医療保険に入るなら保障は日額5000円と1万円どっち？それぞれのメリット・デメリットは？

現在販売されている医療保険に含まれる入院保障は入院日数に応じて給付金が支払われるものが多く、入院一日あたりの給付額（日額）は5,000円または1万円のプランが主流です。医療保険に入るなら、入院給付金は日額5,000円と1万円のどちらが良いのでしょうか。

日額5,000円のプランは日額1万円プランよりも保険料が低いので魅力的にも思えますが、保障は十分なのでしょうか。

この記事では、入院でかかった自己負担額のデータを紹介し、さらに医療費以外にかかる費用などを踏まえて自分に必要な保障額を決める方法を解説します。

入院で必要な自己負担額に関するデータ

日本では国民皆保険制度により、医療費の自己負担額は1割〜3割で済みます。さらに高額療養費制度など、医療費の負担を抑えるしくみがあるため、病気やケガの治療に必要な医療費をすべて自分で支払う必要はありません。そのため、入院でかかる医療費は思っているよりも少なく済む可能性もあります。

医療保険の入院保障の額を考えるために、参考になるのが実際に入院を経験した人の声です。健康保険や高額療養費制度を利用したあとの、入院で実際に発生した自己負担額のデータを2つ紹介します。

入院1日あたりの自己負担額

まず入院1日あたり、どの程度の費用がかかるのかを見てみましょう。生命保険文化センターの「令和元年度　生活保障に関する調査」によると、入院1日あたりの平均自己負担額は約2.3万円です。

日額5,000円ではまったく足りないと考えてしまいそうになりますね。しかし、そもそも入院時の自己負担額をすべて保険で備えなければいけないわけではありません。ある程度は貯金からまかなうとして、次は入院1回あたりにかかった自己負担額の調査結果を見てみましょう。

入院1回あたりの自己負担額

先ほどと同じ「令和元年度　生活保障に関する調査」によると、入院1回あたりの自己負担額の平均は20.8万円です。ただし、当然のことながら入院日数の長さに応じて自己負担額は異なるため、5万円未満の自己負担額で済んだケースもあれば、100万円以上かかったケースもあったことがわかります。

入院1回あたりの自己負担額

自己負担額	割合
100万円以上	2.7%
50万円以上100万円未満	8.4%
30万円以上50万円未満	11.7%
20万円以上30万円未満	13.3%
10万円以上20万円未満	30.6%
5万円以上10万円未満	25.7%
5万円未満	7.6％
平均	20.8万円

以上のデータから、数十万円程度の貯蓄があれば、急な入院でもすべてを保険で備える必要はないと考えられます。保障額は支払う保険料とのバランスを考えて選びたいですね。

次の項目では入院保障の日額の決め方のポイントを解説します。

入院保障の日額の決め方

入院の自己負担額のデータを紹介しましたが、日額5,000円の保障で本当に十分なのかまだ不安に思われる人もいるかもしれません。実際のところ、日額が5,000円と1万円のどちらが良いかは一人ひとりの状況によって異なります。ここでは、保障額を決める前に確認したいポイントを3つ解説します。

入院では個室を希望するかどうか

入院にかかる医療費を左右する要素の一つが差額ベッド代（特別療養環境室料）です。差額ベッド代は患者の意思で少人数部屋（基本的に2人〜4人）や個室を利用する際に必要になります。

少人数部屋や個室は静かでプライバシーが守られ、より快適な入院生活を送れるようになる反面、差額ベッド代を自己負担しなければいけません。しかも、その金額は病院によってさまざまです。

厚生労働省の「第422回中央社会保険医療協議会・主な選定療養に係る報告状況」によると、差額ベッド代の1日あたりの平均額は6,354円です。

入院1日あたりの差額ベッド代平均額

令和元年7月1日現在	1日あたり平均徴収額（推計）
1人室	8,018円
2人室	3,044円
3人室	2,812円
4人室	2,562円
平均	6,354円

もし入院で個室などを利用したいと考えているなら、保障額には差額ベッド代を考慮に入れた方が良いでしょう。

長期入院で医療費以外に必要になる出費はないか

入院日数が長くなると医療費が増えますが、それ以外にもかかる費用があります。たとえば、入院中の日用品代や親族などのお見舞いのための交通費などです。

また、経済的に支援している家族がいれば家族の生活費や、小さなお子さまがいればベビーシッター代など、入院しなければかからなかった費用が追加で必要になることもあります。

入院保障の日額を検討する際は、ご自身の状況にあわせて医療費以外に必要になる費用も考慮に入れたいですね。

職場や健康保険の追加保障などを確認する

会社員や公務員の場合、4日以上の入院で仕事を休まなければいけなくなると傷病手当金が受け取れる可能性があります。また、加入している健康保険によっては、お見舞金などがもらえることもあります。こうした追加の保障があれば、医療保険の保障額はそれほど大きくなくても十分かもしれません。

一方で、国民健康保険に入っている自営業の人などは傷病手当金の制度がないうえに、仕事を休むと収入が途絶える可能性もあります。そのため、入院保障を手厚くして収入減少に備えた方が良い場合もあります。

日額5,000円・1万円、それぞれのメリットとデメリット

ここまで、入院保障の日額を決める参考となる情報を紹介しました。5,000円と1万円のどちらが良いのかは一人ひとりの状況によって異なるため、一概に言うことはできません。そのため、ここでは、それぞれのメリットとデメリットを簡単に解説します。

5,000円のメリット：保険料が抑えられる

保障を日額5,000円に設定するメリットは、日額1万円の保険よりも保険料を抑えられることです。保険である程度の保障を確保しながら、足りない分は貯蓄でまかなえそうな人なら日額5,000円でも良いでしょう。

5,000円のデメリット：長期入院の際に十分でない可能性がある

入院が長くなるほど、給付金として受け取る日額5,000円と実際にかかる費用の差額の合計は大きくなります。その差は貯蓄などから支払うことになりますので、入院給付金の額が大きい方が差額が小さくなるため、経済的に楽になりますね。

1万円のメリット：医療費以外の費用も補える

入院では医療費以外にもさまざまな費用がかかることを説明しました。受け取れる給付金が増えれば、その分、医療費以外にかかる費用をカバーできる可能性が高くなります。また、給付金の日額が大きいプランを選ぶと、給付金以外の一時金などの保障で受け取れる金額も大きくなるのが一般的です。

たとえば、手術で受け取れる一時金が日額5,000円プランなら2.5万円、1万円プランなら5万円などと設定されている保険は多いです。その場合、入院給付金を含めた合計で受け取れる保険金が増えるので、医療費以外の費用にも備えやすくなりますね。

1万円のデメリット：保険料が高くなる

日額1万円を選んだ場合のデメリットが、日額5,000円のときに比べて保険料が高くなることです。家計に余裕があれば問題ありませんが、無理をしてまで保険金額を増やすことはおすすめしません。

まとめ

入院で支払った医療費の自己負担額のデータから、数十万円程度の貯蓄があれば保険で備えなければいけない金額は大きくないことがおわかりいただけたのではないでしょうか。

しかし、入院で少人数、特に個室を希望していたり、医療費以外にかかる費用が多い人は、入院保障を手厚くした方が良い場合もあるでしょう。

加入している健康保険などから受け取れる保障なども考慮して、自分に合った保障額を選びたいですね。