みなさん、生命保険、入っていますか？
生命保険文化センターの平成30年度「生命保険に関する全国実態調査」によると、生命保険の世帯加入率は88.7%です。ほとんどの家庭で自ら生命保険に入っているという状況ですね。

それでは、なぜみんな生命保険に入っているのでしょうか？
ここでは、生命保険の本質と生命保険が必要な人、不要な人について解説していきます。

生命保険の本質とは？

生命保険の本質は、「貯蓄では経済的にどうにもならない万が一のことがあった場合に、少ない掛け金で大きなお金を用意しておくことができる」ことです。
生命保険は、わずかな数千円の保険料を支払ってすぐに、何千円万円もの大きなお金が用意できる唯一の金融商品です。

保険の仕組みは、多くの人が少しずつ掛け金（保険料）を出し合って大きな共同の財産を作っておき、万が一のことがあった人がその共同の財産から大きなお金を受け取れるようになっています。
この仕組みは、「相互扶助（そうごふじょ）」と呼ばれていて、相互（お互い）に扶助（助け合う）という助け合いの精神から生まれたものです。

健康保険があるから、保険はいらない？

日本には、公的医療保険制度や公的年金制度を中心とした社会保障制度があります。言い換えると、生命保険に入っていなくても一定の国の保障が用意されているという意味です。

それなのに、生命保険がなぜ必要のでしょうか？

それは、準備済みの公的医療保険制度や公的年金制度だけでは足りない部分を補うためです。
万が一のときに公的医療保険や公的年金だけで、自分や家族が今までと同じ暮らしをしてくことができくなってしまうことは避けたい、そんな想いをかなえてくれるのが生命保険です。

そもそも万が一って？

人生はさまざまなリスクであふれています。万が一のことは死亡だけでなく病気やケガによっても考えられます。

• 万が一、自分が亡くなったら家族は今までどおり暮らしていけるだろうか？
• 万が一、自分が亡くなったら子どもは希望した学校にいけるだろうか？
• 万が一、自分が大きな病気になったら家族は今までどおり暮らしていけるだろうか？
• 万が一、自分が大きな病気になったら、医療費は問題なく支払えるだろうか？

人生100年時代と言われるようになり、長生きすることそのものもリスクと言われています。それに伴い、新たなリスクが考えられます。

• 万が一、長生きして医療費が大きく家計を圧迫してしまったら？
• 公的医療保険や公的年金からもらえるお金がもっと減ってしまったら？

いかがでしょうか？
万が一の場合は、さまざま考えられます。
人それぞれ、どれくらい安心を得たいか？どんなことが最も不安か？考え方や現在の生活費、家族構成が異なるため、選ぶ保険の内容はさまざまです。
しかしながら、共通しているのは、生命保険があることによってお金の不安が解消されていると、安心して人生を送ることができることです。

生命保険が必要な人は？

それでは、具体的にどのような人に生命保険が必要なのでしょうか？

十分な貯蓄がない人

今、手元の預貯金などの資産がない人ほど、急な出費や収入の減少による打撃は大きくなります。
独身の人も家族を養っている人も大きな病気やケガで医療費がかかったり、働けなくなるリスクがあります。

生命保険文化センターの令和元年度 生活保障に関する調査によると、入院時の自己負担費用は平均20.8万円（※）です。加えて、入院したことが原因で収入が失われた人は、一度の入院で平均約32万円もの収入を失っているそうです。

これは、公的医療保険があるとはいえ、入院したら食事代や差額ベッド代、交通費、衣類などの自己負担費用が一定発生することを意味しています。
そのうえ、入院している間は今までとおりの収入が得られない可能性があることを踏まえると、手元の預貯金などの資産が少ない人ほど、少ない保険料でこのような出費に備えることのできる生命保険が有効であると言えます。

※治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費（見舞いに来る家族の交通費も含む）や 衣類、日用品などを含む。高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額。

家族を養っている人

現在、働いていて、ご自身の収入でご家族も暮らしている場合は、ご自身が万が一、亡くなってしまったら、のこされたご家族は今の暮らしを続けられるでしょうか？

公的年金から遺族年金（※）がもらえますが現在の収入と比較すると足りない場合がほとんどです。
特に働き盛りの若いときに万が一、亡くなってしまったら、この先の非常に大きな収入がなくなってしまいます。
生命保険があれば、現在の貯蓄ではとうてい立て替えることができない先々の収入を、万が一のとき用に確保しておくことができます。

