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2024.04.26

妊娠中に医療保険に入ることはできる?【住宅FP関根が答える!Vol.99】

みなさん、こんにちは。ファイナンシャルプランナーの関根です。
人生の転機に保険を見直しする人は多いですが、その中でも特に多いのは結婚を機に保険の見直しに進む方です。結婚をして保険見直しへ進むのは自然なことなのですが、この時に気をつけなければいけないのは、妊娠をしている場合の保険見直しです。

妊娠、出産となると家族も増えますし、万一のためにしっかりとした保障に入っていなければいけないと保険見直しを意識する方は多いですが、妊娠中の保険見直しは、加入時に条件が悪くなってしまうことも多いためポイントを押さえておく必要があります。本日は妊娠中の保険見直しに関して、どんなところに気をつけなければいけないのかをまとめていきたいと思います。

そもそも妊娠は病気ではありません。そのため、死亡保険やがん保険への加入には制限がかからないことが多いのですが、問題は医療保険です。妊娠をしているということは、出産の時に妊娠中毒症の可能性や早産の可能性、また出産も緊急帝王切開になる可能性もあります。

妊娠は病気ではないため、医療保険における給付金の支払事由として一般的な自然分娩で入院、出産をした場合には入院給付金や手術給付金の対象にはならないことが多いです。しかし、妊娠とは想定外のことが起こりうるものです。妊娠中毒症や重度のつわり、早産の疑いで入院する場合もありますし、出産自体も緊急帝王切開や吸引分娩になる可能性もあります。保険会社によっても違いますが、こういった異常妊娠、異常出産をした場合には入院給付金や手術給付金が支払われることも多いです。

そのため、妊娠中の医療保険の加入は保険加入自体ができても加入条件に一定の制限が設けられることが多いです。保険には特定疾病不担保特定部位不担保という言葉があり、「保険加入はできるが、この部位やこの傷病は保障されません」という条件付きで保険加入が引き受けられることがあります。

主に妊娠中の医療保険加入につけられる特定疾病担保は、子宮、卵巣、卵管及び周辺部位に関し、保険加入後1年から5年程度保障されないという条件が付けられることが多いです。この1年から5年という条件は、その被保険者によって異なります。年齢が若い方の場合、今後も出産をされる機会が多いと判断され長くなる傾向にあります。

帝王切開は緊急帝王切開と予定帝王切開があり、緊急帝王切開になった場合、入院給付金や手術給付金が支払われることが多いです。また、一度帝王切開で出産をした場合、それ以降の出産においても帝王切開が推奨されることも多く、今後まだ出産の可能性が高いと見られる場合も不担保の期間が長くなる傾向にあります。

妊娠中に医療保険に加入する場合、特定部位不担保が数年間ついてしまう可能性があるとすると、妊娠中には保険に入らず、出産後に加入するほうがいいのではないかといった質問を受けることがあるのですが、ここも考えなければいけません。

仮にその出産が自然分娩だった場合、保険に加入する時に出産に関する告知をしなくて良い場合が多く、特定部位不担保などの条件がつけられる可能性は低いといえます。しかし、早産の疑い、重度のつわり、妊娠中毒症などの異常妊娠に該当した場合、緊急帝王切開、予定帝王切開などになってしまった場合、保険加入時の告知内容に該当するため、やはり同じように数年間の部位不担保がつけられてしまう可能性が高いです。そのため出産後を待つというよりは、妊娠、出産の前に保険に加入されることをお勧めしています

また妊娠中の告知でよくあるのが、妊婦検診により子宮内に何か異常が見つかる場合や、血液検査で貧血気味の診断が出ることがあります。こういったものも告知事項に該当してきてしまうため、やはりできることならば、保険は妊娠、出産前に加入されることをお勧めします。

現在、妊娠、出産にかかる費用は基本的に保険適用外、つまり全額自己負担となっております。妊婦検診も実費となっており、お住まいの自治体から補助金が出ている程度となっています。その補助金も市町村によって異なりますので実際にかかる自己負担額は人によって異なります。そして出産した場合に支払われる出産育児一時金は原則50万円となっています。出産一時金は42万円だったのが2023年4月1日出産以降50万円に改定されています。それでもやはり、自然分娩などの場合には足らないのが現状です。今後は健康保険適用になるともいわれており、妊娠、出産に関する費用も今後変わっていく可能性もあります。

ちなみに収入保障保険や、がん保険の場合には、妊娠、出産に伴い、何かしらの制限がかけられる可能性は低いといえます。しかし、先ほどお話したように妊婦検診で子宮内に腫瘍などが見つかる場合はあります。そういったときにはがん保険の加入に制限されることがあります。様々なリスクも考えると、妊娠の前に保険に加入することができればそれが一番かもしれません。

※この記事に記載の情報は公開日時点のものです。

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WRITER’S PROFILE

㈱投資用マンションSOS 代表取締役 関根克直

ファイナンシャルプランニング技能士2級。独立系FPとして18年。ライフプラン作成、保険見直し、住宅ローン提案、投資用不動産計算など、年間300件ほどの面談をおこない幅広いサービスを展開しています。 元ウィンドサーフィンインストラクター、またチャンネル登録10万人YouTuberとしても活躍中。

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