がん保険不要論から見た、必要な人・不要な人

がん保険はがんに特化した保険で、がんと診断された際の診断一時金や手術・入院で受け取れる給付金などが主な保障内容です。医療費や仕事を休むことによる収入減少など、経済的なダメージが大きくなりやすいがんに合わせた手厚い保障が特徴です。

しかし、がんになってもがん保険に入るほど経済的リスクは大きくないため、または他の方法でリスクをカバーできるため、がん保険は不要だという意見があるのを知っていますか。

ここではがん保険不要論の根拠とされている7つの事柄を解説し、がん保険は本当に不要なのかどうか、どのような人には必要性が高いのかを紹介します。がん保険に入らなくて良いのか迷っている人はぜひ最後までご覧ください。

がん保険不要論の根拠

がん保険はがんに特化した保険がん保険不要論の根拠として挙げられている事柄を7つ紹介します。

高額療養費制度があるから

国民皆保険制度が取られている日本では、医療費の自己負担額は1割〜3割で済みます。それだけでもかなり医療費を抑えられているのですが、がんで手術や入院をした場合は短い期間に数十万円の出費がかかることもあります。そのようなときに利用できるのが、医療費負担を減らせる高額療養費制度です。

高額療養費制度では、1カ月(1日から末日まで)にかかった医療費が一定額を超えた場合に、その超えた額が後で払い戻されるため、がん保険で備えるほど多くの医療費はかからないという意見があります。

がんにかかる確率は高くない

日本人の2人に1人が一生のうちにがんにかかると聞いたことがある人も多いのではないでしょうか。しかし、実際にはがんにかかる確率が高くなるのは60歳以降で、80歳以降でピークを迎えます。

ほとんどのがん保険は掛け捨て型のため、がんにならなければ支払った保険料は無駄になってしまうと考える人もいます。そのため、特にがんにかかる確率が高くない若い世代には、がん保険は不要という声があるのです。

保障額が少ないので元が取れない

がん保険の保障内容は

  • 診断一時金:50万円〜100万円
  • 入院給付金:5,000円〜2万円
  • 手術一時金:5万円〜100万円

といったものが多いです。

がんの治療にかかる費用はがんの種類やステージ、治療法などによってさまざまです。たとえば、全額自己負担となる先進医療では、陽子線治療のように160万円程度の費用がかかるものもあるため、上記の保障では不足する可能性があるのです。

先進医療に備えた先進医療特約などもありますが、保険料は高くなります。そのため、がん保険に払う保険料と保障額を比較して、元が取れないのでがん保険は不要だと考える人もいます。

傷病手当金があるから

会社員や公務員には、病気やケガで仕事を長期間休む場合に健康保険から傷病手当金が支払われます。傷病手当金には仕事を休むことによる収入減少を補う意味があり、約1年半にわたって仕事を休む前の平均月収の3分の2に相当する金額を受け取れる制度です。

収入減少には傷病手当金で十分なため、がん保険に入る必要はないという意見があります。

ただし、自営業の人などが入る国民健康保険には傷病手当金の制度はありませんので、注意しましょう。

医療保険で十分だから

医療保険は病気やケガによる医療費をカバーするための保険ですので、がんによる手術や入院で保険金を受け取れます。先進医療特約を追加することで、先進医療を受けた際に給付金を受け取れるようにしたり、がん特約でがんになった場合の保障を上乗せすることも可能です。そのため、医療保険に入っていれば、がん保険に入る必要はないと考える人もいます。

末期がんは介護保険が使える

末期がんと診断された場合、介護保険が適用されるため、医療費の自己負担は3割から1割へ減ります。そのため、末期がんになってもがん保険で備えなければならないほどの医療費負担はないという意見があるのです。

貯蓄で十分だから

厚生労働省の「医療給付実態調査(平成30年度)」によると、がん治療で必要な自己負担額は負担割合が3割の場合、入院で約23万円、外来で約1.6万円です。実際には通院を繰り返すこともあるため、総額では数十万円の費用がかかるのが一般的ですが、それならがん保険に入らなくても貯蓄で対応できそうだと考える人もいるかもしれませんね。

がん保険が不要な人

すべての人にぴったりと合う保険は存在しません。そのため、不要論の主張の通りにがん保険が必ずしも必要ではない人もいます。ここではがん保険に加入する必要性が高くない人を紹介します。

十分な資産がある人

十分な資産があり、がんの治療費や仕事を休むことによる収入減少に対応できる人はあえてがん保険に入る必要性はないでしょう。

がんの治療は長引くこともあり、また先進医療などを受ければ自己負担の医療費は高額になります。そのような場合でも貯蓄などから対応可能かどうか、確認しておくと安心ですね。

がん特約などで備えている人

医療保険のがん特約などでがんに備えている人も、別途がん保険に入る必要性は高くありません。医療保険は本来、幅広い病気やケガの医療費を保障するものですが、がん特約を付帯させることで、がんになった際に手厚い保障が受けられます。

他の保険で十分な備えがされているなら、がん保険は不要でしょう。

がん保険が必要な人

がん保険が不要とされている7つの根拠を紹介しましたが、一人ひとりの経済的状況や家族の状況は異なるため、なかにはがん保険が必要な人もいます。

ここではがん保険の必要性が高い人を紹介します。

資産が少ない人

がん保険の必要性が高いのは、資産が少ない人です。がんになると医療費がかかるほかに、仕事を休むことによる収入減少の影響を受けますが、特に以下に当てはまる人はその影響が大きくなります。

  • 扶養している家族などがいる
  • 住宅ローンがある

自分以外の家族の生活費や住宅ローンなどを払えるだけの資産がない人は、がん保険で経済的リスクに備えられます。

自営業など会社員・公務員以外の人

がん保険不要論の根拠として傷病手当金などの公的制度があるため、がんによる経済的負担はそれほど大きくないという意見を紹介しました。しかし、紹介した傷病手当金の制度があるのは会社員や公務員が加入する健康保険のみで、自営業やフリーランスなどの人が入る国民健康保険にはありません。

また、自営業などの人は会社員などと違って有給休暇などの制度もないため、がんで仕事を休むとすぐに収入が途絶えてしまうおそれがあります。

このように、自営業などの人は会社員や公務員よりもがんによる経済的リスクが大きいため、がん保険に入る必要性が高いと言えます。

まとめ

がんによる経済的リスクに備える方法はがん保険だけではありません。そのため、十分な資産がある人のように、がん保険が不要だと言える人もいるのは確かです。

しかし、一人ひとりの状況によっては、がん保険はいざというときの備えとして心強い存在です。がん保険不要論を一つの意見として参考にしながら、自分に合った備え方をしたいですね。

※この記事に記載の情報は公開日時点のものです。

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