保険は、いらない?自分の生命保険で救えるのは自分だけ?【FP監修】

生命保険に加入した方がいい、と耳にする機会は多いですが、果たしてすべての人に当てはまるでしょうか。
最近では、生命保険はいらない、という意見もあり、どうしたらいいかわからない方もいるでしょう。
本記事では、生命保険の必要性について解説します。
実際のところ、生命保険の必要性は人によって異なるため、本記事を参考にお考えください。

生命保険の恩恵を受けるのは自分だけ?

生命保険に加入すると、保険の種類に応じて特定の状況下において保障を得られます。
例えば、医療保険に加入すると病気やケガによる入院・手術の医療費に対する保障を得られます。
他にも、死亡保険に加入すると、被保険者が亡くなったとき、あるいは、高度障害状態になったときに契約時に指定された方が保険金を受け取れます。

医療保険と死亡保険では、直接恩恵を受ける人が違うことがわかります。
医療保険の場合、被保険者本人が直接恩恵を受けますが、死亡保険の場合は、家族など、被保険者以外が恩恵を受けます(保険料支払者と保険金受取人によって異なる場合もあります)。

このように考えると、生命保険の恩恵を受ける対象は加入する保険によって異なる、といえそうです。

また、医療保険の場合でも、被保険者に配偶者や子どもがいる場合、間接的ではありますが、配偶者や子どもも恩恵を受けていると言えます。
医療保険に加入すると、入院・手術にかかる医療費の負担が減るため、家族が使えるお金が増えます。
医療費の負担が大きい場合、家族の生活に影響を与えることを踏まえると、医療保険の恩恵は被保険者だけではなく、家族全体に影響を与えていると言えます。

つまり、生命保険の種類だけではなく、被保険者の家族構成によっては本人以外も生命保険の恩恵を受けることがある、と言えそうです。

生命保険がいらない人とその理由

「生命保険はいらない」という意見を耳にしたことはないでしょうか。
実際のところ、人によっては生命保険は不要です。

日本は公的保障が充実しているため「十分な貯蓄がある人」「生命保険に合理性を感じない人」は生命保険に加入する必要はないと言えます。
公的健康保険制度には健康保険のほか、「高額療養費制度」「傷病手当金」などがあります。

健康保険により、公的医療保険の対象の医療費については窓口での支払いが現役世代だと3割に抑えられます。
加えて、高額療養費制度があるため、公的医療保険の対象の医療費は1ヵ月の自己負担額に上限があります。
上限は被保険者の所得によって異なりますが、多くの人は1ヵ月8〜10万円以内で済むでしょう。

また、会社員や公務員であれば、傷病手当金があるため、働けない期間の収入減少に対する備えがあります。
最長で1年6ヵ月、直近12ヵ月の報酬相当額の約2/3が支払われます。

十分な貯蓄がある人にはいらない

そもそもですが、生命保険に加入する目的は「もしものときの保障を得るため」という方が多いです。
例えば、ご自身が亡くなったときに備えて、配偶者や子どもが生活費・教育費などで困らないようにするために死亡保険に加入したり、病気やケガをした際に、医療費を支払えるように、医療費を捻出したせいで家計を圧迫しないように、医療保険に加入したりします。

ですが、十分な貯蓄がある方からすれば、わざわざ生命保険で備える必要がないことがわかります。
公的保障を含めて、もしものときに必要な資金をすでにある貯蓄だけで賄える方にとっては、生命保険は不要です。

生命保険に合理性を感じない人

生命保険の保障を受ける機会はあまり多くはありません。
厚生労働省が公表する「令和元年簡易生命表の概況」によると、30歳男性の死亡率は0.055%、40歳男性で0.094%、30歳女性の死亡率は0.027%、40歳女性で0.057%です。
40代男性の割合で見ると、約1,000人に1人です。
このように、数字で見ると生命保険が必要な世代の死亡率そのものは決して高い数字とは言えません。

