結婚したら保険に加入した方がよいのでしょうか？
答えは人それぞれなので自分で決めるべきでしょう。

とはいえ、何をどう備えればよいのか分からない。
この記事は、結婚したときに想定すべきリスクとおすすめの保険を解説します。

■結婚後と独身は何が違う？

結婚すると、家族を持つことになります。
家族を持つことは、守るべき人が増えるという事です。
今までは自分のリスクだけを心配し備えてきたかもしれません。
今後は、自分と家族を守ることを考えなければなりません。

■結婚後の死亡リスクとおすすめの保険

【子どもがいないの場合のリスク】

子どもがいないため、リスクは独身時代と比べてさほど変わりません。
年齢的なことを除けば基本的には独身時代と同じ考え方の備えで大丈夫です。
共働きの場合、配偶者も働いているので生活に困ることはないはずです。

おすすめの保険：

終身保険です。
自分の葬儀代を配偶者に負担させないための備えです。
終身保険は、死亡保障が一生涯つづく保険です。
保険金額は葬儀代程度で十分で必要以上に大きく用意する必要はありません。

【子どもがいるの場合のリスク】

子どもがいない場合と違い多額の教育費が必要です。
共働きであっても、万が一のことがあって片親になった場合、これまでと同じ収入を得ることは困難になるかもしれません。
お子さまの教育費やのこされた家族の生活を守るための保障が必要です。

おすすめの保険：

2つの生命保険を検討した方が良いでしょう。

１．終身保険です。
自分の葬儀代を配偶者に負担させないための備えです。

２．定期保険です。
定期保険にも種類があります。
おすすめは、収入保障保険といって万が一、亡くなったとき、のこされたご家族へ保険金がお給料のように毎月支払われる保険です。
亡くなられた方の収入（給与）を補償するイメージの保険です。
または、一括で受け取る平準定期保険です。

どちらにもメリット・デメリットがあるのでしっかり検討して選びましょう。

■結婚後の病気やケガ・三大疾病リスクとおすすめの保険

【病気やケガになった場合のリスク】

入院時に必要な1日の自己負担額の平均は2.3万円です。（自己負担：3割のケース）
出典：生命保険文化センター「生活保障に関する調査」／令和元年度

1週間入院するだけでもそれなりの自費が必要です。

おすすめの保険：
終身医療保険です。
入院、手術、先進医療など、主に入院中の治療費用をカバーします。
※入院中の治療費には健康保険が適用出来ない費用もあるためです。
（例：差額ベッド代・病院までの交通費・売店で使う費用など）

【三大疾病になった場合のリスク】

三大疾病と呼ばれるがん・急性心筋梗塞・脳卒中になった場合は、治療費が高額かつ長期に渡る治療が必要なケースがあります。
仕事も場合によっては退職せざるをえないかもしれません。がんや脳卒中は特に治療が長期にわたる場合が多く家計を破綻させる恐れもあります。

おすすめの保険：

がん保険、または特定疾病保険（三大疾病に備える保険）です。
診断給付金といって、まとまったお金を一度に受け取ることができるため、高額な治療費の支払いに充てたり、減った収入を補ったりできます。
さらに、がん保険であれば、抗がん剤治療をする度に毎月10万円などの給付金がおりる特約があり、抗がん剤費用と交通費などをカバーしてくれますので家計費の破たんを防げます。

【結婚後の老後のリスクとおすすめの保険】

今や人生100年時代の到来と言われ、65歳で退職した場合は老後の人生が30年以上も待っています。
その30年以上の生活費をどうやってまかなうのでしょうか？

意識調査では、夫婦が老後に必要な日常生活費の最低額は月額22.1万円と出ています。
男性の平均寿命は80歳です。
生命保険文化センター「生活保障に関する調査」／令和元年度
厚生労働省「平成28年簡易生命表」より

仮に65歳の夫婦が80歳までの15年間を最低限の生活費で過ごすだけで3,780万円も必要です。
もちろん老齢年金もありますが足りない可能性が非常に高く、自分でもしっかり老後資金を準備することがあります。