（※）遺族年金は、遺族基礎年金と遺族厚生年金の2種類があります。
亡くなった人が加入していた年金種類（職業が自営業かサラリーマンか）によって決まります。

• 自営業者：遺族基礎年金（国民年金）　
• サラリーマン：遺族基礎年金（国民年金）＋遺族厚生年金（厚生年金）

遺族基礎年金は、亡くなった人が国民年金に加入していて、のこされた家族に子（18歳到達年度の末日（3月31日）を経過していない子ども）がいればもらえます。子がいない配偶者は、遺族基礎年金をもらうことができませんので注意が必要です。
遺族基礎年金の支給額（年額）＝780,100円＋「子の加算」
「子の加算」は、1人目と2人目までがそれぞれ224,500円、3人目以降は1人あたり74,800円です。

遺族厚生年金は、亡くなった人が厚生年金にも加入していた場合に上乗せされる年金で、厚生年金に加入していた期間の報酬（給与や賞与）の金額によってもらえる金額が変わります。

また、どちらの年金も受給資格のある人（のこされたご家族）の年収が850万円未満であることが条件です。

子どもがいる人

現在、働いてご自身の収入で子どもの教育資金を支払っている場合は、ご自身が万が一、亡くなってしまったら、のこされたお子さまは希望どおりに進学したり習い事をしたりできるでしょうか？

特に子どもが小さいうちは、先々にかかる教育資金も大きく、急な万が一のときに用意しておくべき教育資金も大きくなります。
遺族年金が支給されても、今までどおり働いていた場合と比べると、使えるお金は大きく変わってしまうのではないでしょうか？
今すぐに、貯蓄ですべての教育資金を用意しておいておくことができればいいのですが、そう簡単に貯めて置いておくことは難しいです。

生命保険であれば、現在の貯蓄ではすぐに用意ができないほどの教育資金を、万が一のとき用に確保しておくことができます。

自営業や個人事業主の人

サラリーマンの人と比べると公的な保障が手薄なため、より不足分が大きくなる可能性が高くなります。

国民年金だけの場合、万が一、亡くなったときに遺族基礎年金は支給されますが上乗せの遺族厚生年金はありません。

また、病気やケガで働けなくなった場合、サラリーマンの人は条件を満たせば健康保険から「傷病手当金」が給付されますが、自営業者や個人事業主の人の国民健康保険では、「傷病手当金」はありません。

公的な保障が不足していて、貯蓄では耐えられないような場合、生命保険があれば不足分のお金を用意しておくことができます。

多額の相続税がかかる人

資産の多くを土地や家、マンションなどで持っている人は、万が一のときにのこされたご家族が多額の相続税を納めなければならない可能性があります。
もしも納税期限までに現金が用意できないと、土地を売ってお金を用意しなければならないかもしれません。
生命保険は、万が一のときに、すぐに大きな現金を用意する手段としても活用できるのです。

生命保険がいらない人は？

共働きの夫婦

夫婦ともに働いていて、片方に万が一のことがあっても問題なく暮らしていける場合は、生命保険がなくても大丈夫と言えるでしょう。

ただし、子どもがいる場合は注意が必要です。
子育ても親が２人で協力してやっていくのと親１人になってしまった場合では負担が大きく変わります。
今まで２人で協力してやっていた保育園の送り迎えや食事の支度などは、１人で働きながらではとても困難で、ベビーシッター代や外食費用などの出費が増えたり、負担の軽い仕事へ転職することも考えられます。
共働きで子どもがいる場合は、本当に生命保険がいらないか、万が一の収入と支出をよく考えて検討することが大切です。

十分な貯蓄がある人

万が一、亡くなったときに家族が生活していける十分な貯蓄がある人、病気やケガの医療費や治療している間も生活していける十分な貯蓄がある人は、生命保険に頼る必要はないでしょう。

不動産収入など、万が一のことがあっても収入が確保できる人

万が一、亡くなったあとも家族がそのまま受け取れる収入がある人、ご自身が働けなくなっても収入が確保できる人は生命保険は必要ないでしょう。

まとめ

生命保険は、病気やケガで貯蓄では経済的にどうにもならない万が一のことがあった場合に、少ない掛け金で大きなお金を用意しておくことができるものです。
生命保険が必要か不要かは貯蓄状況や家族構成、収入状況などによって変わります。
ご自身の経済事情と家族構成、収入状況をよく考えて生命保険が必要か不要かを判断しましょう。