生命保険のおすすめはどれ?加入のメリットや選ぶポイントについて解説

「そろそろ生命保険に入らなきゃと思うんだけど、失敗したくない」
「生命保険は複雑だから、自分に合った保険が分からない」
「20代でも生命保険は必要? 長く払うものだから理解してから入りたい」
このように、生命保険に加入したいと考えてはいても、生命保険選びに失敗したくないと思っている人は多いのではないでしょうか。

本記事では生命保険を選ぶための4つのポイントをはじめ、生命保険のメリット、デメリット、さらには年代別におすすめの生命保険を紹介しています。

この記事を読むことで、生命保険に加入する際に必要な知識や商品ごとの特徴が把握できます。さらに、その知識と自分の状況を照らし合わせることで、自分の希望に合った生命保険が見つかるでしょう。

現在、生命保険への加入を考えている人は、ぜひこの記事をチェックしてみてください。

生命保険は必要?

普段の生活の中で、生命保険の必要性を感じることは少ないでしょう。

しかし、誰もがリスクなしに生きていけるとは限りません。突然の事故やケガなど、予想もしていない事態に見舞われることもあり得ます。

何かあった時のために貯蓄をすればいいと考える人もいるでしょうが、いつ起こるか分からない病気やケガのためにする貯蓄は難しいのではないでしょうか。

それどころか、満足な金額がたまる前に事故にあったり、病気やケガをしたりすることもあります。そのような場合に備えて安心を得るのが生命保険です。

突然の事故やケガの際、生命保険に加入していれば、事故や病気にもすぐに対応できます。

生命保険の種類

保険の種類は、病気やケガに備える保険、死亡後の遺族の生活維持に備える保険、がんなど特定の病気に備える保険の3つに分けられます。そのほか介護が必要になった場合に備える保険、生きるための保険、葬儀のための保険もあります。

種類が多すぎて、どの保険に入っていいのか分からないと感じる人も多いでしょう。また、保険の種類だけではなく、保険会社も数多く存在するため、その部分でも選びきれないという声も多く聞かれます。

大手保険会社であれば、住友生命、日本生命、第一生命、東京海上日動、フコク生命など、その他アフラック、楽天、ライフネット、ソニー生命といったネット系生命保険会社やかんぽ、教員共済、都道府県民共済など、数多くの保険を販売する会社があります。

そのなかから、自分に最適な保険を選ぶのは至難の業でしょう。ここからは、それぞれの保険について詳しく紹介します。ぜひ参考にしてください。

  • 医療保険
  • 死亡保険
  • 生存保険
  • 介護保険
  • 葬儀保険

医療保険

医療保険とは、ケガや病気などで入院した際に給付金をもらえる保険です。

保障タイプは、入院一日当たりいくらと決まっている「日額型」と、実際にかかった費用を補償する「実費型」、一定の期間だけ保障される「定期型」と一生涯保障される「終身型」の3つに分かれています。払い込みの種類にも「終身払型」「有期払型」の2つがあります。
保険商品のラインナップを見ても、女性に特化した保険、持病があっても加入しやすい「緩和型保険」など、実に様々です。

死亡保険

死亡保険とは、被保険者が死亡、または高度障害状態になったときに保険金の対象となります。葬儀費用や、遺族の生活資金などに充てることが可能です。

保険の種類には、死亡・高度障害の保障が一生涯続く「終身保険」と一定期間の保障を確保する「定期保険」の2つがあります。

死亡保険のメリットは、加入後、短期間に高額な死亡保障を準備できることです。

たとえば、突発的な病気や事故で亡くなった、働けなくなったといった場合に備えて4,000万は残しておきたいと考えても、その金額を貯めるまでは相当な時間がかかるでしょう。

しかし、保障額が4,000万円の死亡保険に加入すれば、加入後に4,000万円の備えを手に入れることができます。もちろん、加入条件を満たしていることが前提ですが、いざというときにすぐに保障される点は大きなメリットでしょう。

