独身だから保険は不要?自分への保障だからこそ考えたい独身におすすめの生命保険【FPコラム】

独身の方に生命保険は不要でしょうか。保険の見直しを考える方が多くなった昨今、よく聞かれる相談です。必要・不要を判断するのに、何をもとに考えればいいのでしょうか。
生命保険にはいくつかの種類があります。その組み合わせがポイントです。

独身でも病気・ケガのリスクはある

基本的に生命保険の保障は高年齢の方も、若年層の方も必要です。病気を罹患する確率は年齢を重ねるごとに高くはなりますが、若年層でも突然の病気に襲われることがあります。よく現役のスポーツ選手が病気と闘う姿をメディアが報じますが、誰にでもあるリスクです。

一方で、年齢を重ねて罹患率の高まるがんや脳卒中などの疾患があるのも事実です。あれもこれもリスクと定めて、多くの保険料を支払っていると、いつまでも預貯金等に充当できません。独身でも物入りはありますし、いずれ家族を持ったときのために預貯金はやはり貯めておきたいもの。そこで、家庭を築く前だからこそ意識したい、生命保険との付き合い方があります。

基本は公的保障+医療保険の組み合わせ

生命保険にはいくつかの種類がありますが、独身の方にとって優先なのは、病気やけがの際に自分自身の「生活」を保障する必要があるということです。この保障は病気への医療費という視点と、罹患することで不安定になる収入を保障するという視点のふたつがあります。

前者の医療費を保障するのが医療保険です。毎月定額を支払うことで、何かあった場合に診断給付金や入院・通院給付金を受け取ることができます。後者は収入保障保険といい、病気やケガによって休業した際に収入相当額を受け取ることができます。基本的に医療保険は保障期間内が終われば(支払った保険料の)戻ってこない掛け捨てですが、なかには保険料が戻ってくる独自型の医療保険もあります。この場合少し保険料は高めです。

後者の収入保障保険は、医療費に加えて罹患中の生活費も合わせて保障するというものです。各社の保険商品を見ると、収入保障保険という名称の場合と、「就業不能保険」という商品に大別されます。独身で加入する場合、医療費はともかく、生活費の保障は必要最小限のものを選びましょう。家族の保障分などを入れると、比例して保険料が高くなっていくもの。自分にとってどこまでの保障が必要なのか、目安を定めたうえで保険商品を選びましょう。

自分自身の公的保障環境を調べる

実は医療保険に加入していなくても、公的健康保険に加入していると、突然の病気やケガに対して大きな保障をしてくれる制度があります。「高額療養費制度」といいます。

高額療養費は1カ月以内(月の初めから月末まで)で必要となった医療費に自己負担上限額を設定し、超過額は健康保険組合から医療費が支給される制度です。基本的に高額療養費は後からの支給となるため当初は一括して病院に支払う必要がありますが、所定の手続きをすることによって、先取りして療養費を受け取ることもできます。

高額療養費を受け取る場合の自己負担の上限額目安は以下の通りです。年齢や所得の目安によって上限額が異なります。

高額療養費制度の基準

公的健康保険を管掌する協会けんぽのホームページから。表中の報酬月額とは、報酬を数段階に分けた公的制度における報酬相当額の見方です。

 
所得区分 自己負担限度額 多数該当
区分ア
(標準報酬月額83万円以上)
(報酬月額81万円以上)
252,600円+(総医療費ー842,000円)×1% 140,100円
区分イ
(標準報酬月額53~79万円)
(報酬月額51.5~81万円未満)
167,400円+(総医療費ー558,000円)×1% 93,000円
区分ウ
(標準報酬月額28~50万円)
(報酬月額27~51.1万円未満)
80,100円+(総医療費ー267,000円)×1% 44,400円
区分エ
(標準報酬月額26万円以下)
(報酬月額27万円未満)
57,600円 44,400円
区分オ
(低所得者)
(被保険者が市区町村民税の非課税者等)
35,400円 24,600円
※参考:高額な医療費を支払ったとき|全国健康保険協会

このように公的保障をまず調べ、そこに足りない部分を民間の医療保険で補うというのが独身家計における生命保険の基本的な形です。預貯金の少ない場合は会社に通えなくなったときの収入の負担があるため、収入保障保険によるカバーも検討しましょう。

終身保険に関しては、親に仕送りをしているなど、亡くなったときに残される家族への金銭的な保障が必要な場合に加入を検討する、という一歩引いた考えで問題ありません。家計における生命保険料の目安は5-10%です。終身保険の保険料支払者である自分自身を受取人に設定して貯蓄目的で終身保険に加入するのはひとつの考え方ですが、貯蓄方法は保険活用だけではないので、ほかの資産運用方法なども考えながら判断していきましょう。

※この記事に記載の情報は公開日時点のものです。

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WRITER'S PROFILE
株式会社FP-MYS 代表取締役 工藤崇
1982年北海道生まれ。相続×Fintechサービス「レタプラ」開発・運営。2022年夏より金融教育のプロダクト提供。上場企業の多数の執筆・セミナー講師の実績を有する独立型ファイナンシャルプランナー(FP)。
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