医療保険の180日ルールを解説!避けるためにはどうしたら良い?

医療保険の180日ルールは、同じ病気やケガを理由に短期間に入退院を繰り返す場合に適用される可能性があるルールで、主に入院給付金などの受取額に影響します。

180日ルールの対象になると、入院していても給付金が受け取れない期間が発生するおそれがあります。入院中の費用はできる限り医療保険でカバーとしようと考えていた人は困ってしまうかもしれませんね。

この記事では、医療保険の180日ルールが適用される条件や問題点、180日ルールを避けるためにできることを解説します。

医療保険の180日ルールとは

医療保険の中心的な保障の一つが入院給付金です。入院給付金は入院日数に応じて支払われるものが多いのですが、ほとんどの場合、1度の入院で給付金が支払われる日数には上限があります。これを支払限度日数と言い、60日・90日・120日などのタイプがあります。

支払限度日数よりも長く入院すると、給付金を受け取れない期間が発生することに注意してください。医療保険の180日ルールは、入院給付金の支払限度日数と深く関係しているからです。

基本は同じ病気での再入院で適用

医療保険の180日ルールとは、退院した翌日から180日以内に同じ病気やケガが原因でもう一度入院することになった場合、はじめの入院も含めた1度の入院とみなすというルールのことです。

2つ以上の入院が1度とみなされると、入院給付金が支払われる日数の計算に影響します。支払限度日数が60日型の保険に加入しているケースで説明します。

最初の入院で45日、いったん退院し、90日後に同じ理由で30日間再入院したとしましょう。この場合、退院から再入院までの期間が180日以内なので2回の入院は一度の入院とみなされ、入院日数は合算されます。そのため、合計の入院日数は75日間となりますが、給付金の支払限度日数は60日のため、60日分しか給付金を受け取れません。残り15日分については、全額を貯蓄などから自己負担することになります。

ここでのポイントは、同じ病気・ケガでの入院の場合のみ、180日ルールが適用されることです。最初の入院とその次以降の入院の原因が異なる場合は、2つ以上の入院の間隔が180日以内でも、それぞれは別の入院とみなされます。

違う病気でも1度の入院と見なされることもある

上記で解説した通り、医療保険の180日ルールが適用されるのは同じ原因で再入院する場合に限っている保険が多いのですが、最近ではそうではない保険も販売されています。

一部の保険では、別の理由での入院でも、2つ以上の入院の間隔が180日以内の場合は一度の入院とみなされるのです。

他の医療保険よりもさらに厳しいルールのため、ルールが適用され、保険金が払われない可能性も高くなります。医療保険に加入する際は、180日ルールの対象が同じ病気やケガだけなのか、別の病気でも適用されるのか確認するようにしたいですね。

180日ルールの問題点

医療保険の180日ルールの対象となると、どのような問題があるのでしょうか。ここでは大きく分けて2つの問題点について解説します。

入院給付金がもらえない期間が発生しやすくなる

180日ルールの最大の問題点が、入院日数が合算されることによって入院給付金の支払限度日数に達しやすくなり、給付金がもらえない期間が発生しやすくなることです。

最近では入院1回あたりの入院日数は短くなる傾向があるため、それにあわせて支払限度日数を短くしている人も少なくありません。ところが、180日ルールによって2回以上の入院日数が合算されることで入院費用を自己負担しなければいけない期間が発生すると、想定よりも支出が増えてしまうおそれがあります。

病気や年齢によっては入退院を繰り返すこともある

病気の種類によっては、合併症を起こしやすくなったり、免疫力が下がることによって感染症にかかりやすくなったりするものがあり、入退院を繰り返すことがあります。そのような場合、病名は違っても医療保険としては同じ病気とみなされ、180日ルールが適用される可能性があるのです。

また、一般的に年齢が上がるほど病気にかかりやすく、かつ、体力などの観点から回復に時間がかかるため、入院する可能性は高く、一度の入院期間も長くなります。そのため、若い人よりも高齢者の方が180日ルールが適用される可能性は高くなるでしょう。

180日ルールによる影響を避ける方法

突然の入院による経済的リスクに備えるために医療保険に入ったのに、入院給付金がもらえない期間があるのは困ると考える人は多いでしょう。医療保険の180日ルールを避ける方法はあるのでしょうか。

支払限度日数が長い保険に入る

180日ルールを避けられるわけではありませんが、ルールによって入院給付金が支払われない期間が発生するのを防ぐ、または、支払われない期間をできるだけ短くする方法があります。それは支払限度日数が長い保険に入ることです。

入院日額が短縮化する傾向に合わせて、支払限度日数は60日としている保険が多いのですが、それを90日または120日型に変えることで、180日ルールによって入院日数が合算されても支払限度日数に達しにくくなります。

たとえば40日間の入院をしたあと、180日以内に同じ理由でもう一度40日間入院をしたとします。その場合、60日型だと給付金が支払われない期間が20日間発生しますが、90日型や120日型であればすべての期間において給付金を受け取れます。

しかし、この方法のデメリットは支払限度日数が長い保険は短いものに比べて保険料が高くなることです。支払う保険料と受け取れる給付金のバランスを見ながら、支払限度日数を長くするかどうかを検討しましょう。

入院の間隔を180日以上空ける

180日ルールの適用を確実に回避できる方法が入院の間隔を180日以上空けることです。しかし、この方法が使える場面はあまり多くないでしょう。たとえば、病状が緊急を要しておらず、あと数日で退院翌日から180日が経過しそうだというタイミングであれば、再入院の時期を少し遅らせることで180日ルールを回避できます。

あえて対策はしない

180日ルールを避ける方法を紹介してきましたが、入院する確率が高くない若い人であれば、あえて対策はしないという選択肢もあります。180日ルールを避ける方法として支払限度日数が長い保険に入ることを紹介しましたが、そうすると保険料負担が増えてしまいます。

年齢が若い人はそもそも入院する確率が低いため、繰り返しの入院によって180日ルールが適用される可能性が高くありません。ルールを避けるために支払限度日数が長い保険に入ると、保険料が無駄になることもあるため、あえて対策はしないのも一つの方法です。

まとめ

医療保険の180日ルールは短期間で繰り返される入退院を一度の入院とみなし、入院日数を合計するルールです。入院日数が合計されることで、入院給付金の支払限度日数に達しやすくなり、給付金が受け取れない期間が発生する可能性があります。

長期入院をしたり、入退院を繰り返したりするリスクが高い高齢者などは、支払限度日数が長い保険に入ることを検討してみましょう。180日ルールにより、給付金が受け取れない期間を減らすことができます。

※この記事に記載の情報は公開日時点のものです。

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