生存保険

生存保険とは、生活していくための保険です。

たとえば、退院しても自宅療養やリハビリなどで仕事に復帰できない場合や、後遺症が残り、介護が必要な場合もあるでしょう。

その部分を補い、生活していくために加入する保険が「生存保険」です。保険会社によっては、今までカバーできなかった部分を保障する保険も出ているため、資料などを読んでみることをおすすめします。

介護保険

介護保険とは、公的な介護保険の不足部分を補い、介護の経済的な不安を減らす保険です。保険会社によって定められている「介護が必要な状態」になったときに、一時金や年金が受け取れます。公的介護保険は介護サービスの利用料補完であるのに対し、民間介護保険は現金給付という違いがあります。

一方、民間の介護保険の場合、現金支給・給付金の金額設定は自分で選べるため、使い方の自由度が高く、使い勝手が良いと言えるでしょう。

ただし、加入するためには保険会社で決められた条件を満たす必要があります。さらに、条件を満たさないと受給できないといったデメリットもあるため、しっかりと確認しておきましょう。

葬儀保険

葬儀保険は、自分の葬儀にかかる葬儀代が死亡時に支払われるようにする保険です。自分が亡くなった後、家族に葬儀代の負担をかけたくないと考える人のための保険といえるでしょう。

葬儀保険の種類としては、死亡時に葬儀代が支払われる一般の生命保険と、契約期間を短く掛け金も少なめに抑え、保障内容を葬儀費に限定した少額保険があります。

この葬儀保険は、保険会社によって呼び方は様々ですが、一般的には「お葬式保険」「終活保険」という名称で取り扱われています。

生命保険を選ぶための4つのポイント

ここまでで、生命保険の必要性は理解したものの、保険の種類が多すぎてどの保険に加入すればよいのか分からないという人もいるでしょう。

不安だからと言って、やみくもに多くの生命保険に加入すればよいというわけではありません。ここでは、自分に最適な生命保険に加入するための4つのポイントについて解説しましょう。

  • 加入目的を明確にする
  • 必要な保障金額を算出する
  • 受け取り方で選ぶ
  • 予算を設定する

1:加入目的を明確にする

何のために生命保険に加入をするのか、目的をはっきりさせましょう。

たとえば、突然の大きな病気やケガなどで入院した場合は社会保険や国民健康保険では賄い切れない部分が出てきます。

その保険で賄い切れない自己負担分の医療費、関連した諸費用もかかります。そのために備えるのが医療保険です。

この他にも、入院中の働けない期間の収入を補填したり、生活費の足しにしたりすることもできるでしょう。

医療保険を選ぶ際は、公的医療保険でどのくらい補えるのかを確認し、足りない部分を保険商品で補うことをおすすめします。

また、自分のライフスタイルに合わせながら払込期間や保険期間を検討するのも大切です。どのようなことにどれくらいの保障が必要なのか考えてみましょう。

2:必要な保障金額を算出する

必要な保障金額とは、万が一の際に遺族が安心して暮らしていける金額です。

家族構成や年収により、必要な保障金額は違ってきますが、ここでは大黒柱が亡くなった場合の算出方法を見てみましょう。

まず、現在の月々の支出(生活費・子どもの学費・住宅費など)を計算します。

次に遺族の収入を計算しますが、収入には遺族基礎年金、老齢基礎年金、企業保障、資産、配偶者の収入などがあります。具体的にどのくらいの収入があるか、大まかに確認しましょう。

そして、現在の月々の支出から遺族の収入を引きます。

たとえば、現在の月々の支出を30万円とします。収入は遺族年金と妻の勤労収入で合計20万円の収入が見込める場合、「30万円-20万円」になります。

この場合は、月々10万円が不足します。そして、子どもが社会人になるまで保障が必要と考えると、(月々10万円×12か月×子どもが成人するまでの年数)で計算できます。