生命保険に加入する場合、毎月保険料を支払うことになります。
その保険料を別の資産運用に回して医療保険を含む生命保険が不要な状態を作った方がいい、と考える方もいらっしゃるでしょう。
掛け捨ての生命保険の場合は保険料が無駄になる可能性が高く、貯蓄型の生命保険の場合、利益率が株式や投資信託と比較すると小さいからです。

生命保険のメリットは「必要な保障をいますぐに準備できる」という点にあります。
生命保険に加入すると、資産形成中に亡くなった際に、家族がお金に困らない状態になります。
ある意味では、生命保険に加入することはもしものときの安心感を購入する、とも言えそうです。

確率だけで考えると、生命保険に合理性を感じないかもしれませんが、メリットも踏まえて生命保険の必要性についてもう一度考えてみてください。

ケース別に考える、生命保険がいる人いらない人

生命保険の必要性は人によって異なります。
必要な人がいれば、いらない人もいます。

必要性について考える際のポイントは家族構成と働き方です。
基本的には、家族がいる方や自営業・フリーランスの方などは生命保険に加入する必要性が高いと言えます。
死亡保険と医療保険の必要性を中心に解説します。

独身

独身の方であれば、死亡保険に加入する必要性はそこまで高くありません。
子どもがいるシングルの方や親・兄弟姉妹の生活を支えている、と言う方は別ですが、独身の方はご自身1人のお金を考えればいいためです。

十分な貯蓄がある方であれば、医療保険も必要ないでしょう。
利用できる公的保障と併せて、貯蓄があれば医療費の支払いが問題ないかどうかご確認ください。
医療費の負担が心配な方は医療保険をご検討ください。

結婚・子どもなし

結婚している方であれば、独身の方と比較して、死亡保険の必要性は高くなります。
とはいえ、子どもがいない夫婦の場合は共働きか片働きかによって大きく変わるでしょう。

共働き夫婦であれば、死亡保険に加入する必要性はそこまで高くはありません。
夫婦の一方にもしものことがあっても、それぞれの収入があるため、生活に困る可能性は低いからです。

片働き夫婦であれば、働き手は死亡保険に加入した方がいいケースもあります。
もしものときは遺族年金がありますが、専業主婦(主夫)であった配偶者が生活を安定させるためには心許ない可能性があるためです。

医療保険に関しては、夫婦の働き方を問わず、貯蓄状況やライフプランを踏まえて必要性をお考えください。

結婚・子どもあり

子どもがいる夫婦では、死亡保険の必要性が高いです。
夫婦の生活費に加えて、子どもの生活費・将来の教育費を考えると、必要なお金はとても多いです。
夫婦の一方に、もしものことがあると、思うように貯蓄できず子どもの教育費に影響を与える可能性が考えられます。

医療保険に関しても、医療費の支出が原因で資産形成に悪影響が出るとライフプランや子どもの進学に影響が出るでしょう。
月々の支出は増加しますが、計画的な資産形成が求められる世帯であるため、医療保険はおすすめです。

まとめ

生命保険はご自身だけではなく、家族も救えます。
死亡保険であれ、医療保険であれ、もしものときに一定の保険金を受け取れるため、生活が苦しい時の助けとなるでしょう。

とはいえ、生命保険の必要性は人によります。
基本的には、十分な貯蓄がある方であれば、生命保険はいらないです。
利用できる公的保障や家族構成・ライフプランなどを踏まえて、ご自身にとって生命保険が必要であるかどうか、一度お考えください。

監修者情報

株式会社FP-MYS 代表取締役 工藤 崇
1982年北海道生まれ。相続×Fintechサービス「レタプラ」開発・運営。日本FP協会AFP認定者。2022年夏より金融教育のプロダクト提供。上場企業の多数の執筆・セミナー講師の実績を有する独立型ファイナンシャルプランナー(FP)。

※この記事に記載の情報は公開日時点のものです。

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