60代、子どもが社会人になった夫婦に必要な保険は?

セカンドライフ突入もしくは、まだまだ現役の60代。60代後半からは病気やケガのリスクが大きく高まります。急な病気やケガから、明るいセカンドライフを守るために最新の医療保険やがん保険、そして就業不能保険や介護保険など生きるための保障を充実させておくことが大切です。
また、葬儀費用など死後の整理資金や相続対策資金のための生命保険も十分であるか確認しておきましょう。
 
この記事では、子どもが社会人になった60代の夫婦の方に必要な保険と選び方のポイントを紹介していきます。
 
 
 

■病気やケガへのそなえ

 

・医療保険

 
こちらは、性別・年齢別にみた人口10万人に対して何人が入院しているかを表している表です。60代後半以降、年齢が高くなるにつれて、入院者数も急激に増えていることが分かります。これまでに、入院したことがなくてもこの先はどうなるかは誰にもわかりません。年齢が上がれば上がるほど、リスクが高まるため、医療保険も保険料は高くなります。「人生100年時代」と言われる現代では、保障が一生涯継続する終身医療保険にお守りとして入っておくと安心です。

「貯蓄があれば医療保険は必要がない」という考え方もありますが、先進医療などの高額の治療が必要となった場合に大切な貯蓄を切り崩さなくてもすむようにしておきたい方は、医療保険で準備しておくことがおすすめです。
また、医療保険の加入には、告知(審査)があるため、治療中の病気や過去の病歴が原因で、加入ができないケースもあります。現在、健康な方は、セカンドライフを見据えて医療保険の加入を検討するチャンスです!
また、現在持病があって「通常の医療保険の加入は難しい」とお考えの方もいらっしゃるかもしれません。そのような方に向けた、持病があっても入りやすい引受基準緩和型医療保険という種類の保険もあります。またつけられる特約の種類も年々、充実してきています。今まで加入をあきらめていた方も最新の引受基準緩和型医療保険であれば、加入できる商品があるかもしれません。医療保障に不安をお持ちの方は、一度、最新の医療保険を改めて検討してみてはいかがでしょうか。
 
 

・がん保険

 
がん保険は、病気やケガでの入院や手術に幅広く備える医療保険と異なり、がんの治療に特化した保障で、がんの入院や手術以外にも一時金や通院での治療でお金が受け取れることが特長です。お金の問題で治療を断念することがないよう高額な治療費をカバーし、治療中の生活を経済的に支える目的の保険です。基本的に、がんにならなかったらお金は戻ってきませんが、その分、少ない掛け金でがんへの手厚い保障を準備できます。
また、がん保険も医療保険と同様に、年齢が上がれば上がるほど保険料が上がっていきます。そのため、医療保険とあわせて、一度、現在の保障内容を点検してみることをおすすめします。
 
 

・介護保険

 
民間の介護保険は、所定の介護状態になったときや、公的介護保険の認定を受けたときに介護保険金や介護年金が受け取れる保険です。
もしも介護状態になった場合、公的介護保険があるものの一定の自己負担が発生しますまた、介護に伴って家事支援サービスや見回りサービスなど、民間のサービスを利用する際にかかる費用は自己負担しなければなりません。民間の介護保険は、現金が受け取れるという面からも、公的介護保険で足りない分を賄うために役に立つ保険です。
 
厚生労働省の令和2年簡易生命表によると、2020年の平均寿命は、男性が81.64歳、女性が87.74歳とされています。※1しかし一方で、元気で日常生活を自立して過ごせる期間を示す健康寿命は、2016年時点で男性が72.14歳、女性が74.79歳です。※2男性は平均寿命より9年ほど短く、女性は10年以上短く、「長生きできるが、健康ではない期間も長い」のが日本の現状です。
そうした背景からセカンドライフを支える保障のひとつである介護保険のニーズが近年高まっており、民間の介護保険商品も増えてきています。
医療保険やがん保険と同様、健康状態によっては加入ができない場合もあるため、早めに長生きを見据えた備えを充実させておくことが大切です。
 
※1 出典:厚生労働省HP|令和2年簡易生命表の概況    
※2 出典:内閣府HP|令和元年版高齢社会白書(全体版)
 
 

■死亡整理資金の保障額を確認

 
子どもがいない、または既に社会人になったご夫婦の場合、片方が亡くなったときの配偶者の生活費は、遺族年金や片方の老齢年金でカバーできるケースも多いでしょう。
考えておきたいのは、葬儀費用やお墓代相続対策資金です。保険で用意しておく場合は、一生涯保障がつづく終身保険で準備するのが適切です。
用意すべき金額のめやすとして、葬儀費用が平均で約208万円※3墓地・墓石代(永代使用料+墓石価格)が平均201万円※4です。
 
もちろん預貯金で準備するのもひとつの選択肢ですが、預貯金ではなく、あえて保険で準備をするメリットもあります。
 
 

1.死亡保険金の相続税の非課税枠がつかえる

 
生命保険の死亡保険金には、相続税の非課税枠があります。
500万円 × 法定相続人の数 まで相続税が非課税となります。
たとえば、夫婦で子どもが2人いる家族で夫が亡くなった場合、500万円×3名(妻、子ども2人)=1,500万円まで、死亡保険金が非課税となります。
そのため、相続税を軽減する効果があり、預貯金ではなく死亡保険金でのこすメリットのひとつといえます。
 
非課税枠には、対象となる契約形態や受取人を法定相続人にする必要があるなど一定のルールがあります。非課税枠については、生命保険で上手にお金をのこす相続税の「非課税枠」とは?の記事で詳しく解説しています。
 
 

2.渡したい人へお金をのこせる

 
生命保険は保険金受取人が指定できるため、お金に名前をつけて渡したい人へのこせる点もメリットです。こちらは法的にも受取人固有の財産として認められます。「大切な人へ渡してあげたい」という方は検討してみてはいかがでしょうか。
 
※3 出典:株式会社鎌倉新書|第4回お葬式に関する全国調査(2020年)
※4 出典:株式会社鎌倉新書|2015年1月1日から同年12月31日までに「いいお墓」から資料請求・相談され、お墓を購入された方に対するアンケート調査
 
 
 

■まとめ 

 
セカンドライフに突入もしくは、まだまだ現役の60代。60代後半から病気やケガの心配ごとが増えてきます。急な病気やケガから、セカンドライフを守るために最新の医療保険やがん保険、介護保険など生きるための保障を充実させておくことが大切です。また、お葬式代などの整理資金や税金対策資金のための死亡保険も十分であるか確認しておきましょう。
できるだけ、健康なうちにご家庭の貯蓄状況や将来の年金額を考慮して保険についても整理しておくと安心です。
また長生きのリスクもあります。定年退職後の準備もしっかりしておきましょう。
 

※この記事に記載の情報は公開日時点のものです。

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WRITER'S PROFILE
KORI 株式会社WDC リアほマーケティング室長
大手生保、保険代理店、外資生保にて連続MDRT、社長賞など数々のタイトルを獲得。その後、コンサルティング会社を経て2021年6月 株式会社WDCに参画。

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