生命保険の保障金額を考える際の注意点としては、亡くなった後の支出も収入も、あくまでも見込み額であるということです。

結婚・出産、住宅購入や定年退職、子どもの進学・就職・結婚・出産など、それぞれのライフイベントでの出費を考え、必要な保障額を決めましょう。

3:受け取り方で選ぶ

生命保険の種類により、給付金の受け取り方は様々です。はじめに、死亡保険の給付金の受け取り方について見て行きましょう。

前述の通り、死亡保険には終身タイプと定期タイプがあります。

原則、終身タイプには満期がありません。被保険者が亡くなったときに指定された受取人が死亡保険金を受け取り、解約した場合は解約返戻金が受け取れるのが特徴です。

一方、定期タイプは、保険期間が10年、20年あるいは65歳になるまでなど、契約期間が経過すると満期を迎えるため、終身保険に比べ保険料は低く抑えられるのが特徴です。

次に、死亡保険の高度障害状態になった時の保険金の受け取り方について解説しましょう。

終身保険・定期保険・収入保障保険・養老保険・医療保険・がん保険などが高度障害状態になった時保険金が受け取れる保険商品です。保険商品ごとに、高度障害状態に該当するための基準があることに注意しましょう。

なお、高度障害状態になり保険金を受け取った場合は、その後亡くなっても保険契約が消滅しているため、死亡保険金は受け取れません。

がん保険は、がんに特化した保障がある保険で、がんと診断されたときに、一時金や入院給付金、先進医療給付金が受け取れます。

就業不能保険は、被保険者が病気やケガで働けなくなってしまったときに、定期的に生活費の代わりとなる保険金が受け取れる保険です。

このように、加入する保険によって受け取れる給付金の種類は様々です。

ただし、保険会社所定の条件を満たしていないなど、給付金を受け取れない場合もあるため、受け取るための条件はしっかり確認しておきましょう。

4:予算を設定する

保険の予算を立てる際は、「保険にかける予算=手取り収入-基本的な生活費(食費・水道光熱費・住宅費・その他費用)-貯蓄」という計算が基本です。

保険を厚くすればその分月々の保険料も上がるため、莫大な金額になってしまう可能性があります。毎月の保険料負担が過度に家計の負担にならないようにしましょう。

保険の加入目的、必要な保障金額、どのように受け取るかなどを検討した上で、支払える適正な保険料を決めてください。

保険の予算の比較をする際はネットが便利です。保険のランキングなども調べることができます。実際に詳しい話を聞きたい場合は、保険見直し本舗などの実店舗に足を運ぶこともできます。

生命保険に入るメリットとは?

日本人の生命保険(個人年金保険含む)の2021年度世帯加入率は89.8%で、医療保険の加入率に至っては93.6%です。生命保険に加入するメリットがなければ、これほど多くの人が加入することはないでしょう。

主なメリットとしては、生命保険に加入することで万が一の備えになる他、商品によっては貯蓄代わりになったり、税金の軽減や相続税対策になったりすることが挙げられます。

以下で、生命保険に加入するメリットについて詳しく見ていきましょう。どのようなリスクに対応できるのか確認してください。

出典:2021(令和3)年度「生命保険に関する全国実態調査」(2021年12月発行)
参照:https://www.jili.or.jp/research/report/zenkokujittai.html

1:もしものときの備えになる

突発的なケガや事故、病気など、人生の自分には起きないだろうと思っていても、起きてしまうことは多々あります。

もしも、家族を支える大黒柱が突然亡くなってしまったら、遺された家族はどうすればよいのでしょうか。子どもがまだ幼い、きちんとした蓄えがない、遺された配偶者だけでは経済的に生活を支えることが難しいなど不安は尽きないでしょう。

