医療保険に加入したいのに加入できない理由とは?女性の場合【FP監修】

若いうちは健康状態への心配がなくても、年齢を重ねるごとに気になったり…
そこで、医療保険への加入を考えて、いざ申し込んでみたら加入できないってこともあります。
本記事ではどのようなときに医療保険に加入できないのか、もし断られた場合に医療保険に加入できないのかなどを解説しています。
医療保険に加入しようか、乗り換えを検討している場合にぜひ、参考にしてみてください。

医療保険に加入する場合は告知義務がある

医療保険などの生命保険に加入する際に、保険会社からの質問に対し「告知書」を提出する場合がほとんどです。
これを「告知義務」と呼んでおり、加入者の現在の健康状態や過去の病歴などを告げなくてはなりません。
また「告知義務違反」といって、もし虚偽の内容で書いた場合は契約自体が無効となり、保険金が支払われないことがあります。

なぜ告知が必要なのか?

保険は多くの人がお金を出し合って、お互いに保障し合う相互扶助の基で成り立っています。
健康状態のあまり良くない人や危険な職業に就いている人などが保険に加入することで、保険金を支払う確率がほかの加入者より高くなってしまうことになります。
そのため公平性を保てなくなってしまうため、加入者に事前に告知してもらい受け入れるかどうかは審査する必要があります。

医療保険に加入したいのに加入できない理由【女性の場合】

これから医療保険に加入しようと考えている場合に,いざ加入しようとしても入れない可能性があります。
女性の場合どのようなことが考えられるのでしょうか?

理由①:過去に病気をしている、持病がある

保険会社に告知する際、現在の健康診断などの結果のほかに、過去数年の間に特定の病気にかかったことがあるかどうかや現在も持病の治療を受けている場合などは加入できないことがあります。

理由②:薬を服用している

睡眠薬や精神安定剤などの薬を服用している場合に加入できないことがあります。
よく眠れない、うつの症状がある、更年期障害の治療を受けているなど理由はさまざまだと思いますが、医療機関を受診し睡眠薬や精神安定剤などの薬を処方している場合は加入が難しくなります。

理由③:妊娠・出産トラブルを経験

女性の場合は入院する原因は病気やケガだけでなく、出産の際も入院します。
例えば帝王切開で出産した場合は、出産後に医療保険に加入しようとしても条件付きになることがあります
次回の出産の際も帝王切開で出産するリスクが高いことなどから一定期間、子宮に関連する病気に対する保障の対象外となることがあります。
このほかにも早産や流産、妊娠トラブルも該当します。

理由④:不妊治療をしている

医療保険に加入する際に、不妊治療を受けている場合も加入を断られるケースがあります。
保険加入の際は告知義務があることを説明しましたが、そのなかには「過去3ヶ月以内に医師の診療・検査・治療・投薬を受けたことがあるか」という質問があります。

不妊治療中は内服薬注射薬による治療が行われることも多いため、保険会社から医療行為が伴う疾病と扱われ、条件付きでの加入となる可能性もあるのです。

ただし、最近では不妊治療中の方でも加入できる保険商品も出てきているので、医療保険加入の際は検討してみましょう。

特別条件付きで加入できる場合

保険会社によって告知内容が異なるため、上記の理由でも場合によっては審査に無条件で通ることもあります。
そのため加入の際は優先順位を決め、加入が出来なかった時の次案を検討しておくことが大切です。
また無条件での加入が難しい場合でも特別条件付きで加入できる場合があります。

条件付きの場合でもいくつかのパターンに分かれるため、それぞれ詳しくみていきましょう。

通常の保険料より割増し

病気の症状などからリスクに応じて通常の保険料よりも割増しにして支払うことで加入できます。

特定部位不担保

特定部位不担保とは過去に病気を患った部位を保障の対象外にするものです。
例えば帝王切開などを過去に経験している場合は、子宮に関連する病気は保障の対象外にして加入できるというものです。

特定疾病不担保

特定の疾病で手術や入院した場合に保障の対象外とするものです。

保険金の減額

手術や入院した場合にリスクに応じて支払われる保険金を通常の金額よりも減額して支払うものです。

過去に患ったことがある病気や持病がある場合に、特定部位不担保または特定疾病不担保での加入では病気の再発や持病の悪化に備えることができません。

そのため病気の再発や悪化した場合に備えたい場合には、告知内容が少ない引受基準緩和型保険を検討してみましょう。

引受基準緩和型保険を検討する

引受基準緩和型保険とは通常の医療保険よりも告知内容が少ない生命保険です。審査基準が緩くなっており、過去に病気を患った、持病を抱えている場合にも加入しやすくなっています。
加入条件は保険会社によって、病気の種類や過去〇年以内などの審査基準が異なります。
また保険商品によっては一定期間に給付金の支払いに制限を設けているものもあり、期間内は保険金が減額されて支払われ、期間が過ぎれば満額支払われるものもあります。

公的医療保険の活用と貯蓄でカバーできる可能性あり

通常の医療保険への加入が難しい場合でも特別条件付きや引受基準緩和型保険で加入することができると解説してきました。
しかし、通常の医療保険に比べ、保険料の割増や保障範囲が限定的な点や、保険金が減額されるなどがあります。
公的医療保険には「高額療養費制度」といって、大きな手術やケガで手術や入院した場合の高額の医療費を軽減させることができます。
また会社員や公務員が加入している社会保険であれば、病気やケガで働けない期間の収入を保障する「傷病手当金」があります。

病気やケガに必ずしも民間の医療保険で備えなくてないけないわけではありません
毎月の保険料と保障のバランスを考えて検討してみてください。

まとめ

医療保険に加入したいのに加入できない理由について、また加入しやすい医療保険などを解説してきました。
保険は相互扶助で成り立っているため、健康状態が良くない場合での加入に条件付きになってしまいます。
もしも、通常の医療保険への加入が難しい場合でも、引受基準緩和型保険であれば加入しやすくなっているため、民間の医療保険で備えたい場合は検討してみても良いかもしれません。
ただし、保険料が割増になったり、保険金が減額されたりします。
そのため保険料と保障のバランスを考慮して、貯蓄で賄うという選択肢も検討してみましょう。

監修者情報

株式会社FP-MYS 代表取締役 工藤 崇
1982年北海道生まれ。相続×Fintechサービス「レタプラ」開発・運営。日本FP協会AFP認定者。2022年夏より金融教育のプロダクト提供。上場企業の多数の執筆・セミナー講師の実績を有する独立型ファイナンシャルプランナー(FP)。

これから妊娠を考えている方はこちらの記事も参考にしてください。

※この記事に記載の情報は公開日時点のものです。

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