現在、脳血管疾患は日本人の死因第4位、男性の死因第3位、女性の死因第4位であるため、将来的に脳血管疾患になるリスクを考えて心配な方も多いのではないでしょうか？
本記事では、脳血管疾患の患者数や医療費などを解説しつつ、脳梗塞を含むその他脳血管疾患に備えるための保険について解説します。
患者数や医療費など、具体的な数字を用いて解説していますので脳血管疾患に保険で備えようと考えている方は参考にしてください。

■脳血管疾患とは？どれぐらいの人がなるの？

脳血管疾患とは脳の血管に異常が起きることが原因で脳の血管が詰まったり破裂し、それによって脳に障害を受ける病気の総称です。
“血管が破れる”脳出血、くも膜下出血と、”血管が詰まる”脳梗塞の３つを合わせて脳卒中と呼ばれています。

厚生労働省の2017年の患者調査の概況によると、脳血管疾患の総患者数は111.5万人と公表されています。_※１
同調査の推計患者数によると、脳血管疾患の入院患者数は14万人を超えており、全疾病の入院患者数の約1割超を占めています。_※１

また、厚生労働省令和２年(2020)人口動態統計の概況によると、令和２年(2020)1年間の死亡者総数のうち、脳血管疾患は 10万2,956人で全死因の中で4位です。
脳血管疾患で亡くなった人の内訳をみると、脳梗塞が最も多く5万6,860人。次いで、脳内出血が3万1,985人、くも膜下出血が1万1,408人、その他の脳血管疾患が2,703人でした。
脳血管疾患で亡くなった方を男女別でみると、男性は5万376人で男性の死因第3位、また女性は5万2,580人で女性の死因第4位でした。_※2

また、脳血管疾患になったあとに意識障害や行動障害、言語障害などの後遺症がのこるケースがあるのも不安な点です。
厚生労働省2019年国民生活基礎調査の概況によると、脳血管疾患は介護が必要になる要因では全体の2位です。特に重度の介護状態である要介護4、要介護5の原因では1位です。_※3
そのため、脳血管疾患は医療費だけでなく、そのあとの介護費用がかかる可能性も十分に考慮してそなえておく必要があるといえます。

出典：
※1　厚生労働省｜平成29年(2017)の患者調査の概況
※2　厚生労働省 ｜令和2年(2020) 人口動態統計月報年計(概数）の概況
※3　厚生労働省｜2019 年 国民生活基礎調査の概況

■脳卒中でかかる医療費と入院日数

脳梗塞などの脳卒中になると、亡くなる可能性があることはもちろん、治療のための長期の入院や手術などの医療費についても考える必要があります。

脳卒中が心配な方へのおすすめの保険の解説の前に、参考データとして脳卒中になった際の医療費ついて解説します。

厚生労働省平成29（2017年）年度国民医療費の概況によると脳血管疾患の医療費の総額は1兆8,081億円でした。_※4
前述の2017年の脳血管疾患の患者数は111.5万人であったため、（医療費の総額を患者数で割ると）脳血管疾患の患者の1人あたりの年間医療費は約162万円です。
1人あたりの年間医療費の平均が約34万円_※4であるため、脳血管疾患には医療費の平均額の5倍近い費用がかかっています。

ただし、この数字は保険適用前の金額であるため、実際に負担する医療費は少なくなります。
先進医療や差額ベッド代など、全額自己負担となる医療費は含まれていません。

また、脳卒中は他の疾病よりも入院日数が長い傾向があります。厚生労働省平成29年(2017)患者調査の概況によると、脳血管疾患の平均入院日数は78.2日と全疾病の平均の29.3日の倍以上の数字です。_※１

公的医療保険では、個室や4床以下の部屋などに希望して移動した場合の差額ベッド代や入院に必要な日用品の費用などは対象外で全額自己負担です。
入院日数が長くなれば、その分医療費の自己負担分も大きくなり、差額ベッド代などの自己負担費用も入院日数の長さに比例して費用が増えていきます。
そのため、脳血管疾患では入院したときにかかる医療費についても他の病気より多くの出費となることが想定されます。

※4　出典：厚生労働省｜平成29年度国民医療費の概況

■脳卒中にそなえる保険

ここからは、脳卒中が心配な方にはどのような保険がおすすめか紹介していきます。脳卒中にそなえる保険は、特定（三大）疾病保障保険や医療保険に三大疾病特約を付加する方法が代表的です。

特定（三大）疾病保障保険

がん・心疾患(急性心筋梗塞)・脳卒中の3種の病気を三大疾病と呼びます。
三大疾病は、日本人の死因の上位を占める病気で、三大疾病の患者数は463万人_※１、令和2年度の死因の約50%を三大疾病が占めています。_※2