そのような場合に、遺された家族が安心して暮らしていくためのお金を準備できるのが生命保険です。

2:病気やケガでの収入減や医療費に備えられる

生命保険への加入は、もしもの時の安心材料の一つになります。

生きていく上で、様々なリスクは付き物です。「自分は大丈夫」と思っていても、突然のけがや事故、病気などが起きる可能性は誰にでもあるでしょう。

預貯金では対応できない、まとまったお金が必要になる場合もあります。そのようなときに生命保険に加入していれば、経済的には安心です。

3:将来のための貯蓄になる

生命保険の中には終身保険や養老保険など、貯蓄性のある保険もあります。

掛け捨て型に比べると毎月の保険料は割高になりますが、満期保険金や解約返戻金があるため、支払った保険料が無駄になりにくいというメリットがあります。

たとえば、解約返戻金が払い込んだ保険料の総額を上回るタイミングで解約し、老後の生活費や介護費用に充てるといった利用の仕方も可能です。

4:税金を軽減できる場合がある

生命保険に加入すると生命保険料の控除対象となるため、保険料の所得税・住民税などの税金を軽減できる場合があります。

控除の対象となるのは、その年の1月1日~12月31日までに支払った保険料で、控除できる保険料の額は支払った保険料の金額に応じて変わります。

一般生命保険料・介護医療保険料・個人年金保険料などに生命保険控除が適用されますが、それぞれ控除対象になる保険料の上限が決まっているため、確認しておきましょう。

一般的に、保険料の契約は長期にわたるため、生命保険料控除によって支払う税金に大きな差が出ます。

控除を受ける際は、生命保険会社が発行する「生命保険料控除証明書」を、年末調整書類の「給与所得者の保険料控除等申告書」に添付して勤務先に提出してください。

個人事業主、自営業者の場合は確定申告時に医療費控除による所得控除を自分で計算のうえ、上記と同じように「生命保険料控除証明書」を確定申告に添付して控除を受けましょう。

出典:生命保険料控除っていくら戻る?|保険の見直し・相談なら【リアほ】
参照:https://reaho.net/magazine/keiyakumae/koujo-ikura/

5:相続税対策になる

「我が家に財産はないから」と相続対策をしていない場合、突然の相続トラブルに見舞われることがあります。場合によっては、相続税を払うための現金が準備できないということもあるでしょう。

そのようなときは、生命保険を活用するのがおすすめです。生命保険の死亡保険金は現金で受け取れるため、納税資金として活用できます。

生命保険金には、死亡保険金の相続に限り「500万円×法定相続人の数」まで非課税になる制度があります。

この制度を利用して非課税枠を増やすなど、相続税を保険金で支払うといった対策も検討してみましょう。

出典:生命保険の受取人指定の仕方(決め方)と注意すべき点は?|保険の見直し・相談なら【リアほ】
参照:https://reaho.net/magazine/keiyakumae/uketorinin/

生命保険に入るデメリットとは?

もしものときに心強い生命保険ですが、デメリットもあります。保険料の支払いが生じるため、家計に影響が出る可能性があることは大きなデメリットと言えるでしょう。

また、経済的な事情により短期解約をした場合、解約返戻金が元本割れを起こす可能性もあります。他には、インフレの影響で受け取る年金額の価値が下がってしまう場合もあるでしょう。

ここでは、デメリットについて詳しく見ていきましょう。

1:毎月の出費が増える

生命保険に加入すれば、当然のことながら保険料の支払いが発生します。毎月の固定費として支払うのは難しいという場合もあるでしょう。

しかし、「保険は万が一のリスクに備える必要経費」です。自分の生活、家族の生活を守るために生命保険は大きな役割を果たします。

確かに毎月の出費は増えますが、保険料を安く抑える掛け捨て型にするなど、バランスを考えて保険料を設定すれば回避できます。

様々なケースをシミュレーションしてみましょう。

2:解約時に損をする場合がある

生命保険に加入していても、場合によっては解約せざるを得ない時もあります。掛け捨て型の場合は、解約返戻金もありません。

特に貯蓄型の保険の場合、解約するタイミングによっては解約返戻金が払い込み保険料の総額を下回る場合があります。

逆に、解約返戻金として受け取った金額がそれまでに支払った保険料の合計よりも多かった場合は、保険を使って利益を得たことになるため、その差益は一時所得扱いとなり、所得税がかかります。

さらに、保険料を支払った人と解約返戻金を受け取った人が違う場合は、贈与税の対象になることにも注意しましょう。

出典:保険を解約して解約返戻金を受け取りました。税金はかかるの?|保険の見直し・相談なら【リアほ】
参照:https://reaho.net/magazine/tetuduki/kaiyaku-tax/

