ほとんどの世帯で加入している生命保険ですが、普段の生活の中で意識することは少ないでしょう。

生命保険の加入率や意識調査をしている公益財団法人生命保険文化センターが発表した平成30年度「生命保険に関する全国実態調査（平成30年12月発行）」によると、生命保険（個人年金保険含む）の世帯加入率は約88.7%です。

つまり、5世帯中4世帯が何かしらの生命保険に加入しているということです。

昔から日本人は、保険が好きだといわれていますが、統計結果からも日本人の保険好きを証明しているといえるでしょう。

生命保険に加入する目的はさまざまですが、万が一のことがあった時や病気やけがで入院した時、介護状態になってしまったときなどさまざまな予想外の事態に備えるために保険はあります。

今回は、保険の加入率という切り口から、今後私たちは保険とどのように付き合っていくべきかについて解説していきます。

１．死亡保険の加入状況

前述のとおり、死亡保険の世帯加入率は88.7%です。
つまり、5世帯中4世帯が何かしらの死亡保険に加入しています。

特に社会人になる前の子どもがいる世帯の世帯加入率は9割を超えています。

また、どれくらいの大きさの保険に入っているかというと、扶養している子どもいる世帯で加入している平均死亡保険金額は、3,000万円を超えています。

＜参照＞　生命保険文化センター　平成30年度「生命保険に関する全国実態調査」（平成30年12月発行）

万が一のことがあると、のこされたパートナーや子どもに多大な影響を与えてしまうため、多くの家庭が生命保険を活用して手厚い保障を用意していることが分かります。

しかし、この3,000万円が妥当な数字かというと各家庭の状況によって異なるとしかいえません。

万が一のときに公的な保障である遺族年金は、遺族国民年金と遺族厚生年金を合わせても、配偶者と子ども1人の場合は、生前受け取っていたお給料が多くても、年間200万円に満たない金額です。

月にすると約16万円程度のため、この金額だけで暮らしていくのは難しいでしょう。

しかし、残されたパートナーに十分な収入がありかつ十分な金融資産があれば、大きな死亡保障は必要ないかもしれません。
一方、パートナーに十分な収入がなく十分な金融資産がなければ平均以上の死亡保障が必要になるでしょう。

このように、死亡保険の金額は各家庭の状況によって大きく異なります。

２．医療保険の加入状況

病気やけがで入院や通院した場合に給付金が受け取れる医療保険の加入状況は、生命保険または損害保険で準備している人が90％を超えているようです。
＜参照＞　生命保険文化センター平成30年度「生命保険に関する全国実態調査」（平成30年12月発行）

つまり、ほとんどの人が病気やけがになったときに備えて保険を活用していることがわかります。
病気やけがになったときに医療保険は非常に心強い存在です。

ただし、こちらについても死亡保険と同様に適正な金額を知る必要があり、そのためには既に準備済みの保障について理解しておく必要があります。

会社員の方の場合、会社や管轄の健康保険から働けなくなった場合や医療費が一定額を超えた場合に一定の保障をしてくれる場合もあるため、会社の制度について調べてみる必要があるでしょう。

また、公的医療保険には、「高額療養費制度」という医療費の負担が一定金額を超えた場合に払い戻してもらえる制度があります。

このように、医療保険以外にもさまざまな保障がありますので、医療保険に加入する際はさまざまな視点から検討することが必要でしょう。

ここで、「高額療養費制度」があるので医療保険には加入する必要がないと思っている方も一定数いらっしゃるかもしれません。
注意点としては、公的医療保険では対象外の費用もあることです。個室に入院した場合の差額ベッド代や先進医療に分類される治療（その名の通り、最先端の技術を使った高い治療効果が期待できる治療）を行う費用などは自己負担になります。

特に、先進医療は、数百万円から数千万円以上の費用が自己負担となる場合があります。
なかなかこれだけ高額な費用を自己負担で補う事は一般的には難しいと思いますが、民間の医療保険の中には特約として先進医療特約と言うものがあります。その名の通り先進医療にかかった費用を保障してくれる特約です。

このように、公的医療保険では保障されない保障が民間の医療保険にはありますので、さまざまな視点から加入の検討をするようにしましょう。

まとめ

生命保険の世帯加入率は約88.7%で、扶養している子がいる世帯の平均死亡保険金額は3,000万円を超えています。また保険で医療保障を準備している人は90%を超えています。

しかしながら、死亡保障や医療保障は各家庭の状況によって必要な金額は全く異なります。
適切な保障を用意するためには、まずは既に準備済みの遺族年金や健康保険から得られる保障を確認することが必要です。それを踏まえて、万が一のときにどれくらいの保障があれば安心できるか家族の中でしっかり話し合いを行うことが重要です。

ぜひ今回の記事を参考にしていただき、保険について改めて向き合っていただければ幸いです。