人生の4つの経済的リスクに備えよう【FP監修】

私たちは生きる上でさまざまなリスクを抱えています。
人生の4つのリスクとして死亡、病気、家族親族や自分の介護、そして長生き(リスク)がありますが、自身や家族の生活がこれらのリスクから守られるように保険で備えていくことが必要です。
本記事では4つの経済的リスクと保険で備える場合にどのような種類の保険が良いかを解説しています。
自分に保険が必要かまたどのような場合に必要なのかを考える際に参考にしていただけると幸いです。

生きる上での経済的リスクに備えることが大切

人が生きていく上でさまざまな障害があり、リスクが大きければ自身や家族のその後の生活に大きく影響を及ぼします。
小さな経済的リスクであれば貯蓄や公的保障でも賄うことが可能ですが、大きな経済的リスクは困難と言えます。
そのため万が一の大きな経済的リスクに備えとして保険で備えることも必要になってくるでしょう。
年齢や性別、職業、家族構成といったことは人それぞれ違うため、リスクの大きさも異なります。
リスクの大きさに応じて、適切な保険で備えていくことが大切になってきます。

人生の経済的リスクにはどのようなものがあるのでしょうか?

人生の4つの経済的リスクとは?

長い人生を送る上での大きな経済的リスクには死亡、病気(手術・入院)、家族親族・自分の介護、長生きの4つがあります。
詳しくみていきましょう。

死亡時の経済的リスク

もしも一家の大黒柱が事故や病気で亡くなった場合にのこされた家族が生活に困らないように備えていくことが必要です。

病気・ケガによる入院時の経済的リスク

大きな病気やケガで手術や入院した場合の医療費に備える必要があります。
公的医療保険を利用した場合には自己負担は抑えられますが、その他の入院時にかかる費用がかかります。
また、がんなどを患った場合には長期的な治療が続くことが予想され、長期間働けなくなった場合の生活費や収入減にも備えていく必要があります。

※参考:平成29年患者調査の概況|厚生労働省
    令和元年度 生活保障に関する調査|公益財団法人 生命保険文化センター

介護が必要になったときの経済的リスク

平均寿命が伸びる中、高齢化が進んでいるため老老介護と呼ばれるように高齢者が高齢者を介護するような時代へとなりました。
厚生労働省によると2016年時点での平均寿命は男性80.98歳、女性87.14歳、健康寿命は男性72.14歳、女性74.79歳でその差は男性約9歳、女性約12歳です。
健康寿命とは健康上の問題がなく誰かの介助(介護)を必要とせずに日常生活を送ることができる期間を言います。自身が将来介護が必要になった場合に介護資金をどのように備えていくかを考える必要があります。

※参考:平均寿命と健康寿命|厚生労働省

長生きしたときの経済的リスク

年齢を重ねるにつれて、病気やケガになるリスクが高まります。そのため長生きすることで生活費のほかに医療費や介護費などかさみ、現役時代に貯めた老後資金が足りなくなる可能性があります。
公的年金だけでは心配な場合には老後の生活をゆとりあるものにするためにも保険で備えていく必要があるでしょう。

経済的リスクに保険で備える

人生の4つの経済的リスクに備えるために、まずは公的医療保険や公的保障を活用して、貯蓄ではどこまで備えられるか考えてみましょう。
自身が置かれている環境や職業などライフスタイルによっても必要な資金がどれくらいなのか異なってきます。
貯蓄で備えられない場合にはその補填として保険で備えることも検討しましょう。

経済的リスクにどのような保険で備えていくべきかみていきます。

終身保険

終身保険とは加入者が亡くなった場合や重度の障害を負った場合に支払われる保険です。家族がいる場合にはのこされた家族の生活費としてや子どもがいる場合には教育資金として備えることができます。
公的支援である遺族年金や障害年金でどれくらい受け取ることができるのか計算してみて、足りないお金を保険で備えていくと良いでしょう。

医療保険・がん保険

医療保険は手術や入院した場合に医療費の自己負担や入院にかかるさまざまな費用に備えることができます。入院日数は短くなっている傾向にありますが、病気の種類によっては長引いたり、通院での治療が続くことも予想されます。
また年齢が上がるにつれて病気にかかる確率は上がり、入院日数も長くなります。老後の備えとして医療保険で備えておくことで安心できます。
がんを患った場合は昔に比べて、入院日数も短くなってきており通院治療へとシフトしてきています。また働きながら通院する人の割合も増えてきている一方で、がん罹患前に比べて収入が減少する人の割合も増えています。
がん保険ではこのような長期的な通院治療やがんによる収入減に備えることができます。

※参考:平成29年患者調査の概況|厚生労働省

介護保険・認知症保険

公的介護保険では介護サービス費用の補助の現物支給であるのに対し、民間の介護保険は現金支給です。そのため介護にかかるあらゆる費用として活用できます。
認知症保険には生命保険会社と損害保険会社で出しているものの2パターンがあります。前者の生命保険会社の認知症保険は、加入者が認知症になった場合に保険金を受け取ることができます。一方、損害保険会社の認知症保険では加入者が認知症になり他人に損害を与えてしまったり、お店の商品を破損させてしまったりした場合に備えることができます。
老後資金や公的年金の支給額が少ない場合に、また介護を頼める人がいないなどの場合は保険で備えることも検討してみましょう。

個人年金保険

個人年金保険は老後の公的年金や勤務先の企業年金などだけでは心配な場合に備えることができます。老後の一定期間だけを保障するものと、生きている間ずっと保障が続くものの2つのタイプがあります。個人年金保険で備えるメリットは掛け金の運用を保険会社で行ってくれるため手軽さがあり、もしも途中で解約した場合にも解約返戻金を受け取ることができるなど柔軟性があることが挙げられます。

まとめ

死亡、病気、介護、長生きの人生の4つの経済的リスクについて解説してきました。
若いうちは人生の4つの経済的リスクを意識することも少ないでしょう。しかし、歳を重ねるにつれて誰もが直面するものです。
特に家族を持ったタイミングや転職などで働き方が変わった場合などは早めのうちから備えを検討しておくと安心です。
また一度加入したからといって放っておくのではなく、定期的に保険内容を確認して現在の必要な保障内容であることを把握しておくことも大切です。

監修者情報

株式会社FP-MYS 代表取締役 工藤 崇
1982年北海道生まれ。相続×Fintechサービス「レタプラ」開発・運営。日本FP協会AFP認定者。2022年夏より金融教育のプロダクト提供。上場企業の多数の執筆・セミナー講師の実績を有する独立型ファイナンシャルプランナー(FP)。

※この記事に記載の情報は公開日時点のものです。

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