3:インフレが影響する場合がある

日本では長い間デフレ状態で、ものの価値が上がることは少ない状態でした。

しかし、状況が変わりインフレになると、輸入品・日用品・資源などあらゆるものが高騰し物価が上昇します。

たとえば、今1,000円で買えるものが、一年後には1,100円になったと仮定しましょう。同じものが1,000円では手に入らなくなったということは、「お金の価値が下がった」ということです。

今後インフレが加速していけば、将来の保険金の価値は著しく下がるということも想定しておきましょう。

たとえば、満期金額3,000万円で契約しても、受け取る頃には貨幣価値が下がり、実質の価値が目減りしているということが考えられます。

インフレにも対応できるように、保険の見直しなど時代に合わせた保険の運用を考えることも必要でしょう。

年代別のおすすめの保険

生命保険は年代、性別、環境によって商品選びのポイントは変わってきます。

ここまで説明してきたように、生命保険は種類が多く、どのような生命保険商品に入ればよいのかは人によって異なります。

一概にこの保険が良いとはいえませんが、公的制度や貯蓄などでカバーしきれない部分を生命保険で備えるのが良いでしょう。

ここからは、20代~50代までそれぞれのケースについて見てみましょう。

20代の場合

20代でも思いがけない病気やケガなどに見舞われることは十分考えられます。貯金を取り崩したり、お金の心配をする必要がないようにしっかりと吟味し、保険に加入しましょう。

まず、20代独身の方の保険の選び方です。

まず、病気やケガで働けなくなった時や、火災・盗難にあったときにどのくらいの備えがあると安心なのか、ということを考えましょう。

また、女性の場合は、たとえ若くても乳がんや子宮頸がんなど、女性特有の病気に備えた生命保険も視野に入れることをおすすめします。

20代独身の場合は、まだまだ貯蓄が十分ではないことも多いため、万が一に備えて、公的保険で補えない分を保険で補えるようにしましょう。

また、既婚であっても、共働き夫婦、妻または夫が専業主婦(主夫)、子どもあり、なしによって入るべき保険やかけるべき保障は違ってきます。

上記を考慮すると、万が一のケガや病気に備える医療保険と、亡くなった時や高度障害状態になったときに毎月受け取れる保障保険などがおすすめです。また、働けなくなったときに備え、就業不能保険もいいでしょう。

独身・既婚に限らず、必要な保険の種類は年齢・家族構成・健康状態によって変わってきます。また、20代であれば結婚・出産・住宅購入などライフサイクルによっても変わってくるでしょう。

保険の内容を考えるときは、常にライフサイクルに合わせて見直すことが必要です。

30代の場合

30代は、まだまだ健康にも自信がある世代でしょうが、ケガや病気のリスクを忘れてはいけません。その点を踏まえて、30代の場合の保険の考え方を見て行きましょう。

まず、30代独身の方の保険の考え方です。

大きな死亡保障のある保険に入る必要はありませんが、病気やケガでお金に困らないための準備としての保険を考えましょう。医療保険を充実させ、余裕があれば、貯蓄型の保険を活用し資産運用をしていくというのも選択肢の一つです。

さらに余裕があれば、若いうちから老後の資産づくりの保険の活用を考えるということもできます。また、女性の方は女性特有の疾病に特化した特約に加入しておくと安心です。

次に、30代 既婚・子どもなしの方の保険の考え方です。

共働きであれば、夫婦の一方に万が一のことがあっても、それぞれの収入があるため、死亡保障は生活を立て直せる程度の金額でよいでしょう。

しかし、一方が専業主婦(主夫)の場合は、働き手が死亡保険に加入したほうが心配を軽減できます。もしもの場合は遺族年金もありますが、遺された遺族が生活を安定させるためには心許ない可能性があるため、死亡保険の検討が必要となるでしょう。

