな病気やケガで手術や入院することになった場合の費用がどれくらいかかるのかみていきましょう。

入院あたりの平均費用は約21万円

生命保険文化センターが令和元年度に行った調査によると、1回の入院時の自己負担額は平均約21万円です。
自己負担額には現役世代だと医療費の3割です。加えて入院中にかかる食事代や差額ベッド代、日用品などといった費用は全額自己負担なので、この平均額はそれらの総額です。
個人差はあるものの20万円程度の貯蓄があれば、万が一の状況に対応できるようです。

※参考：入院した時にかかる費用はどれくらい？｜生命保険文化センター

しかし、あくまでこれは平均入院費用であるため病気の内容や、罹患年齢により金額も大きく変動します。
次に、傷病別と年齢別の平均入院日数をみていきましょう。

平均入院日数

厚生労働省「平成29年 患者調査」によれば、平均入院日数は29.3日となっています。

年齢別で見てみると、年齢が上がるにつれて入院日数も増加しているのが分かります。

傷病・年齢別平均入院日数

主な傷病	総数	15～34歳	35～64歳	65歳以上	75歳以上
全体	29.3	11.1	21.9	37.6	43.6
結核	54.1	36.5	45.4	58.5	61.6
ウイルス性肝炎	21.2	10.7	9.7	38.2	56.1
悪性新生物	17.0	17.9	12.8	18.2	20.9
糖尿病	33.3	13.2	16.3	45.4	62.1
認知症	349.2	–	284.1	349.8	340.0
アルツハイマー病	252.1	–	143.0	254.9	257.1
高血圧性疾患	33.7	13.6	15.3	39.5	47.8
心疾患	19.3	10.0	9.0	22.2	28.8
脳血管疾患	78.2	25.6	45.6	86.7	98.9
肺炎	27.3	8.2	24.0	33.4	35.3
肝疾患	22.9	10.3	16.5	27.7	31.9
骨折	37.2	11.3	20.7	45.6	49.5

入院日数が長ければ、その分の費用もかさみます。

では、1日あたりの入院費用がどれくらい必要なのでしょうか？

1日あたりの平均入院費用

生命保険文化センターが令和元年度に行った調査によれば、1日あたりの自己負担費用の平均は23,300円となっています。
この自己負担費用には医療費のほかに食事代などの入院中にかかる費用が含まれています。また高額療養費制度を利用した場合は自己負担上限額を表しています。
入院にかかる費用は手術や薬代などの医療費と、入院中にかかる生活費の総額です。

※参考：1日あたりの入院費用（自己負担額）はどれくらい？｜生命保険文化センター

健康保険適用の医療費

手術や入院にかかる医療費の多くは公的健康保険の対象です。
医療機関に受診した場合、70歳未満であれば3割負担で、手術や入院で高額になった医療費に自己負担上限額が適用されます。

詳しくみていきましょう。

高額療養費制度

高額療養費制度とは1カ月のなかで手術や入院などで支払う医療費が高額になった場合に自己負担額に上限が適用される制度です。
年齢や所得によっても上限は異なりますが、例えば70歳未満で年収が330～770万円の人が1ヶ月（月初から月末）の医療費が100万円かかっても、支払う自己負担の上限額は87,430円となり、残りの212,570円は還付されます。
そのため多額の医療費がかかった場合でも、自己負担額の上限は約9万円に抑えられます。
ただし、70歳未満は自己負担が21,000円以上あることが条件となり、また医療費は1カ月ごとにカウントされるためたいだ場合には適用されないケースもあるため注意が必要です。

※参考：高額療養費制度を利用される皆さまへ｜厚生労働省

入院中にかかる生活費

入院中にかかる主な費用は以下のようなものがあります。

• 病院から提供される食事代
• 寝衣代、クリーニング代
• 差額ベッド代
• 家族の付き添いなどの交通費
• お見舞いに来てくれた方への謝礼

このほかにもさまざまな費用がかかることが予想されます。
中でも、差額ベッド代は2～4人部屋も個室扱いになるため、大部屋以外を希望した場合には部屋代が発生します。
病院によっては高額になる場合もあり、入院日数が短くても費用がかさむことが考えられます。

入院中の収入減

入院が長引けば、入院期間中の働けない期間は収入がありません。
自身が収入源になっている場合は収入の減少に備える必要があります。

傷病手当金

会社員や公務員が加入する健康保険や共済組合であれば、入院期間中の働けない期間に傷病手当金を受け取ることができます。
病気やケガの療養のため連続する3日間の後、4日目から支給され、給与相当額の約3分の2、期間は通算で1年6ヶ月間になります。

※参考：病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）｜全国健康保険協会

ただし、自営業者やフリーランスといった国民健康保険に加入する人の場合は傷病手当金はありません。そのため突然の入院期間中は無収入になってしまいます。

先進医療の治療を受けることになった場合には

病院で受ける手術や治療の多くは健康保険が適用されることと、前述した高額療養費制度を活用することで医療費を抑えることができます。
しかし、保険適用されない先進医療の治療を受けた場合には医療費が高額になります。
先進医療とは厚生労働大臣が承認した治療や高度な医療技術を用いた医療行為で、公的医療保険の適用外です。
先進医療に至る診察や検査といったものは保険適用されますが、技術料や薬剤費は保険適用されず、全額自己負担となってしまいます。

民間の保険で備えるには？

貯蓄だけでは賄えない費用に民間の生命保険で備えていく必要があります。
どのような保険で備えていくべきかみていきます。

医療保険

民間の医療保険では手術や入院した場合に「手術給付金」や「入院給付金」といった保険給付金を受け取ることができます。
高額療養費制度を活用すれば、直接の医療費には自己負担額に上限があるため貯蓄で備えることもできるでしょう。
しかし、個室を希望する場合は病院によって差額ベッド代が高額になることもあるため、民間の医療保険で備えることで入院が長引いた場合でも安心することができます。

先進医療特約

また、健康保険適用外の先進医療を受けた場合の高額の医療費には医療保険に「先進医療特約」を付けることで備えることができます。
先進医療特約を付けることで、もしも先進医療の治療を受けることになった場合に先進医療の技術料や薬剤などにかかった医療費が保障対象となります。
先進医療を受けられる医療機関は全国でもまだ少ないため、受ける機会はあまりないかもしれません。
しかし、もしも受けることになった場合に治療の選択肢を広げたい方は検討してみても良いでしょう。

所得補償保険/就業不能保険

「所得補償保険」や「就業不能保険」とは病気やケガで入院した場合に働けない期間の所得を保障してくれるものです。
先述したように、国民健康保険の加入者は入院中に収入保障がなく、無収入になります。
また家族の方が付き添う場合は通院費用、家事代行サービス費用なども必要となります。
所得補償保険や就業不能保険であれば入院中の生活費として備えることができます。
特にお子さんのいる家庭で、進学など教育費がかさむ場合は、一定期間だけでも所得補償保険や就業不能保険に加入することで安心して生活を送ることができます。

まとめ

入院した場合の費用相場と、それを貯蓄で備えることができない場合の生命保険どのように活用できるのかを解説してきました。
入院日数が長くなれば、その分備える入院費用も必要になります。
保険適用の医療費などのように上限額が決まっているものであれば、貯蓄で備えることもできますが、それ以外の費用には予測がつきません。
そのため十分な貯蓄がない場合は民間の医療保険や所得保障保険、就業不能保険などで用途に合わせて備えていくと良いでしょう。
必ずしも手術や入院には医療保険で備える必要はなく、自身が心配な費用に必要な保険で備えていくと良いと言えます。