おすすめの保険：

個人年金保険、終身保険、変額保険など、貯蓄性の保険です。

【結婚後の働けなくなったときのリスクとおすすめの保険】

たとえば、事故に巻き込まれて大けがをしました。
長期間に渡るリハビリが必要ですと医師から診断されました。

この場合、お勤め先の健康保険からは傷病手当金を受け取れる場合もありますが、金額はお給料の6割程度です。
お給料の6割の金額で通院をしながら家賃を払い、生活費までまかなうことは可能でしょうか？

さらには、治療期間が1年半以上に及ぶケースや一生働けないからだになったとすると、住宅ローンの返済が残っていたらどうなるでしょう？

傷病手当金の支払期間は最大で1年半までです。
住宅ローンで団体信用生命保険に加入していたとしても、手厚い特約を付加していなければ働けない状態になっても住宅ローンの返済は必要です。

お勧めの保険：

就業不能保険です。
働けない状態になった場合に毎月契約した金額を受け取ることができます。
例えば月に10万円、15万円などを受け取り、減った収入を補うことができます。

■妊娠したら保険に入れない？

妊娠しても保険に入れます。妊娠は病気ではありません。
妊娠したら、医療保険や生命保険に加入できない、入りにくくなると解説しているサイトをみかけますがそんな事はありません！
ただし、注意点もあります。

【妊娠中に医療保険に加入した場合】

一般的には、条件付き加入といって、加入してから1年間は妊娠出産に関する治療が保障の対象外になる条件で加入できます。
ただし2021.7現在では、年齢やからだの状態、妊娠初期であることなど一定の条件を満たせば、妊娠出産も保障の対象になる通常の保障内容で加入できる保険会社も増えてきています。

また、帝王切開で出産後に加入した場合は、帝王切開は保障の対象外になる条件が5年間に延びるケースが一般的です。

【妊娠中に生命保険に加入した場合】

一般的には、正常妊娠であれば加入できることがほとんどです。

医療保険にせよ、生命保険にせよ早めの検討が良いですね。

■子どもが生まれたときの備えとおすすめの保険

教育資金を準備するための貯蓄型の保険です。

大学の費用の目安：

国公立539万円
私立文系730万円
私立理系826万円
出典：日本政策金融公庫「教育費負担の実態調査」（2019年度）からデータ抜粋

短い期間で準備するには難しい金額です。
子どもが生まれたら、早めに貯金をスタートさせましょう。

お勧めの保険：

学資保険です。
毎月決まった金額を保険料として積み立てして、高校入学や大学入学のタイミングでお祝い金や満期金を受取る保険です。
契約者である親が万が一、亡くなった場合、以後の保険料の払い込みは免除され、満期金はそのまま受け取ることができるという万が一の死亡保障があります。
銀行でお金を貯めた場合はそうはいきません。

■結婚後に生命保険に入らなかった場合のリスク

お子さまがいて、配偶者が亡くなった場合は経済的に非常に厳しくなる可能性があります。

ただし、国から遺族年金という補助があり、お子さまが18歳になる年の年度末まで支給されます。
注意点は、教育費用の中で最もコストの高い大学や専門学校への入学は18歳以降であることです。
それまでに大学や専門学校の資金を貯蓄できるでしょうか？

もしも生活がギリギリだった場合、学資はお子さまが奨学金という債務を自分で背負わなければなりません。
周囲に協力者がいなければ精神的、肉体的、経済的な三重苦で疲弊してしまうでしょう。

そのようなことにならないために、生命保険は遺族年金だけでは足りない分をカバーしてくれるものです。

■まとめ

ここまで読んであなたはどう感じたでしょうか？
万が一はめったに起こりません。
めったに起こらないリスクに備える費用は無駄である、もったいないと感じるか、万一が起こった時の家族の苦労を考えて保険で準備しておくのか？
正解はありません。どちらを優先させるかはあなた次第です。