【20代~30代前半】入院給付金日額はいくらにするのが良い?【FP監修】

年齢が若いうちは大きな病気になることが少ないため、医療保険の必要性を感じない人も多いです。しかしなかには将来に備えて、そろそろ医療保険への加入を考えなくてはと思っている人もいるのではないでしょうか?
本記事では20代~30代前半の方が医療保険に加入する場合に入院給付金日額をどれくらいにするのが良いか解説しています。
初めて医療保険に加入する方の参考にしていただければと思います。

入院給付金とは?

医療保険の主契約は「入院給付金」と「手術給付金」の2つで成り立っているものが多く見られます。
入院給付金とは大きな病気やケガで入院した場合に受け取れる給付金で、入院中にかかる費用としてのほかに入院期間中の収入減に充てることができます。
入院給付金日額をいくらにするか、また支払限度日数を何日にするかによって保険料が異なります

入院給付金日額とは?

入院給付金日額とは入院1日あたり〇円と入院日数に応じて支払われるものです。
保険商品によっては数日間の短期入院に対応し、一時金で支払われるものもあります。
また日額と一時金が組み合わされるものなど保険商品によってさまざまです。

支払限度日数とは?

入院給付金は同じ病気やケガで入院した場合に1回の入院の支払限度日数を60日120日180日などに決められています。
また通算支払限度日数では入院給付金の対象となる病気で何度も入退院を繰り返した場合にも通算700日1,000日1,095日と決められています。
日数が多ければ長期での入院に対応できますが、その分保険料も上がります。
保険商品によっては「三大疾病」(がん、心疾患、脳血管疾患)を罹った場合に支払い限度日数を無制限にするなど、病気の種類によって支払限度日数を区別して、分けているものもあります。

【20代~30代前半】入院給付金日額はいくらにするのが良い?

20代~30代前半であれば入院給付金日額、支払限度日数はどれくらい必要なのでしょうか?
実際に入院した際の平均自己負担額、平均入院日数をみてみましょう。

入院したときにかかる費用

入院した場合の費用は大きく分けて2つになります。
1つは手術や薬代といった直接の医療費、もう1つは入院生活にかかる費用です。
直接かかる医療費は公的医療保険が適用されるため、70歳未満であれば自己負担額は3割負担となります。
また高額療養費制度といって、手術費用などで高額になった場合はさらに軽減される措置が取られます。
そのため少ない自己負担で医療が受けられます。

一方、入院生活にかかる費用は医療費ではありませんので、保険適用されませ
例えば個室を利用した場合の差額ベッド代、入院中の食事代、その他日用品代やお見舞いのお返しなどがあります。

生命保険文化センターが令和元年度に行った調査によれば、入院中のかかる費用は1入院あたりの平均自己負担額は約21万円、また1日あたりの平均自己負担額は約2.3万円です。
いずれも高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額、差額ベッド代や食事代といった入院中にかかる費用すべてを含んだ金額になります。

※参考:入院したときにかかる費用はどれくらい?|公益財団法人 生命保険文化センター
    1日あたりの入院費用はどれくらい?|公益財団法人 生命保険文化センター

高額療養制度を活用することで医療費が軽減される

高額療養制度を活用することで直接医療費を軽減することができます。
年齢や年収によっても自己負担額の上限は変わっていきますが、例えば年収330~770万円であれば上限額は87,430円です。
1ヶ月間(月初から月末)の医療費の上限であり、どんなに高額な医療費がかかった場合でも約9万円で済むことになります。

※参考:高額療養費制度を利用される皆さまへ|厚生労働省

実際の平均入院日数

生命保険文化センターが令和元年度に行った調査によれば、15~34歳の平均入院日数は11.1日です。全体の平均入院日数が29.3日のため半分以下であることが分かります。

傷病別

傷病別に見てみると15~34歳の最も入院日数が長いのは統合失調症等で106.5日、次いで気分(感情)障害が47.1日となっています。

※参考:入院した場合、入院日数は何日くらい?|公益財団法人 生命保険文化センター

家計とのバランスを考えて決めることが大切

20~30歳代前半であれば平均入院日数が短い傾向になるため、支払限度日数も60日など短期間でも対応できるといえるでしょう。
また入院費用についても直接の医療費の自己負担額の上限が決められているため、保険適用外の費用が個人によってどれくらいかかるかによるでしょう。
また会社員などの公的保障がしっかりある場合と自営業者やフリーランスといった公的保障が薄い場合においても入院給付金がいくら必要なのかも変わってきます。
現在の自分のライフスタイルに合わせて保障内容を選び、年齢やライフスタイルが変わったタイミングで保障を厚くしたり、薄くしたりしていくのが望ましいと言えます。

まとめ

20代~30代前半の入院給付金額をいくらにするのが良いかについて解説していきました。
年齢が若いうちは大きな病気にかかることも少なく、かかっても入院日数も短い傾向にあります。
そのため医療保険に必ずしも加入しなければならないわけではなく、貯蓄で賄うことも可能です。
保険適用の医療費については上限が決まっているため貯蓄で備え、その他の入院にかかる費用や収入減に医療保険で賄うなど区別して検討してみても良いでしょう。

監修者情報

株式会社FP-MYS 代表取締役 工藤 崇
1982年北海道生まれ。相続×Fintechサービス「レタプラ」開発・運営。日本FP協会AFP認定者。2022年夏より金融教育のプロダクト提供。上場企業の多数の執筆・セミナー講師の実績を有する独立型ファイナンシャルプランナー(FP)。

※この記事に記載の情報は公開日時点のものです。

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