そのため、日本の保険では、脳卒中だけでなく、死因上位である三大疾病にそなえられる商品が多いです。

特定（三大）疾病保障保険の特徴

特定（三大）疾病保険は、がん・心疾患(急性心筋梗塞)・脳卒中のいずれかの病気で所定の状態になった際に保険金を受け取れます。
保険金の支払い条件は保険会社によって少し異なるため、確認が必要です。脳卒中の場合、脳梗塞・脳出血・くも膜下出血のいずれかを発症し、初めて医師の診療を受けた日から60日以上、所定の後遺症が継続したと診断されたとき、などの支払い条件があります。一般的に、脳卒中と診断されただけでは保険金の支払い条件に満たない場合もありますので予め確認しておきましょう。

がん・心疾患(急性心筋梗塞)・脳卒中のいずれかで保険金を受け取った時点で保障は終了します。
保険金を受け取らずに死亡したとき（または高度障害になったとき）には、死亡保険金（高度障害保険金）を受け取れます。いずれかの事由で1度保険金を受け取ると保障は終了します。
このように、三大疾病と死亡保障を兼ねた保険であるため、保険金の大きさは200万円～1,000万円ほどの間で設定できる商品が多く、一括してまとまった大きなお金が受け取れる点が特徴です。

特定（三大）疾病保障保険の注意点

特定（三大）疾病保障保険は、定期保険と終身保険があり、終身保険の場合、貯蓄機能を併せ持つため定期保険よりも保険料は割高です。
すでに死亡保険や医療保険に加入している方の場合、保険料の負担が大きくなることが予想されます。
また、保障内容が死亡保障も兼ねており、他の死亡保険の内容と重複する部分もあるため、保険金額を設定する際には注意が必要です。

医療保険

保険料の負担や保障内容などから、三大疾病保険への加入を見送る方は医療保険で備えることができます。

また、公的医療保険制度の範囲内の医療費であれば通常3割の自己負担となり、1カ月の医療費が一定額を超えると、高額療養費として超えた分の払い戻しを請求できます。
高額療養費として払い戻しを受けられる上限額は年齢や所得によって異なるため、一度ご自身の所得でみた上限額を確認しておくと安心です。

脳卒中を意識した医療保険の保障内容を考える上でのポイントは入院日数の支払い限度日数と一時金特約です。支払い限度日数は、入院1回あたりの支払い日数の上限で60日型、120日型、三大疾病は無制限などから選べます。一時金特約は、保険商品や病気の種類によって入院をしたら受け取れるものや手術をしたら受け取れるなど条件が異なりますが、入院日額とは別で50万円や100万円程度のまとまったお金を受け取れるものが多いです。

脳卒中の入院は、入院日数が長くなる傾向にあるため、入院給付金の支払限度日数が長めの保険に加入することをおすすめします。
また、一時金があれば退院後にかかる通院費用や自宅療養時の費用、収入減をカバーするために充てることができます。

注意点としては、医療保険の保障内容を手厚くし過ぎると三大疾病以外も病気やケガも幅広く手厚く保障される分、保険料の負担が大きくなる場合があるため、状況によっては単独で特定（三大）疾病保障に加入した方が割安になる可能性がある点です。

就業不能保険

現役世代の方が脳卒中で長期の入院をする場合、働けない期間の収入減が予想されます。
医療保険は病気やケガなどが原因の医療費に備える保険であるのに対し、就業不能保険は病気やケガなどが原因で働けない期間の収入減にしっかり備える保険です。

会社員や公務員が加入する、健康保険には傷病手当金があるため、最長1年6カ月は直近12カ月の所得の約2/3を受け取ることができます。
自営業やフリーランスの方には傷病手当金はありませんので、収入減のほとんどを自助努力（貯蓄や保険）でカバーする必要があります。

前述のとおり、脳卒中による入院は長期化しやすく入院費が高額になりやすいため、働けない期間に受けられる公的保障を考慮したうえで、就業不能保険の必要性を検討しましょう。さらに、意識障害や行動障害、言語障害などの後遺症がのこるケースもあるため、同じ収入が得られる仕事に復帰できない可能性も考えられます。仕事に復帰できたとしても、収入減を補えるように就業不能保険で準備しておくのもおすすめです。

■まとめ

脳血管疾患は日本人の死因第4位の病気で、2017年の患者数は111.5万人です。また、脳卒中になると、長期の入院を含む医療費の負担が大きくなることや、働けない間の収入の減少が予想されます。

脳卒中に備える保険としては、三大疾病保険や医療保険に一時金特約を付加することが一般的です。ただし、新しい保険に加入することや特約を付加することによって、保険料の負担が大きくなる点には注意が必要です。
既に加入している保険の保障と重複がないか、受けられる保障内容と保険料の負担を考慮して加入を検討しましょう。