医療保険に関しては、夫婦の働き方を問わず、貯蓄状況などを考慮しながら検討しましょう。

最後に、30代既婚・子どもありの方の保険の考え方です。

30代の子どもがいる家庭では、これからの教育資金や住宅購入などのライフイベントで大きな出費を念頭に置く必要があります。

しっかりと人生設計を考え、生命保険で必要な金額を明確にし、これからの人生で目標を叶えるために必要な金額を算出しましょう。

そして夫婦のどちらかに万が一のことがあった場合を考え、遺された家族の生活費、子どもの学資、葬儀代なども考慮に入れた保険を考えましょう。

40代の場合

働き盛りの40代は、実は急激に病気のリスクが高まる年代でもあります。長期入院の医療費やその間の生活費、貯蓄など、保険で準備できることは多岐にわたります。

また、若い頃に入った保険を見直すことも必要です。自分自身に合った最適な保険を今一度見直すのに適した年代と言えるでしょう。

まず、40代独身の方の保険の考え方を見ていきます。

独身の方の場合、大きな死亡保障は必要ないでしょう。しかし、万一の場合の葬儀費用やお墓代などで迷惑をかけないための死亡保障は必要です。

さらに、自分自身をしっかり守るための医療保障、また年齢的にも三大成人病特約やがん保険なども視野に入れて検討することをおすすめします。余裕があれば、資産運用代わりの保険も選択肢の一つに入れてみましょう。

次に、40代既婚・子どもなしの方の保険の考え方です。

40代といえば、結婚している方であればマイホームを購入し、住宅ローンの支払いがあるなど、何かとお金がかかる世代で、病気やケガのリスクも高くなる年代でしょう。

夫婦二人とはいえ、急な医療費は家計にダメージを与えます。その点を考慮して、医療保険に「がん特約」「三大疾病特約」「生活習慣病特約」「女性疾病特約」といった特約を付加することをおすすめします。

特に女性の場合、乳がん治療後の乳房再建手術など、通常の医療保険では対象外になる費用も保障対象になる商品もあります。万が一に備えて検討しましょう。

最後に、40代既婚・子どもありの方の保険の考え方です。

40代の保険は、今後の人生設計を考慮し、保険を考えるということが必要です。自分自身と家族にぴったりの生命保険に入るには、まずしっかり人生設計をしましょう。

子どもの教育費が出費の大きな割合を占める時期なので、死亡保険の保障額を手厚くしたり、がん保険を検討したりすることもおすすめです。

思い描いた生活設計を実現するためにも、必要な保障の大きさを確認した上で最適な保険に加入することをおすすめします。

50代の場合

50代ではライフステージの変化に合わせて、死亡保険と医療保険をバランスよく考えておく必要があります。

老後の資産準備として保険を活用するのも一つの手段です。保険を見直し、老後の生活設計を視野に入れましょう。

まず、50代独身の方の保険の考え方を見ていきます。

50代の人は死亡保険と医療保険、そして定年退職後の生活への備えができているかを確認しておくことが重要です。

50代はケガや病気への心配事が増えてくる年代です。ある程度の貯蓄があったとしても、貯蓄を削らずに入院治療を受けるのに医療保険は心強いものです。

また、老後の資金作りとしての保険の活用ができます。介護特約付き貯蓄型保険、外貨建て保険、変額保険などの保険を活用し、自分自身の老後資産の準備をしましょう。

次に、50代既婚の方の保険の考え方です。

50代になると、子どもが独立し、住宅ローンの支払いが終了するなど、ライフスタイルに変化が起きます。

たとえば、子どもが独立した場合は、子ども関連の保障を減額し、死亡保険の保険金額を見直すといった事が考えられます。多少の余裕も出てくる頃のため、老後の資産形成や医療保障を見直す作業も必要となります。

老後資金の備えとして、貯蓄性の高い保険に加入すると良いでしょう。

医療保険以外にもがん保険・三大疾病保険・個人年金保険などを視野に入れ、老後資金の対策も考えつつ、保険を見直しましょう。

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監修者情報

株式会社FP-MYS 代表取締役 工藤 崇
1982年北海道生まれ。相続×Fintechサービス「レタプラ」開発・運営。日本FP協会AFP認定者。2022年夏より金融教育のプロダクト提供。上場企業の多数の執筆・セミナー講師の実績を有する独立型ファイナンシャルプランナー(FP)。

※この記事に記載の情報は公開日時点のものです。

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リアほMAGAZINE編集局
保険選びのリアルな情報やノウハウをシンプルに分かりやすく解説するリアほ編集局です。

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